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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

ジャパンエン <日足> 「株探」多機能チャートより

■ジャパンエン <6016>  1,127円 (+150円、+15.4%) ストップ高

 ジャパンエンジンコーポレーション <6016> [東証2]がストップ高。2日、尾道造船(神戸市中央区)が、商船三井 <9104> 向けに建造する載貨重量1万7500トン型近海船用主機関として、6UEC35LSE-B2機関3台を受注したと発表しており、これが好感された。同船は、環境負荷低減を目的としたGHG(温室効果ガス)規制EEDIフェーズ3を先行適用する環境負荷低減船。ジャパンエンが今回受注した主機のうちの3台目は、尾道造船と共に開発したMGO専焼機関への変更オプション付きとなっており、現状のMGO専焼機関と異なり、水以外の多種多様な液体燃料との混焼も可能であり、GHG削減に寄与できるアンモニアや、バイオ燃料、エタノールなどと混焼させることで、今後の規制強化に応じてGHGを削減することが可能な高いポテンシャルを有しているという。

■東洋エンジ <6330>  639円 (+73円、+12.9%)

 東証1部の上昇率トップ。東洋エンジニアリング <6330> が大幅3日続伸。株価は年初から下値切り上げ波動にあったが、前週2月下旬から一気に噴き上げてきた。プラント建設の大手で石油化学のほか肥料プラントでの実績が高いことがポイント。世界的に脱炭素への取り組みが加速するなか、火力発電用燃料としてアンモニアが注目されており、肥料の原料であるアンモニアの知見で同社の存在感が高まっている。伊藤忠商事 <8001> とは協業体制でロシアの東シベリアと日本の間のバリューチェーン構築を目的に事業化調査を進めている。業績面でも21年3月期は営業利益段階で5億円(前期比73%減)を見込むが、第3四半期時点で21億900万円に達しており、通期見通しの大幅な上振れが期待できる状況にある。

■ひらまつ <2764>  206円 (+23円、+12.6%)

 東証1部の上昇率2位。ひらまつ <2764> が急反騰。2日の取引終了後、同社の創業者で元代表取締役社長の平松博利氏が設立し運営するひらまつ総合研究所(東京都港区)から提起されていた損害賠償等請求訴訟について、和解が成立し円満に解決したと発表しており、これを好感した買いが入った。1億7000万円を支払うことなどにより和解したという。なお、同件による21年3月期の連結業績への影響は軽微としている。

■ナルミヤ <9275>  1,175円 (+112円、+10.5%)

 東証1部の上昇率3位。ナルミヤ・インターナショナル <9275> が急反騰。2日の取引終了後、2月度の月次売上概況を発表しており、既存店売上高は前年同月比14.5%増と4ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。今月上旬は緊急事態宣言の期間延長の影響があったものの、中旬以降は気温上昇により春物衣料が好調だったほか、前年自粛傾向にあった卒業入学式向けのオケージョン商品が伸長した。チャネル別ではEコマースが好調だったほか、百貨店、ショッピングセンターも売り上げを伸ばした。

■ホットリンク <3680>  655円 (+48円、+7.9%)

 ホットリンク <3680> [東証M]が続急伸。SNSを活用した販促支援ビジネスを展開し、コロナ禍にあって企業の販促ニーズを捉え、21年12月期は営業損益段階で1億4700万円と黒字転換をにらんでいる。データ解析に強みを持ち、人工知能(AI)関連の一角として人気素地がある。ここ外資系証券経由で空売り残の増加が目立っていたが、目先はその買い戻しで株価に浮揚力が働いている。時価総額100億円前後と小型で足が軽い一方、出来高流動性にも富むことから、上値を見込んだ短期資金の追随買いを誘っているもよう。

■ダイハツデ <6023>  496円 (+32円、+6.9%)

 ダイハツディーゼル <6023> [東証2]が8連騰。株価は5日移動平均線をサポートラインに徐々に上値追いが加速している。船舶用発電エンジンを手掛け、コージェネレーション分野のノウハウも高い。同社は地球環境問題を経営上の最重要課題の一つに掲げており、ESGへの取り組みに重点を置いている。足もとの業績は不振ながらこれは新型コロナウイルスの影響によるグローバル物流の停滞が背景にあり、一過性とみられる。財務面はしっかりしており、21年3月期は営業赤字の可能性があるものの15円配当を継続する見通し。PBR0.3倍台と極めて割安圏に放置されていることで、継続的な実需買を呼び込んでいる。

■新生銀 <8303>  1,664円 (+75円、+4.7%)

 新生銀行 <8303> が大幅3日続伸。SBIホールディングス <8473> が2日の取引終了後に財務省に提出した変更報告書で、株式保有割合が12.37%から13.47%に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑が働いたようだ。なお、保有目的は純投資で、報告義務発生日は2月26日。

■ABCマート <2670>  6,230円 (+220円、+3.7%)

 エービーシー・マート <2670> は反発。2日の取引終了後に発表した2月度概況で、既存店売上高は前年同月比9.8%減と4ヵ月連続で前年実績を下回ったものの、20年12月の同16.8%減、今年1月の同25.2%減から大きく改善しており、これが好材料視されたようだ。前年に比べて営業日が1日少ない曜日並びだったことに加えて、緊急事態宣言の影響もあった。ただ、中旬以降は客数が伸び、全国的に回復傾向となった。なお、全店売上高は同8.5%減だった。

■長瀬産 <8012>  1,776円 (+58円、+3.4%)

 長瀬産業 <8012> が大幅反発。3日付の化学工業日報で、「中国の半導体ビジネスの売上高を2025年に19年比3倍の300億円に引き上げる」と報じられており、これが好材料視されたようだ。記事によると、現地化、専門集団化した組織や業界との太いパイプを強みに、中国資本と日系の技術をマッチングし、自らもメーカーポジションを取って積極投資に打って出るとしており、ウエハー出荷ケースの製造・リサイクルや、製造プロセスに欠かせない静電チャックで合弁工場の設置を計画しているという。

■アダストリア <2685>  1,976円 (+60円、+3.1%)

 アダストリア <2685> が大幅反発。2日の取引終了後に発表した2月度の月次売上高で、既存店売上高は前年同月比9.6%減と4ヵ月連続で前年実績を下回ったものの、1月の同20.0%減から減収率が改善したことが好感されたようだ。気温の上昇により中旬から客数が回復しはじめ、特に下旬にかけて春物商品の売り上げが順調に伸長した。ただ、新型コロナウイルス感染症の影響などで月間では客数が同10.1%減と落ち込んだことが響いた。なお、全店売上高は同8.5%減だった。

■Uアローズ <7606>  1,989円 (+57円、+3.0%)

 ユナイテッドアローズ <7606> が5日ぶりに反発。2日の取引終了後に発表した2月度の売上概況(速報)で、小売りとネット通販を合わせた既存店売上高は前年同月比18.1%減と12ヵ月連続で前年実績を下回ったものの、前年がうるう年のため営業日数が1日少なかったことの影響があったことなどを考慮すると、健闘したとの見方が強いようだ。ネット通販既存店は同5.4%増となったものの、緊急事態宣言の延長によるマイナス影響が実店舗に出ていることなどが響いたという。なお、全社売上高は同16.8%減だった。

■宇部興 <4208>  2,246円 (+63円、+2.9%)

 宇部興産 <4208> が3日続伸。3日午後、トヨタ自動車 <7203> が発売した新型「MIRAI」に、両社が共同開発した燃料電池自動車用の高圧水素タンクライナー向けポリアミド(ナイロン)6樹脂「UBE NYLON 1218IU」が採用されたと発表しており、これが好感された。1218IUは、「MIRAI」に搭載される高圧水素タンクの最内層の構成部材として使用され、水素が外部に漏れだすことを防止する樹脂ライナーの材料としての厳しい要件をクリアしたという。なお、14年に発売された先代モデルの「MIRAI」から継続しての採用となるとしている。

■旭化成 <3407>  1,188.5円 (+31.5円、+2.7%)

 旭化成 <3407> が反発。SMBC日興証券は2日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を1350円から1450円に引き上げた。同証券では、21年3月期の連結営業利益予想を1480億円から1630億円(会社計画1600億円)に増額した。スペシャルティソリューション事業を中心に幅広い事業を上方修正した。22年3月期の同利益は1630億円から1780億円へ増額。リチウムイオン電池用セパレータや免疫抑制剤の売り上げ伸長などを主要因としている。また、同社の温室効果ガス(GHG)排出量はセクター内で、特に少ない点は再評価の余地があると指摘している。

■郵船 <9101>  3,080円 (+75円、+2.5%)

 日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> など大手をはじめ海運株が軒並み高。新型コロナワクチンの普及に伴う世界経済回復期待が高まってきたことでグローバル物流を担う海運セクターに追い風が意識された。特に、新型コロナウイルスの収束で先行した中国では経済の復元力が強い。中国では今週末5日から全人代が開幕するが、内需拡大振興策の推進などが見込まれ、一段と景気が刺激されることへの期待が大きい。ばら積み船市況など中国経済の影響を受けやすい海運セクターにとってもポジティブといえ、これを先取りする買いが優勢となった。

■コーセー <4922>  17,600円 (+410円、+2.4%)

 コーセー <4922> が反発。SMBC日興証券が2日付で、投資評価「1」を継続し、目標株価を1万7200円から2万1000円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、国内インバウンド売り上げの減少分を中国・海南島免税売り上げ増加で概ねカバーできているほか、再度の緊急事態宣言で国内消費回復が遅れるなかでもコストコントロールを徹底し、他社に先がけて利益改善が進むとの評価を継続。同証券による営業利益予想は、21年3月期期は2度目の緊急事態宣言による国内化粧品売り上げの回復鈍化を織り込み150億円から140億円へやや減額したが、21年12月期以降は中国免税売り上げが従来想定以上に好調であることなどを踏まえ、21年12月期は375億円から385億円へ、22年12月期は432億円から445億円へ、23年12月期は482億円から492億円へ引き上げている。

■センコーHD <9069>  1,039円 (+24円、+2.4%)

 センコーグループホールディングス <9069> が反発。2日取引終了後、海外市場で220億円の転換社債(CB)型新株予約権付社債を発行し、その調達資金の一部を用いて同時に自社株買いを実施することを発表した。CB発行に伴う潜在株式による1株当たり利益の希薄化が警戒されたが、3日は自社株買いによる株主還元の充実や資本効率の向上などを評価する買いが流入した。2日に470万株(発行済み株式の3.09%相当)、40億円を上限とする自社株取得枠を設定。3日の早朝、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)において394万800株(約40億円)を買い付けている。

■良品計画 <7453>  2,600円 (+57円、+2.2%)

 良品計画 <7453> が3日続伸。2日の取引終了後に発表した2月度の国内売上高情報で、既存店(直営+オンラインストア)売上高が前年同月比26.9%増と大幅増となり、3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前月に続きキッチン用品、小物収納、ハンガーなどの日用品と、レトルト食品が好調だった。また、1月15日から対象店舗を拡大して展開している家具の月額定額サービスも新生活需要の高まりから順調に推移しているとした。

■SBG <9984>  10,600円 (+220円、+2.1%)

 ソフトバンクグループ <9984> が反発。前日2日にスイスの資産運用大手GAMインベストメンツが、英金融関連会社グリーンシル・キャピタルと手掛けていたファンドを凍結したことを発表、傘下のファンドを通じてグリーンシルに出資しているソフトバンクGが減損処理を行ったとも報じられ、株価への影響が懸念されたが、売り物をこなし頑強な値動きを示した。市場では「ソフトバンクGにとって業績面への影響は限定的との見方が強い。一方で、株式需給面では自社株買いに加え、株価の底堅さをみた外資系が空売りの買い戻しに動いたとみられる」(ネット証券ストラテジスト)とし、1万円大台をキープした形での堅調な値動きに反映されている。

■シークス <7613>  1,797円 (+37円、+2.1%)

 シークス <7613> が4日ぶりに反発。岩井コスモ証券は2日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は2200円に設定した。同社はEMS(電子機器受託製造サービス)の国内最大手で、積極的な海外展開を行っている。20年12月期は新型コロナウイルス感染拡大の影響で減収減益となったが、21年12月期は車載関連機器分野を中心に回復を見込んでおり、連結営業利益は前期比55%増の69億円(会社計画68億円)を予想している。自動車業界では100年に一度と言われる電動化や自動運転など「CASE」時代の到来を迎えており、EMSの活躍の場は更に広がるとみている。

■NEC <6701>  6,160円 (+120円、+2.0%)

 NEC <6701> が反発。大和証券は2日、同社株のレーティングの「1(買い)」を継続するとともに、目標株価を9000円から1万2700円に引き上げた。第3四半期(20年10-12月)の調整後営業利益は前年同期比92.8%増の680億円と躍進した。GIGAスクール構想やデジタル・ガバメント需要、本格始動した5G需要が業績を牽引した。これを受け、同証券では21年3月期の営業利益を従来の1560億円から1630億円に上方修正し会社計画(1500億円)を超過すると予想した。また、22年3月期以降もデジタル・ガバメント、5G、グローバル向け事業の急拡大から3~5年スパンの新・成長局面に突入すると予想し、業績見通しを上方修正している。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

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