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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

テラ <日足> 「株探」多機能チャートより

■テラ <2191>  337円 (+80円、+31.1%) ストップ高

 テラ <2191> [JQ]がストップ高。5日の取引終了後、慶応義塾大学医学部から、「子宮頸がんを対象とした腫瘍浸潤Tリンパ球(TIL)療法」のためのTIL製品製造にかかる業務を受託したと発表しており、これが好材料視された。今回の受託によりテラは、慶応大学から委託料などを受け取ることになる。なお、同件が21年12月期業績に与える影響は現在精査中としている。

■AFC-HD <2927>  798円 (+100円、+14.3%) ストップ高

 AFC-HDアムスライフサイエンス <2927> [JQ]がストップ高。同社は5日取引終了後に、21年8月期第1四半期(20年9-11月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比2.1倍の5億5800万円となり、上半期計画5億7000万円に対する進捗率は97.9%となった。売上高は同20.3%増の46億3700万円で着地した。コロナ禍で消費者の健康意識が高まったことや巣ごもり需要の増加を背景に、主力のヘルスケア事業で青汁やビタミンといった定番商材のほか、免疫賦活商材であるプロポリスや乳酸菌などが伸長。また、生活習慣改善薬のジェネリック医薬品が順調に売り上げを伸ばし、医薬品事業が黒字転換したことも寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■ケイブ <3760>  1,541円 (+141円、+10.1%)

 ケイブ <3760> [JQ] が3日ぶり急反騰。オンラインゲームを運営し、SNS向けゲームで強みを持つほか家庭用ゲームや業務用機にも展開する。巣ごもり消費を追い風に21年5月期は営業黒字転換を目指す。5日取引終了後、設立時期を延期していた台湾子会社の登記が完了したことを発表、これが株価の刺激材料となった。

■日創プロニ <3440>  1,008円 (+90円、+9.8%) 一時ストップ高

 日創プロニティ <3440> [東証2]が4日続急伸。時価は19年8月2日以来約1年5ヵ月ぶりの高値水準に浮上した。同社は建材などの金属加工を手掛けるが、注目されるのは太陽電池アレイ支持架台やソーラーネオポートなど太陽光発電関連の製品を主力展開していることだ。世界的な脱炭素に向けた取り組みは、環境インフラに巨額投資を打ち出す構えのバイデン次期米大統領の就任で一段とテーマ性を帯びることになる。再生可能エネルギーのなかでも主役の座を占める太陽光発電関連の一角として投資資金の攻勢が勢いを増している。

■千代建 <6366>  303円 (+19円、+6.7%)

 千代田化工建設 <6366> [東証2]が急反発。同社は5日、パプアニューギニアの国営石油会社クムール・ペトロリアム・ホールディングス社から、浮体式LNG貯蔵再ガス化発電(FSRP)設備の基本設計業務を受注したと発表しており、これが好感された。同施設は、同国モロべ州の州都であるラエ市近郊で計画されている施設で、75メガワット規模の発電設備を搭載する予定。協力会社であるノルウェーのモス・マリタイム社並びに日本郵船 <9101> との共同で設計業務を行うとしている。

■山王 <3441>  1,920円 (+117円、+6.5%)

 山王 <3441> [JQ]が8日ぶり急反発。5日の取引終了後、連結子会社である山王電子(無錫)の譲渡が完了したことに伴い、21年7月期第2四半期業績で特別利益約3億5000万円が発生する見込みと発表したことが好感された。なお、通期業績予想への影響は、第2四半期決算の発表にあわせて発表するとしている。

■ダイセキ <9793>  3,315円 (+200円、+6.4%)

 ダイセキ <9793> が3日続急伸。5日の取引終了後、21年2月期の連結業績予想について、売上高を490億円から500億円(前期比7.5%減)へ、営業利益を84億9000万円から95億円(同12.5%減)へ、純利益を55億2000万円から61億円(同13.4%減)へ上方修正しており、これが好感された。主力の産業廃棄物処理業で処理受託量が8月を底に回復傾向を示したほか、営業活動の再開によって得意とするコンサルティング事業などを含めた案件の獲得が可能となり、採算は改善傾向にあることが主因としている。更に、鉛価格の上昇を背景に鉛再精錬事業が堅調に推移していることも寄与する見通し。なお、同時に発表した第3四半期累計(20年3-11月)決算は、売上高387億400万円(前年同期比5.9%減)、営業利益76億8100万円(同10.7%減)、純利益48億7900万円(同12.7%減)だった。

■太平洋工業 <7250>  1,147円 (+67円、+6.2%)

 太平洋工業 <7250> が急反発。東海東京調査センターは5日、同社株のレーティングの「アウトパフォーム」を継続するとともに目標株価は1320円から1450円に引き上げた。同社はクルマの車体プレス部品を担うサプライヤーだが、自動車メーカーの生産活動は操業停止から再開、現在は挽回増産へと変化しており収益改善にもメリットが大きいとみている。また、同社は世界トップシェアを誇るタイヤバルブコア関連部品を有しており、収益を下支えすることも注目点に挙げている。同証券では21年3月期の連結営業利益を前期比23.9%減の80億円(会社予想60億円)、22年3月期は130億円と予想している。

■国際石開帝石 <1605>  585円 (+34円、+6.2%)

 国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> 、ENEOSホールディングス <5020> 、コスモエネルギーホールディングス <5021> など石油関連株が軒並み高。5日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の2月限が前日比2.31ドル高の1バレル=49.93ドルに上昇。一時50.20ドルと昨年2月下旬以来、10ヵ月ぶりに50ドル台を回復した。石油輸出国機構(OPEC)と非OPEC産油国で構成される「OPECプラス」は5日、2月と3月の供給抑制で合意した。サウジアラビアが大幅減産する内容となったが、この合意は原油需給をタイト化させるとの見方が強まり原油価格は上昇した。

■JFEコンテ <5907>  4,745円 (+265円、+5.9%)

 JFEコンテイナー <5907> [東証2]が3日続急伸。同社は5日、ドローンワークス(千葉県柏市)と、水素燃料電池ドローンに搭載する高圧水素用複合容器を開発したと発表しており、これが好感された。水素燃料電池ドローンに搭載される高圧ガス容器については、高度150メートルからの落下事故発生時でも高い安全性を確保するため、経産省の「水素燃料電池ドローンにおける高圧ガスの安全に関するガイドライン」への準拠を前提とした「大臣特認」が必要となるが、20年12月に日本初の大臣特認を取得し、21年1月から水素燃料電池ドローンの飛行が可能となったという。水素燃料電池ドローンは、従来のバッテリー型ドローンやガソリンハイブリッド型ドローンと比較して、「環境性能」と「飛行時間や積載重量における飛躍的な能力拡大」の両立が可能で、今回の高圧水素用複合容器開発によって産業分野におけるドローンの利用拡大・普及が期待されている。

■シダー <2435>  360円 (+20円、+5.9%)

 シダー <2435> [JQ]が急反発。5日・25日移動平均線のゴールデンクロス示現から上値指向を強めてきた。九州を中心にデイサービスと有料老人ホームなど介護サービスを行い、全国展開を進めている。高齢化社会を背景に需要は旺盛で、顧客単価も上昇するなか業績も大幅増益トレンドを確保している。21年3月期は営業利益段階で前期比6割増益となる8億7900万円を計画。PER10倍と株式指標面からも割安感が強い。

■オークファン <3674>  2,156円 (+115円、+5.6%)

 オークファン <3674> [東証M]が急反発。岩井コスモ証券は5日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は2500円とした。同社はネットオークションの情報分析サービスを祖業としており、ネット上でBtoBの在庫流動化取引や販売支援を展開。世の中の廃棄ロス削減に貢献している。20年9月期の売上高は前の期比18.7%増の78億7400万円、営業利益は同20.8%増の8億2000万円と13期連続の増収を達成し、最高益を更新した。EC市場の活性化や企業の滞留在庫増加など同社サービスの潜在マーケットは拡大が続くことを評価しており、21年9月期の売上高は109億円、同利益は13億円と一段の成長を見込んでいる。

■電子材料 <6855>  2,051円 (+99円、+5.1%)

 日本電子材料 <6855> が大幅高に買われ、6日で9連騰と異彩を放っている。新型コロナウイルスの感染拡大が深刻視されるなかも、半導体市場は高速通信規格5Gの普及やリモートワーク導入加速を背景としたデータセンター増設に伴い、ロジックやメモリー需要が喚起され、関連企業は先行き収益成長期待が強い。5日の米国株市場でも半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が2%近い上昇で最高値を更新している。同社は半導体テスト用プローブカードの大手で、データセンター向けNAND型フラッシュメモリーの需要拡大で恩恵を享受している。6日は台湾のTSMCが日本に新工場建設を検討しているという話も海外メディアを通じて伝わっており、これも材料視されたもようだ。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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