【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■クレアＨＤ <1757> 　35円　(+10円、+40.0％)

　クレアホールディングス <1757> [東証２]が続急騰し年初来高値を更新した。同社は3日、子会社のクレアがジールコスメティックス（大阪市）と商品販売に関する売買基本契約書を締結したと発表しており、これが材料視されたようだ。ジール社は、ウイルスのスパイクたんぱく質を吸着する性質を持つとされる「ダチョウ抗体」を配合した化粧品や日用品などの製造販売を行っている企業。今年3月にはダチョウ抗体を配合したスプレー「V BLOCK SPRAY」の開発に成功し、既に関係先医療機関などへの提供を開始している。クレアでは現在の大きな社会的問題に貢献できると同時に、収益確保が期待できると判断し、ジール社が製造する商品を販売するための契約締結に至ったとしている。

■小僧寿し <9973> 　39円　(+8円、+25.8％)

　小僧寿し <9973> [ＪＱ]が急反騰。4日午後1時ごろに発表した5月度の月次直営店売上高で、持ち帰り寿し事業（小僧寿し及び茶月）の既存店売上高が前年同月比41.7％増、デリバリー事業（デリス）の既存店売上高が同43.9％増となり、いずれも高成長していることが好感された。

■オンコリス <4588> 　2,086円　(+400円、+23.7％) ストップ高

　オンコリスバイオファーマ <4588> [東証Ｍ]がストップ高で年初来高値を更新。3日の取引終了後、がんのウイルス療法テロメライシンOBP-301に関して、米国食品医薬品局（FDA）から食道がんに対する「オーファンドラッグ指定」の通知を受領したと発表したことが好感された。オーファンドラッグ（希少疾患治療薬）は、米国内の患者数が20万人以下の重篤な希少疾病の新薬開発を促進するために設けられている制度。指定によりFDAのオーファン医薬品開発部門が、テロメライシンの開発方法について助言相談にあたるほか、補助金支給や臨床研究費用の税額控除といった優遇処置を受けることができる。また、承認後は7年間の先発権保護が与えられ、その間は市場独占権を享受できるとしており、テロメライシンの開発加速と優位性確保につながるとの期待が強まっているようだ。

■ＩＴメディア <2148> 　1,364円　(+211円、+18.3％)

　東証1部の上昇率2位。アイティメディア <2148> が急反騰。2月20日につけた年初来高値1183円を払拭し、2016年2月以来4年4ヵ月ぶりの高値圏に浮上してきた。IT系などを中心としたニュースサイトを運営するほか、「ねとらぼ」をはじめとした非IT系メディアの育成にも傾注している。 新型コロナウイルスの感染拡大でオンラインイベントへの需要が高まるなか、同社はセミナーや展示会などをバーチャルイベント化するソリューションも展開、ウィズコロナのビジネス環境をにらんだ事業戦略に注目が集まっている。

■フロンテオ <2158> 　956円　(+146円、+18.0％) 一時ストップ高

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]が急反騰、一時ストップ高に買われた。同社は3日取引終了後、共和薬品（大阪市）と共同で、認知症診断を支援する人工知能（AI）を活用した新規医療機器の開発・販売で提携することを発表、これを材料視する買いを呼び込んでいる。認知症診断支援AIシステムはＦＲＯＮＴＥＯ独自の自然言語解析AI「Concept Encoder（コンセプトエンコーダー）」を活用し、患者と医師との間の5～10分程度の会話から認知機能障害の有無を判定することができるシステムで、今後の展開に期待が高まる。ＦＲＯＮＴＥＯの株価は5月下旬以降一気に上げ足を加速し、今週に入り1年8ヵ月ぶりの高値水準である1056円をつけていた。前日は利益確定売りに一時800円台を割り込む場面もあったが、4日はカイ気配で急速に切り返しに転じた。

■内田洋 <8057> 　7,060円　(+1,000円、+16.5％) ストップ高

　東証1部の上昇率4位。内田洋行 <8057> がストップ高の7060円に買われた。3日の取引終了後、20年7月期の連結業績予想について、売上高を1900億円から1950億円（前期比18.6％増）へ、営業利益を58億円から65億円（同70.4％増）へ上方修正したことが好感された。前年同期にWindows10更新需要の急拡大や軽減税率制度対応、大規模公募型受託案件などの大型案件が集中したため、第4四半期は反動が見込まれるものの、ICT関連ビジネス並びに環境構築関連ビジネスが引き続き高い水準にあることが要因としている。なお、純利益は30億7000万円から30億円（同24.2％増）へ下方修正した。同時に第3四半期累計（19年7月21日-20年4月20日）連結決算を発表しており、売上高1538億6000万円（前年同期比27.6％増）、営業利益82億8000万円（同2.3倍）、純利益41億400万円（同79.7％増）だった。

■藤久 <9966> 　1,073円　(+150円、+16.3％) ストップ高

　東証1部の上昇率5位。藤久 <9966> がストップ高。同社は3日大引け後(17:00)に業績修正を発表。20年6月期の経常損益(非連結)を従来予想の11億円の赤字→3.9億円の黒字(前期は15.1億円の赤字)に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなった。

■アイケイ <2722> 　746円　(+100円、+15.5％) ストップ高

　アイケイ <2722> [東証２]がストップ高。同社は4日、5月度の連結売上高（速報値）が前年同月比14.6％増の17億9600万円になったと発表。3ヵ月連続で前年実績を上回ったほか、伸び率が4月度（3.7％増）から拡大していることが好感されたようだ。新型コロナウイルスの感染拡大の影響でショップの売り上げは減少したものの、それ以外の販売ルートの売り上げは増加。特に、BtoC事業ではテレビショッピングが、BtoBtoC事業では生協ルートが大きく売り上げを伸ばした。

■ウチダエスコ <4699> 　5,400円　(+705円、+15.0％) ストップ高

　ウチダエスコ <4699> [ＪＱ]がストップ高。3日の取引終了後に発表した第3四半期累計（19年7月21日-20年4月20日）連結決算が、売上高135億9700万円（前年同期比37.2％増）、営業利益15億3900万円（同2.8倍）、最終利益10億100万円（同2.7倍）となり、営業利益が大幅増益で通期計画を上回って着地したことが好感された。大型案件を含む学校市場向けタブレット型端末などの販売及び導入サポート案件が集中し、ICTサービス事業における学校市場向けIT機器の販売やICTサービス販売が大きく伸長した。また、民間市場でもICTサービス販売が堅調に推移した。なお、20年7月期通期業績予想は、売上高159億円（前期比16.1％増）、営業利益13億円（同58.6％増）、最終利益8億5000万円（同49.9％増）の従来見通しを据え置いている。

■Ｗｅｌｂｙ <4438> 　2,510円　(+308円、+14.0％)

　Ｗｅｌｂｙ <4438> [東証Ｍ]が急反騰し年初来高値を更新。3日取引終了後、英製薬大手アストラゼネカの日本法人（大阪市）とPHR（パーソナル・ヘルス・レコード）をベースにしたデジタル活用の推進に向けて戦略的パートナーシップ契約を締結したと発表しており、これが材料視された。今回のパートナーシップ契約により、まずは患者向けに服薬状況や体温、副作用といった治療記録を一元管理し、可視化が図れるスマートフォンアプリの開発を計画しているという。また将来的には、集積されたデータを解析することで治療についての知見を深め、医療機関と連携しながら患者がより安心できる治療を受けられるためのソリューション提供につなげていくことも視野に入れているという。

■ＩＩＪ <3774> 　4,190円　(+370円、+9.7％)

　東証1部の上昇率9位。インターネットイニシアティブ <3774> が9％を超える大幅高で5月13日につけた年初来高値4100円を払拭、13年5月以来約7年ぶりの高値圏に浮上した。13年5月につけた4365円を上抜けば、上場来高値更新となる。同社はネット接続サービスの大手でクラウドやセキュリティー分野で強みを発揮し、法人向けで高い実績を誇る。3日に三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> などメガバンク各社やＪＲ東日本 <9020> 、ＮＴＴグループ、セブン＆アイ・ホールディングス <3382> といった大手企業がデジタル通貨の基盤整備を目指す協議会を発足したが、ＩＩＪの持ち分法適用会社で暗号資産交換のディーカレット（東京都千代田区）が事務局の役を担うことで、これを材料視する買いが流入した。

■ぷらっと <6836> 　1,601円　(+110円、+7.4％)

　ぷらっとホーム <6836> [東証２]が続急伸。4日、密状態を判別するCO2センサーシステムの構築を容易にするキット「密ですシステム構築用センサーパッケージ」を6月中旬に発売すると発表しており、これが好感された。同製品はセンサーとIoTゲートウェイとの接続の設定を済ませ、煩雑なコマンド入力などを行うことなく、購入後すぐに密状態を判別するシステムを簡易的に構築することができるパッケージ。緊急事態宣言解除後、新型コロナウィルス感染防止策は企業側に委ねられていることから、可視化により密状態の解消に貢献する製品となることが期待されている。

■泉州電業 <9824> 　2,805円　(+150円、+5.7％)

　泉州電業 <9824> が急反発。同社が4日、発行済株式数の1.78％にあたる17万株（金額で5億円）を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視されたようだ。取得期間は5日から10月31日まで。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース