【市況】東京株式（前引け）＝反落、米中協議への過度な楽観ムード修正され利食い誘発

　１５日前引けの日経平均株価は前営業日比１１０円２９銭安の２万３９１４円８８銭と反落。前場の東証１部の売買高概算は５億２５８４万株、売買代金概算は９０４９億４０００万円。値上がり銘柄数は６１４、対して値下がり銘柄数は１４１７、変わらずは１２５銘柄だった。

　きょう前場の東京市場は売り優勢となり、日経平均は再び２万４０００円台を割り込む展開となっている。米中協議に対する行き過ぎた楽観ムードがやや後退し、前日の米国株市場では主要株指数の上値が重くなっており、東京市場でも目先筋の利益確定売りが上値を押さえる形。アジア株が総じて軟調に推移していることも重荷となった。ただ、下値では押し目買いニーズが強く下げ幅は限定的なものにとどまっている。前場の売買代金は１兆円を下回った。

　個別ではソニー<6758>が軟調、東京エレクトロン<8035>も値を下げた。トヨタ自動車<7203>も売りに押された。スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>、安川電機<6506>なども安い。コーセーアールイー<3246>が急落、Ｇｕｎｏｓｙ<6047>も大幅安。半面、ファーストリテイリング<9983>が上昇し、オリンパス<7733>も堅調。ベイカレント・コンサルティング<6532>がストップ高、クリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>、ＩＤＯＭ<7599>、ダブル・スコープ<6619>なども値を飛ばした。

出所：MINKABU PRESS