【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：サンバイオ、楽天、トリケミカル

■トリケミカル研究所 <4369> 　5,930円　 +650 円 (+12.3％)　　本日終値　 東証１部 上昇率4位
　トリケミカル研究所 <4369> が続急騰。8月30日大引け後に発表した20年1月期上期(2-7月)の連結経常利益が前年同期比53.9％増の17.7億円に拡大し、従来予想の13.9億円を上回って着地したことが買い材料視された。韓国関連会社向けの材料や最先端半導体向けの新規材料の販売が拡大し、製品構成が改善したことが寄与。韓国関連会社の業績好調に伴い、持分法利益が増加したことも利益を押し上げた。

■内田洋行 <8057> 　3,550円　 +280 円 (+8.6％)　　本日終値　 東証１部 上昇率6位
　内田洋行<8057>が大幅続伸。８月３０日の取引終了後、２０年７月期の連結業績予想を発表しており、売上高１７００億円（前期比３．４％増）、営業利益３９億円（同２．３％増）、純利益２５億円（同３．５％増）を見込むことが好感された。Ｗｉｎｄｏｗｓ１０の更新需要や軽減税率制度導入にともなうシステム対応が期中まで見込まれるほか、文教市場でのＩＣＴ関連ビジネスが引き続き拡大する見通し。また、首都圏の大型ビル需要が増加することから、オフィス家具も堅調を見込む。なお、１９年７月期は、売上高１６４３億８６００万円（前の期比８．５％増）、営業利益３８億１３００万円（同２９．７％増）、純利益２４億１５００万円（同３１．９％増）だった。

■サンバイオ <4592> 　3,600円　 +260 円 (+7.8％)　　本日終値
　サンバイオ<4592>が続急伸。８月３０日の取引終了後、日米グローバルで行ったＳＢ６２３の外傷性脳損傷を対象にした第２相試験（ＳＴＥＭＴＲＡ試験）の結果について、８月１９日から２２日に米フロリダ州で行われた「Ｍｉｌｉｔａｒｙ　Ｈｅａｌｔｈ　Ｓｙｓｔｅｍ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ　２０１９」（ＭＨＳＲＳ　２０１９）で発表したことを明らかにしたことが好感された。同シンポジウムは、米国国防総省が開催し、特に国防総省固有の医療ニーズである負傷軍人の治療、医薬品、リハビリテーションなどのテーマに沿い、かつ革新性のある研究などに発表の機会を与える主要な学会。近年、軍人の外傷性脳損傷が着目されていることから、同社のＳＴＥＭＴＲＡ試験の結果が採り上げられ発表が行われたとしている。

■アルヒ <7198> 　2,059円　 +120 円 (+6.2％)　　本日終値　 東証１部 上昇率9位
　アルヒ<7198>が７日ぶりに急反発。一時７％超に買われ２０００円台を回復してきた。今月１８～１９日に予定される日銀の金融政策決定会合では一段の金融緩和策に踏み込むことが予想され、不動産関連セクターにはフォローの風が意識され始めた。同社は住宅ローン専門の金融機関で住宅検索サービスなども手掛けており、この流れに乗る銘柄として短期資金の目にとまった。固定金利住宅ローン「フラット３５」の販売では全国トップの実績を持ち、１９年４～６月期決算は最終利益が前年同期比２８％増の１５億５００万円と大幅な伸びをみせた。また、住宅ローンテック会社のｉＹｅｌｌ（東京都渋谷区）と住宅ローン分野で業務提携したことで、展開力が増している。

■豆蔵ホールディングス <3756> 　1,660円　 +57 円 (+3.6％)　　本日終値
　豆蔵ホールディングス<3756>が続伸、上向きの２５日移動平均線をサポートラインにセオリー通り切り返しに転じてきた。ＩＴ人材を派遣してシステムの設計開発などを手掛けるほか、Ｍ＆Ａで取り込んだ監視カメラ事業なども収益に貢献している。また、ソフトウェアの開発手法として注目されている「アジャイル開発」では、同社はいち早く同分野を深耕して先行者メリットを享受している。２０年３月期営業利益は前期比１１％増の２６億８０００万円と２ケタ成長を予測、成長期待が高く株価が下押す場面ではファンド系資金ともみられる継続的な実需買いが観測される。

■八十二銀行 <8359> 　390円　 +8 円 (+2.1％)　　本日終値
　8月30日、八十二銀行 <8359> が発行済み株式数(自社株を除く)の1.71％にあたる850万株(金額で30億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は9月2日から11月29日まで。

■楽天 <4755> 　1,016円　 +15 円 (+1.5％)　　本日終値
　楽天<4755>が３日続伸と戻り足を強めてきた。１０月からの携帯電話サービス事業新規参入に期待が大きい一方、携帯電話基地局整備の遅れを巡り、総務省から再三行政指導を受けるなど先行きに対する懸念もあって、８月後半は下落基調を余儀なくされていた。しかし、「通信事業の悪化リスクを織り込み過ぎていることなどを理由に、前週ゴールドマン・サックス証券が同社株の投資判断及び目標株価を引き上げたことが底入れの契機となった」（国内証券アナリスト）格好で、株価は２５日移動平均線とのマイナスカイ離解消により大勢トレンド転換の兆しをみせている。

■東京エレクトロン <8035> 　19,240円　 +235 円 (+1.2％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>が続伸で１万９０００円台を固める動き。８月２２日につけた年初来高値１万９５６０円を再び視界に捉えている。米中貿易摩擦への懸念がくすぶるなか、全体相場は軟調な動きを強いられているが、その中で同社株など半導体関連株の強さが目立つ。経済産業省が前週末３０日に発表した７月の鉱工業生産の内訳で、半導体市況の先行指標として注目されるＩＴ関連部品の需給の緩みが解消されたことが確認され、関連銘柄にとって風向きが変わっている。前週末の米国株市場でも半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が３日続伸と順調な戻り足をみせており、これも株価にポジティブ材料となっている。

■ティーケーピー <3479> 　5,400円　 +60 円 (+1.1％)　　本日終値
　ティーケーピー<3479>が大幅続伸。この日、東京・品川駅港南口の「品川グランドセントラルタワー」内３階に「ＴＫＰ品川グランドセントラルタワーカンファレンスセンター」（仮称）を１０月１日に開業すると発表しており、これが好感されている。同施設は、品川駅港南口からペデストリアンデッキ直結徒歩３分の「品川グランドセントラルタワー」３階にある全３室の貸会議室施設。同ビル８階には１００％子会社の日本リージャスが「リージャス品川グランドセントラルタワービジネスセンター」を出店しており、貸会議室とシェアオフィス・レンタルオフィスを相互で共同管理するなど、一層の顧客サービス向上を図るとしている。なお、同施設の開業で、ＴＫＰグループは品川エリアで全５施設、８０室、７５８２席の貸会議室と全２施設のシェアオフィス・レンタルオフィス・コワーキングを展開することになり、全国では全４１１施設（ＴＫＰ２５８施設、リージャス１５３施設）になるとしている。

■日本工営 <1954> 　2,610円　 +13 円 (+0.5％)　　本日終値
　日本工営<1954>が続伸。この日正午ごろ、長崎県平戸市と中瀬草原キャンプ場の管理施設・公園施設などの整備・管理運営に関するＰＦＩ事業に調印したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同事業は、平戸市が管理する中瀬草原のＰａｒｋ－ＰＦＩ制度において、同社の提案が採用されたもの。官民が一体となり、キャンプ場や売店などの施設とその周辺を公園利用者がくつろげる施設を整備するため、日本工営と長崎県の建設会社である星野建設（島原市）が特定目的会社（ＳＰＣ）を共同で設立し、事業を実施するとしている。

株探ニュース