米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：キーエンス、郵船、コマツ
コマツ ＜日足＞ 「株探」多機能チャートよりマンダム<4917>が６日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券は２６日、同社株の投資評価を「２」から「１」へ引き上げた。目標株価は３０６０円から３７２０円に見直した。同証券では２０年３月期の上期までは業績が厳しいとの見方を示していたが、「現状の株価は厳しい短期業績に加え海外事業の成長鈍化を過度に織り込んだ水準」と指摘し、今後はブランド投資の効果で再び成長軌道に乗ることができるとみている。同証券では２０年３月期の連結営業利益は前期比９％増の７８億円（会社予想７８億６０００万円）を予想しているが、２１年３月期の同利益は今期推定比１５％増の９０億円を見込んでいる。
■キーエンス <6861> 66,030円 +1,320 円 (+2.0％) 本日終値
キーエンス<6861>が反発、１０００円を超える上昇で戻り相場の色を強めている。米中貿易摩擦の影響に伴う中国向けセンサー需要の縮小を懸念されていたが、足もと米中首脳会談の実施により両国の貿易交渉が進展することへの期待感がある。仮に米国の対中追加関税が見送られれば設備投資関連株全般には追い風材料となる。また、同社のＦＡセンサーは世界的にも抜群の競争力を持ち、中国向け以外でも高水準の需要を確保できるとの見方があり、ここ最近の株価強調展開に反映されている。
■日本郵船 <9101> 1,716円 +33 円 (+2.0％) 本日終値
日本郵船<9101>が7連騰と異色の上げ足。商船三井<9104>、川崎汽船<9107>なども高く、海運セクターへの買いが目立つ。Ｇ２０大阪サミットに合わせて行われる米中首脳会談では貿易協議への進展期待があるほか、ここ最近はばら積み船の運賃市況を示すバルチック海運指数が上昇基調を強め、直近は昨年１２月以来約半年ぶりの水準を回復していることなどが買いの背景にある。足もと外国為替市場で１ドル＝１０７円台後半まで円安に振れていることも、ドル建て決済の海運セクターには追い風となっている。
■コマツ <6301> 2,588円 +45 円 (+1.8％) 本日終値
コマツ<6301>や日立建機<6305>など建機株やツガミ<6101>、オークマ<6103>など工作機械株、安川電機<6506>、キーエンス<6861>などＦＡ関連株といった中国関連の需要を捉える機械セクターの銘柄が軒並み高に買われた。Ｇ２０大阪サミットに合わせて開催される米中首脳会談に注目が集まっているが、合意に達するとの見方は少数派ながら、トランプ米大統領が交渉に前向きな発言を示していることから良い方向に進展があるとの見方が強まった。ヘッジファンド筋の株価指数先物への買いも追い風に関連銘柄には売り方の買い戻しが観測される状況にある。
■三菱ＵＦＪ <8306> 512円 +7.2 円 (+1.4％) 本日終値
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>が続伸。４月中旬から５月中旬にかけて大きく調整しその後は５００円近辺で底練りの状況が続いている。前日は米長期金利が上昇して２％台を回復、米国株市場では大手金融株が軒並み買い優勢だった。この流れが東京市場にも波及している。また、これまで三菱ＵＦＪはメガバンク３社の中では評価上位で配当利回りなどはそれを反映して最も低かった。しかし、最近は逆転現象が起こり、現在の４．９％前後の配当利回りはみずほフィナンシャルグループ<8411>や三井住友フィナンシャルグループ<8316>と比べても高くなっている。このギャップが同社株の押し目買いを誘う根拠になるとの見方もある。
■サイボウズ <4776> 1,304円 -100 円 (-7.1％) 本日終値 東証１部 下落率2位
サイボウズ<4776>は急落。同社は企業向けのグループウェアソフト開発事業を手掛けており、クラウド関連サービスが好調で業績を押し上げている。２６日取引終了後、業績の修正を発表。１９年１２月期の連結営業利益は従来予想の８億３２００万円～１２億３２００万円から９億４９００万円～１２億４９００万円（前期は１１億３００万円）に上方修正した。ただ、その一方で通期の連結最終利益は従来予想の３億７３００万円～７億７３００万円から３億８６００万円～６億８６００万円（前期は６億５３００万円）に業績の上限レンジを下方修正している。今期業績の拡大期待が強いだけに、市場には警戒感が膨らんだ様子だ。
■東京ドーム <9681> 1,035円 -61 円 (-5.6％) 本日終値 東証１部 下落率5位
ＳＭＢＣ日興証券は２６日、毎年１０月第１営業日に実施される日経平均株価の定期入れ替えの予想を発表した。同証券では、除外候補には東京ドーム<9681>と業種バランスの調整が実施された場合、日本化薬<4272>を挙げた。採用候補に関しては「消費」セクターの補充銘柄の選定が難儀としながらもカカクコム<2371>を挙げたほか、業種バランス調整が行われた場合、任天堂<7974>あるいはＺＯＺＯ<3092>を候補とした。なお任天堂を採用する場合、みなし額面を５００円に変更する可能性もあるとみている。
株探ニュース
