【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：ツガミ、千代建、アンリツ

■ニホンフラッシュ <7820> 　2,632円　 +197 円 (+8.1％)　　本日終値　 東証１部 上昇率5位
　ニホンフラッシュ<7820>が大幅反発で中段もち合いを上に放れつつある。マンション向け中心にドアや収納家具などの内装を手掛けるが、オーダーメイドによる多品種少量生産が特長で高い競争力を持つ。中国向けの需要開拓に本腰を入れており、中国は景気減速への警戒感が強いなか、「マンション市場で内装をしてから販売するインフィル販売は依然として好調で、陰りが見られない状況」（大手生保系調査機関アナリスト）と指摘されている。５月の大型連休明けの相場で中国関連株が売られるなかも、同社株は２５日移動平均線をサポートラインに押し目はしっかりと拾われており、「大口ではないが個人投資家の回転売買とは違う実需の買いが観測される」（国内中堅証券）という声もある。

■ツガミ <6101> 　868円　 +55 円 (+6.8％)　　本日終値　 東証１部 上昇率9位
　ツガミ<6101>が急反発で株価を７５日移動平均線上に浮上させてきた。全国に数十万規模の基地局が必要とされる次世代高速通信規格「５Ｇ」だが、２０２０年の東京五輪開催に向けた普及促進を図るうえで、この基地局整備を急速に進める必要性に迫られている。今後、政府主導で国内整備が加速することが予想されるなか、足もと関連銘柄を物色する動きが再燃している。そのなか、同社は基地局関連設備に使うコネクターの部品加工用の自動旋盤で高水準の需要を取り込むことが期待されており、値ごろ感に着目したリバウンド狙いの買いを呼び込んでいる。

■千代田化工建設 <6366> 　298円　 +18 円 (+6.4％)　　本日終値
　千代田化工建設<6366>が３日ぶりに反発。同社は３日、米国ルイジアナ州キャメロンＬＮＧ（液化天然ガス）プロジェクトで、第１系列からＬＮＧの出荷が開始されたと発表。このプロジェクトは、同社の米グループ会社である千代田インターナショナルと米マクダーモット社とジョイントベンチャーを設立し、キャメロンＬＮＧプロジェクトの設計・調達・建設業務に従事しているもの。このプロジェクトは３系列のＬＮＧプラントを含み、３系列すべてが完成するとＬＮＧの年間輸出量は１２００万トン超となり、世界最大級のＬＮＧ生産設備になるという。

■夢の街創造委員会 <2484> 　1,407円　 +78 円 (+5.9％)　　本日終値
　夢の街創造委員会<2484>が３日ぶりに反発。同社は３日、リクルートホールディングス<6098>の中間持ち株会社であるリクルートと業務提携契約を結んだと発表。同社は中小規模の飲食店への業務効率化を支援するため、自社が運営する出前館の注文情報と、リクルートライフスタイルが提供しているＰＯＳレジアプリ「Ａｉｒレジ」との連携を今夏から開始する計画。これにより、飲食店は出前注文における店舗オペレーションの効率化や消費税増税後の複数税率対応、低コストでの導入などのメリットが生まれるとしている。

■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 　12,770円　 +650 円 (+5.4％)　　本日終値
　ＡＬＢＥＲＴ<3906>が全体地合い悪のなか７連騰と我が道を行く展開で異彩を放っている。ＡＩを活用したビッグデータ解析で実績が高く、人材が払底しているデータサイエンティストの育成でも強みを持っている点が注目されおり、株価は戻り足が鮮明。同社は３日、電気通信大学が代表機関を務める「データアントレプレナーコンソーシアム」でデータ関連人材育成を目的とした「データサイエンス共同研究講座」を開設したことを発表、業界のニーズに迅速に対応した動きをみせている。

■アンリツ <6754> 　1,738円　 +60 円 (+3.6％)　　本日終値
　アンリツ<6754>が反発し１７００円台を回復したほか、アルチザネットワークス<6778>も急騰。政府が６月中旬にも閣議決定する新たなＩＴ戦略の概要について、４日付けの日本経済新聞が「自治体が全国に設置している約２０万基の信号機をＮＴＴドコモなど国内通信４社に開放し、次世代通信規格『５Ｇ』の基地局として利用できるようにする」と報じている。これが５Ｇ関連株に改めて投資家の視線を向かせる材料となった。なかでも、通信計測器は端末や基地局の評価で必須で高水準の需要が見込まれる。端末向け計測器ではアンリツが国内メーカーで断トツ、一方、基地局向けではアルチザが国内メーカーでは競合がいない状態。信号機の開放で基地局インフラが一気に進むとの思惑は、アルチザに強力な追い風材料となる。

■Ｈ２Ｏリテイ <8242> 　1,215円　 +39 円 (+3.3％)　　本日終値
　エイチ・ツー・オー　リテイリング<8242>が続伸。３日の取引終了後に発表した５月度の売上速報で、全店合計売上高が前年同月比０．２％増と４カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。好天に恵まれ、気温の上昇とともに帽子やパラソル、サンダルなどの初夏アイテムの動きが順調だった。また、初の１０連休となったゴールデンウィークは、特に都心店が広域から多くのファミリー層を中心に多数来店し売り上げを伸ばしたが、その後は、ＧＷの反動や消費マインドの足踏みがあり、月を通した売り上げは小幅にとどまった。なお、阪急本店のインバウンド売り上げは、高額なジュエリーや海外ブランドのバッグが継続的に動きが良く、また化粧品を中心にリピーターが順調に増加し同１１％増となった。

■東京エレクトロン <8035> 　14,955円　 +470 円 (+3.2％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>、ＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735>、ディスコ<6146>など半導体製造装置関連が軒並み切り返しに転じている。ここ米中貿易摩擦の激化懸念から米株主導で半導体関連にも強い向かい風が意識されたが、目先売り飽き気分からリバウンド狙いの買いが入り始めた。前日の米国株市場では半導体製造装置世界最大手のアプライドマテリアルズが下げ止まり、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も反発、ここ数日は１３００近辺で下げ渋る動きをみせている。東京市場でも、足もと為替のドル安・円高は懸念材料ながら、売られ過ぎとみた機関投資家の押し目買いやヘッジファンド筋の買い戻しが関連銘柄の株価に反映されている。

■ゼビオホールディングス <8281> 　1,226円　 +37 円 (+3.1％)　　本日終値
　ゼビオホールディングス<8281>が５日ぶりに反発。この日の午前中、子会社ゼビオがスポーツ・チャンネル「ＤＡＺＮ（ダゾーン）」とパートナーシップを締結したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回のパートナーシップ締結により、全国のスーパースポーツゼビオで、ＤＡＺＮの視聴カード「ゼビオダゾーンカード」を８日から販売する。同カードは、クレジットカード不要、現金決済でＤＡＺＮの視聴が可能となるほか、１日約５０円で１年中スポーツが見放題などが特徴。年間視聴カードをスポーツ小売店舗で現金購入できるのはゼビオだけであることから、来店動機につながると期待されているようだ。

■カネカ <4118> 　3,770円　 +110 円 (+3.0％)　　本日終値
　カネカ<4118>が３日ぶりに反発。原田義昭環境大臣が３日、小売店などで配られるレジ袋について、無償配布を一律に禁じる法令を制定する考えを明らかにしたことを受けて、脱プラスチック関連の一角として買われたようだ。同社は、これまでにセブン＆アイ・ホールディングス<3382>と「セブンカフェ」用のストロー導入に向けて共同開発製品の展開推進や、資生堂<4911>との化粧品用容器の共同開発を発表しており、脱プラスチック関連としての注目度が高い。また、王子ホールディングス<3861>や三菱ケミカルホールディングス<4188>など他の関連銘柄にも物色が波及している。

株探ニュース