米株
【市況】Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 弱気筋（ベア）は冬眠へ (1) ―
S&P500月例レポートでは、S&P500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。
THE S&P 500 MARKET: 2019年3月
●個人的見解：強気筋は打撃を受けても活動を継続
2018年が終盤を迎える中、弱気筋は攻撃に向けて活発に展開したことから第4四半期のS&P 500指数は13.97％下落し、金利はカーター元大統領の時代（1977～81年）の水準に向かいました（まあ、そこまで上昇はしませんでしたが）。企業利益の大幅な減少が予想され、景気指標が不安定な動きを示したことを背景に、ちまたでは「Rワード（リセッション）」がささやかれるようになりました。
それから3カ月、弱気筋は冬眠に入り、強気筋が戻ってきました。S&P 500指数は最高値更新まであと3.29％に迫り、第1四半期は13.07％上昇と反発し（2009年第2四半期の14.98％上昇以降で最高、第1四半期としては1998年の13.53％上昇以降で最高）、イールドカーブは逆転したものの米国金利はプラス圏にとどまっており、10年国債の利回りは2.41％で、今や1桁台の増益率が受け入れられています。ただし、4月に発表される決算とガイダンスで、依然として高水準のPERが裏付けられることが必要です。そして景気に関して言えば、ペースは緩やかながらも上昇しています。
現実は変化しましたが、野獣（ベア）を追いやったのは市場の認識でした。第4四半期に生じた「恐怖心」の実態は不安心理そのもので、第1四半期の不安要因は企業利益、ひいては景気減速の兆候の拡大です。利上げ回数1回とゼロの差、すなわち0.25％の金利差は住宅ローンにとって必ずしも致命的ではなく、しかも住宅ローン金利は低下しています。企業利益とキャッシュフローは、おそらく記録的なペースや水準ではないものの、事業運営を十分に下支えし続け、自社株買いと設備投資は共に過去最高を更新しました。トランプ政権内では幹部の一部交代により（2019年1月）、そのレトリックに変化が見られるものの（いずれ影響が現れるでしょう）、現実の変化は今のところありません。
そもそもRワードを取り沙汰するには時期尚早だった可能性があり、この言葉はボーイング737MAXに乗って、いまだに刺激策が健在かつ拡大中で離脱と「否決」が主要テーマである、欧州へと旅立ちました。一方、変化がなかったのは米中関税協議です。3月28～29日に北京で開催された閣僚級協議に続き、4月第1週にはワシントンで再開される予定で、トランプ大統領と習近平国家主席の首脳会談は、依然として（そして相変わらず）いつ開催されてもおかしくないように思えます。
楽しい話題であり月末の取引の中心となったのは、新規株式公開（IPO）が冬眠から覚めた、あるいは息を吹き返したと言えることかもしれません。3月29日にIPOを実施した配車サービス大手Lyft（LYFT）は、IPO価格を当初計画の62～68ドルから72ドルに引き上げましたが、上場初日の取引を78.29ドルで終え、潜在的価値（最終利益が赤字のため）は260億ドルと評価されました。こうした話題（取引も）は今後も続くと見られ、4月には同じく配車サービス大手のUber（同じく赤字）のIPOが予定されており、上場時の評価額は1,200億ドルと推測されます。他にも、コワーキング・スペースを提供するWeWorksや画像共有サイトPinterestなど、万人のよく知る企業の上場が目白押しです。
4月の相場の注目材料は決算発表になると予想されます。今や市場で受け入れられている1桁台後半（9.1％）の2019年の予想増益率は、2019年第1四半期の実績（真実を反映していれば）と、ガイダンスによって試されることになるでしょう。見積ベースでなく実際の利益に基づくPERは、2019年予想で17.1倍と依然として高水準にあり、ウォール街は現在のPERを正当化する必要があると思われます。第1四半期の利益予想は2018年末時点から7.1％引き下げられましたが、同じ場所に2度落雷が起きることはめったにありません。つまり、2018年第4四半期は大幅に予想が下方修正された結果、業績は低調だったものの概ね予想を上回り、市場から受け入れられました。要するに、市場は高値更新に近づいており（あと3.29％）、安心材料を必要としていることから、実際の利益が最良の材料と言えるでしょう。
過去の実績を見ると、3月は60.4％の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は3.35％、下落した月の平均下落率は3.61％、全体の平均騰落率は0.60％となっています。来る4月は63.7％の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は4.19％、下落した月の平均下落率は3.82％、全体の平均騰落率は1.28％となっています。今後のFOMCのスケジュールは、4月30日-5月1日、6月18日-19日、7月30日-31日、9月17日-18日、10月29日-30日、12月10日-11日、2020年は1月28日-29日となっています。
●主なポイント
・市場は3月も勢いが持続し、S&P 500指数は12月の9.18％下落から大きく反転した1月の7.87％上昇や2月の2.97％上昇に続いて3月も1.79％上昇しました。
・3月のS&P 500指数は2,834.40で取引を終え、2月末の2,784.49から1.79％上昇しました（配当込みのトータル・リターンはプラス1.94％）。2月は2.97％の上昇（同プラス3.21％）でした。3月の上昇により、S&P 500指数は終値ベースの最高値（2018年9月20日の2,930.75）まで3.29％の水準まで戻り、高値更新に近づきました。年初来（第1四半期）では13.07％上昇（同プラス13.65％）、過去1年間では7.33％上昇（同プラス9.50％）、2017年末からは6.01％上昇（同プラス8.67％）、2016年11月8日の大統領選当日（終値2,139.56）以降では32.48％上昇（同プラス38.98％、年率換算でそれぞれプラス12.52％、14.80％）となっています。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は2万5,928.68ドルで3月の取引を終え、2月末の2万5,916.00から0.05％上昇しました（配当込みのトータル・リターンはプラス0.17％）。2月は3.67％の上昇（同プラス4.03％）、年初来では11.15％上昇（同プラス11.81％）、過去1年間では7.57％上昇（同プラス10.08％）しました。
○強気相場は2019年3月9日に10周年を迎え（最高値更新が待たれます）、10年間の上昇率は312％、配当込みのトータル・リターンは408％となりました（年率換算ではそれぞれ15.24％、17.68％）。
・米国10年国債の利回りは2月末の2.72％から低下して2.41％で月を終えました（2018年末は2.69％、2017年末は2.41％、2016年末は2.45％）。
・英ポンドは2月末の1ポンド＝1.3264ドルから1.3081ドルに下落し（同1.2754ドル、同1.3498ドル、同1.2345ドル）、ユーロは2月末の1ユーロ＝1.1369ドルから1.1220ドルに下落しました（同1.1461ドル、同1.2000ドル、同1.0520ドル）。円は2月末の1ドル＝111.38円から110.82円に上昇し（同109.58円、同112.68円、同117.00円）、人民元は2月末の1ドル＝6.6937元から6.7121元に下落しました（同6.8785元、同6.5030元、同6.9448元）。
・原油価格は2月末の1バレル＝57.25ドルから上昇して60.20ドルで月を終えました（同45.81ドル、同60.09ドル、同53.89ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は2月末の1ガロン＝2.471ドルから2.701ドルに上昇して月末を迎えました（同2.358ドル、同2.589ドル、同2.364ドル）。
・金価格は2月末の1トロイオンス＝1,314.70ドルから1,296.90ドルに下落して月を終えました（同1,284.70ドル、同1,305.00ドル、同1,152.00ドル）。
・VIX恐怖指数は2月末の14.78から低下して13.71で月末を迎えました。月中の最高は18.33、最低は12.37でした（同25.42、同11.05、同14.04）。
・2018年第4四半期決算発表はほぼ終了しました。S&P 500指数構成企業500社（505銘柄）のうち501銘柄が決算発表を終え、そのうち341銘柄（68.1％）で利益が予想を上回り、125銘柄（25.0％）が予想を下回り、35銘柄（7.0％）は予想通りでした。売上高は、495銘柄中303銘柄が予想を上回りました（61.2％）。2018年の営業利益は前年比21.8％増（発表ベースでは20.5％増）、売上高は9.0％増となりました。
早くも2019年第1四半期の決算発表が始まり（決算期がずれる企業から始まり、4月末までには70％が発表を終える予定です）、発表を終えた15社中14社で利益が予想を上回り、売上高に関しては15社中6社が予想を上回りました。第1四半期の利益予想はこの3カ月間のうちに7.1％引き下げられ、営業利益は前期比5.2％増、前年同期比では0.8％増、過去最高となった第3四半期と比べると10.9％減となる見込みです。2019年通期の予想は2018年12月時点から3.7％引き下げられ（2018年3月時点からは4.2％下方修正）、前年比9.1％増が予想されています。2020年に関しては、前年比12.7％増の見通し（2018年比で22.9％増）。
・ビットコインは2月末の3,825ドルから上昇して4,096ドルで月を終えました。月中の最高は4,123ドル、最低は3,705ドルでした（2018年末は3,747ドル、2017年末は13,850ドル、2016年末は968ドル）。
・1年後の目標値は、S&P 500指数が3,108（現在値から9.7％上昇、2月末時点の目標値は3,065）、ダウ平均は2万8,519ドルとなっています（同9.9％上昇、同2万8,112ドル）。
※「弱気筋（ベア）は冬眠へ (2)」へ続く
株探ニュース
THE S&P 500 MARKET: 2019年3月
●個人的見解：強気筋は打撃を受けても活動を継続
2018年が終盤を迎える中、弱気筋は攻撃に向けて活発に展開したことから第4四半期のS&P 500指数は13.97％下落し、金利はカーター元大統領の時代（1977～81年）の水準に向かいました（まあ、そこまで上昇はしませんでしたが）。企業利益の大幅な減少が予想され、景気指標が不安定な動きを示したことを背景に、ちまたでは「Rワード（リセッション）」がささやかれるようになりました。
それから3カ月、弱気筋は冬眠に入り、強気筋が戻ってきました。S&P 500指数は最高値更新まであと3.29％に迫り、第1四半期は13.07％上昇と反発し（2009年第2四半期の14.98％上昇以降で最高、第1四半期としては1998年の13.53％上昇以降で最高）、イールドカーブは逆転したものの米国金利はプラス圏にとどまっており、10年国債の利回りは2.41％で、今や1桁台の増益率が受け入れられています。ただし、4月に発表される決算とガイダンスで、依然として高水準のPERが裏付けられることが必要です。そして景気に関して言えば、ペースは緩やかながらも上昇しています。
現実は変化しましたが、野獣（ベア）を追いやったのは市場の認識でした。第4四半期に生じた「恐怖心」の実態は不安心理そのもので、第1四半期の不安要因は企業利益、ひいては景気減速の兆候の拡大です。利上げ回数1回とゼロの差、すなわち0.25％の金利差は住宅ローンにとって必ずしも致命的ではなく、しかも住宅ローン金利は低下しています。企業利益とキャッシュフローは、おそらく記録的なペースや水準ではないものの、事業運営を十分に下支えし続け、自社株買いと設備投資は共に過去最高を更新しました。トランプ政権内では幹部の一部交代により（2019年1月）、そのレトリックに変化が見られるものの（いずれ影響が現れるでしょう）、現実の変化は今のところありません。
そもそもRワードを取り沙汰するには時期尚早だった可能性があり、この言葉はボーイング737MAXに乗って、いまだに刺激策が健在かつ拡大中で離脱と「否決」が主要テーマである、欧州へと旅立ちました。一方、変化がなかったのは米中関税協議です。3月28～29日に北京で開催された閣僚級協議に続き、4月第1週にはワシントンで再開される予定で、トランプ大統領と習近平国家主席の首脳会談は、依然として（そして相変わらず）いつ開催されてもおかしくないように思えます。
楽しい話題であり月末の取引の中心となったのは、新規株式公開（IPO）が冬眠から覚めた、あるいは息を吹き返したと言えることかもしれません。3月29日にIPOを実施した配車サービス大手Lyft（LYFT）は、IPO価格を当初計画の62～68ドルから72ドルに引き上げましたが、上場初日の取引を78.29ドルで終え、潜在的価値（最終利益が赤字のため）は260億ドルと評価されました。こうした話題（取引も）は今後も続くと見られ、4月には同じく配車サービス大手のUber（同じく赤字）のIPOが予定されており、上場時の評価額は1,200億ドルと推測されます。他にも、コワーキング・スペースを提供するWeWorksや画像共有サイトPinterestなど、万人のよく知る企業の上場が目白押しです。
4月の相場の注目材料は決算発表になると予想されます。今や市場で受け入れられている1桁台後半（9.1％）の2019年の予想増益率は、2019年第1四半期の実績（真実を反映していれば）と、ガイダンスによって試されることになるでしょう。見積ベースでなく実際の利益に基づくPERは、2019年予想で17.1倍と依然として高水準にあり、ウォール街は現在のPERを正当化する必要があると思われます。第1四半期の利益予想は2018年末時点から7.1％引き下げられましたが、同じ場所に2度落雷が起きることはめったにありません。つまり、2018年第4四半期は大幅に予想が下方修正された結果、業績は低調だったものの概ね予想を上回り、市場から受け入れられました。要するに、市場は高値更新に近づいており（あと3.29％）、安心材料を必要としていることから、実際の利益が最良の材料と言えるでしょう。
過去の実績を見ると、3月は60.4％の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は3.35％、下落した月の平均下落率は3.61％、全体の平均騰落率は0.60％となっています。来る4月は63.7％の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は4.19％、下落した月の平均下落率は3.82％、全体の平均騰落率は1.28％となっています。今後のFOMCのスケジュールは、4月30日-5月1日、6月18日-19日、7月30日-31日、9月17日-18日、10月29日-30日、12月10日-11日、2020年は1月28日-29日となっています。
●主なポイント
・市場は3月も勢いが持続し、S&P 500指数は12月の9.18％下落から大きく反転した1月の7.87％上昇や2月の2.97％上昇に続いて3月も1.79％上昇しました。
・3月のS&P 500指数は2,834.40で取引を終え、2月末の2,784.49から1.79％上昇しました（配当込みのトータル・リターンはプラス1.94％）。2月は2.97％の上昇（同プラス3.21％）でした。3月の上昇により、S&P 500指数は終値ベースの最高値（2018年9月20日の2,930.75）まで3.29％の水準まで戻り、高値更新に近づきました。年初来（第1四半期）では13.07％上昇（同プラス13.65％）、過去1年間では7.33％上昇（同プラス9.50％）、2017年末からは6.01％上昇（同プラス8.67％）、2016年11月8日の大統領選当日（終値2,139.56）以降では32.48％上昇（同プラス38.98％、年率換算でそれぞれプラス12.52％、14.80％）となっています。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は2万5,928.68ドルで3月の取引を終え、2月末の2万5,916.00から0.05％上昇しました（配当込みのトータル・リターンはプラス0.17％）。2月は3.67％の上昇（同プラス4.03％）、年初来では11.15％上昇（同プラス11.81％）、過去1年間では7.57％上昇（同プラス10.08％）しました。
○強気相場は2019年3月9日に10周年を迎え（最高値更新が待たれます）、10年間の上昇率は312％、配当込みのトータル・リターンは408％となりました（年率換算ではそれぞれ15.24％、17.68％）。
・米国10年国債の利回りは2月末の2.72％から低下して2.41％で月を終えました（2018年末は2.69％、2017年末は2.41％、2016年末は2.45％）。
・英ポンドは2月末の1ポンド＝1.3264ドルから1.3081ドルに下落し（同1.2754ドル、同1.3498ドル、同1.2345ドル）、ユーロは2月末の1ユーロ＝1.1369ドルから1.1220ドルに下落しました（同1.1461ドル、同1.2000ドル、同1.0520ドル）。円は2月末の1ドル＝111.38円から110.82円に上昇し（同109.58円、同112.68円、同117.00円）、人民元は2月末の1ドル＝6.6937元から6.7121元に下落しました（同6.8785元、同6.5030元、同6.9448元）。
・原油価格は2月末の1バレル＝57.25ドルから上昇して60.20ドルで月を終えました（同45.81ドル、同60.09ドル、同53.89ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は2月末の1ガロン＝2.471ドルから2.701ドルに上昇して月末を迎えました（同2.358ドル、同2.589ドル、同2.364ドル）。
・金価格は2月末の1トロイオンス＝1,314.70ドルから1,296.90ドルに下落して月を終えました（同1,284.70ドル、同1,305.00ドル、同1,152.00ドル）。
・VIX恐怖指数は2月末の14.78から低下して13.71で月末を迎えました。月中の最高は18.33、最低は12.37でした（同25.42、同11.05、同14.04）。
・2018年第4四半期決算発表はほぼ終了しました。S&P 500指数構成企業500社（505銘柄）のうち501銘柄が決算発表を終え、そのうち341銘柄（68.1％）で利益が予想を上回り、125銘柄（25.0％）が予想を下回り、35銘柄（7.0％）は予想通りでした。売上高は、495銘柄中303銘柄が予想を上回りました（61.2％）。2018年の営業利益は前年比21.8％増（発表ベースでは20.5％増）、売上高は9.0％増となりました。
早くも2019年第1四半期の決算発表が始まり（決算期がずれる企業から始まり、4月末までには70％が発表を終える予定です）、発表を終えた15社中14社で利益が予想を上回り、売上高に関しては15社中6社が予想を上回りました。第1四半期の利益予想はこの3カ月間のうちに7.1％引き下げられ、営業利益は前期比5.2％増、前年同期比では0.8％増、過去最高となった第3四半期と比べると10.9％減となる見込みです。2019年通期の予想は2018年12月時点から3.7％引き下げられ（2018年3月時点からは4.2％下方修正）、前年比9.1％増が予想されています。2020年に関しては、前年比12.7％増の見通し（2018年比で22.9％増）。
・ビットコインは2月末の3,825ドルから上昇して4,096ドルで月を終えました。月中の最高は4,123ドル、最低は3,705ドルでした（2018年末は3,747ドル、2017年末は13,850ドル、2016年末は968ドル）。
・1年後の目標値は、S&P 500指数が3,108（現在値から9.7％上昇、2月末時点の目標値は3,065）、ダウ平均は2万8,519ドルとなっています（同9.9％上昇、同2万8,112ドル）。
※「弱気筋（ベア）は冬眠へ (2)」へ続く
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