【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ハピネス＆Ｄ <3174> 　971円　(+150円、+18.3％) ストップ高

　ハピネス・アンド・ディ <3174> [ＪＱ]がストップ高。同社は12日取引終了後、ブランド品の中古販売を手掛けるコメ兵 <2780> [東証２]と、ブランド品の宅配買い取りサービスで協業することを発表、これがポジティブサプライズとなり、短期資金の買い攻勢を誘った。ハピネス＆Ｄは当面同社が運営する約40店舗において、顧客向けにコメ兵の宅配買い取りサービスを案内する計画。

■オンコリス <4588> 　4,265円　(+605円、+16.5％) 一時ストップ高

　オンコリスバイオファーマ <4588> [東証Ｍ]が後場急騰、一時700円高はストップ高となる4360円まで上値を伸ばした。株価はここ急速に水準を切り上げており、12日こそ小休止を入れたものの、前週末から13日の高値まで6営業日で2000円を超える上昇、この間に時価総額は9割近く増加した。腫瘍溶解ウイルス技術に特化したがん治療薬や重症感染症治療薬の開発に強みを持つ創薬ベンチャー。食道がんやメラノーマ、肝細胞がんなどで臨床試験を走らせている「テロメライシン」にマーケットの視線が集中している。米メルクのがん免疫治療剤「キイトルーダ」との併用療法に関するフェーズ1の臨床データが今月29日から米ジョージア州アトランタで開催されるアメリカ癌学会（AACR）で開示される見通し。13日は同社の浦田泰生社長のコラムで、このテロメライシンのAACRでの発表に関する基礎的な報告6題のうち、3題について新たな臨床応用を示唆する知見が得られたとして説明が行われ、同社の株価を強く刺激する格好となった。

■日亜鋼業 <5658> 　388円　(+51円、+15.1％)

　東証1部の上昇率トップ。日亜鋼業 <5658> が3日続急騰。産業新聞電子版が「全国的に高力ボルト（ハイテンションボルト）の需給がひっ迫し、入手困難な状態が続いている」と報じていることを受けて、高力ボルトを手掛ける同社に思惑的な買いが入ったようだ。高力ボルトは建築物や橋梁、鉄塔などに使われる鉄骨の接合部分に使われているが、東京五輪開催に向けた施設や首都圏を中心とした再開発などで全国的に鉄骨需要が増加しており、これに伴い高力ボルトの需要も増加しているもようだ。

■ラクスル <4384> 　4,745円　(+545円、+13.0％)

　ラクスル <4384> [東証Ｍ]が3日続急騰し上場来高値を更新。12日の取引終了後に発表した第2四半期累計（18年8月-19年1月）単独決算が、売上高74億9500万円（前年同期比52.9％増）、営業利益7100万円（前年同期1億2100万円の赤字）、最終利益2100万円（同1億3200万円の赤字）となり、営業損益が黒字転換したことが好感された。主力の印刷ECサービスが順調に拡大していることに加えて、集客支援（広告）サービスやハコベル（運送事業）の売り上げが拡大していることも貢献した。テレビCMの放映などで広告宣伝費は増加しているものの、他の販管費の伸びを抑えたことも寄与した。なお、19年7月期通期業績予想は、売上高145億5000万円（前期比30.2％増）のみ予想を発表しており、従来見通しを据え置いている。

■リボミック <4591> 　787円　(+89円、+12.8％) 一時ストップ高

　リボミック <4591> [東証Ｍ]が大幅高で4連騰、4日間合計で上昇率は20％を超えた。アンジェス <4563> [東証Ｍ]の重症虚血肢を対象としたHGF遺伝子治療薬「コラテジェン」が国内で初めて上市される見通しとなったことが呼び水となり、遺伝子治療分野などを中心にバイオ関連銘柄に波状的に物色資金が流入している。そのなか、リボミックはタンパク質の設計図であるDNAやRNAを構成する4種の塩基を組み合わせた核酸分子を用いる薬剤「核酸医薬」をテリトリーとするバイオベンチャーで、にわかに存在感を高めている。網膜上にある黄斑部が害されて視力障害を起こす眼の難病「加齢黄斑変性症」の治療薬として、同社の「RBM-007」の臨床が米国で進んでおり、この動向にマーケットの耳目が集まっている状況だ。

■多木化学 <4025> 　5,680円　(+550円、+10.7％)

　東証1部の上昇率3位。多木化学 <4025> が続急騰。13日、魚のうろこ由来のコラーゲンシートを用いた自律拍動するiPS細胞由来心筋シートを大阪大学と共同開発し、3月21日から23日に開催される「第18回日本再生医療学会総会」の最新技術紹介コーナーで紹介すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。同製品は羽ばたくように拍動するため、従来の心筋シートよりヒトの心臓の組織に近いのが特徴。高度な再生医療に役立つと期待されている。

■リンク <4428> 　14,720円　(+1,340円、+10.0％)

　リンク <4428> [東証Ｍ]が続急騰、上場来高値を更新した。同社は4月1日に社名を「シノプス」に変更する。その理由について同社では「小売業・卸売業・製造業の流通三層の在庫を最適化する戦略的ソリューション“sinops（シノプス）”を中心に事業展開してきた。今後は、商号を当社の製品・サービス名である“sinops”と同一にし、更なる“sinops”ブランドの知名度向上に加え、これを中心とした事業展開に集中する当社の姿勢を表すため」としている。同社が2月14日に発表した18年12月期の経常利益（非連結）は前の期比42.7％増の2億1400万円で着地した。続く19年12月期も前期比40.2％増の3億円に拡大し、6期連続で過去最高益を更新する見通し。今期も食品スーパー市場での「sinops」の導入を増やすほか、ドラッグストアを中心とした他業態への製品・サービス展開を進める。

■ＤＮＡチップ <2397> 　963円　(+85円、+9.7％)

　ＤＮＡチップ研究所 <2397> [東証２]が3連騰。今月4日にストップ高に買われた後、調整を入れていたが、ここにきて再び上値指向をみせた。マイクロアレイ受託解析サービスと次世代シークエンサーを活用した受託解析サービスを2本柱とするバイオベンチャー。現在売り上げの主力はＤＮＡ チップを使ったマイクロアレイ受託解析だったが、最近は高速で大量解析ができる次世代シークエンス解析の引き合いが旺盛、早晩売り上げ比率が逆転する可能性がある。また、診断事業で同社が現在力を入れている肺がんの遺伝子変異検査については、3月期末までに薬事申請を行う予定にあることを会社側は明示している。株式需給面では筆頭株主エンプラスが一貫して保有株を減らしており、目先はこれが上値の重しとなっているものの、玉移動の思惑も意識される状況にある。

■アップル <2788> 　268円　(+17円、+6.8％)

　アップルインターナショナル <2788> [東証２]が3日続急伸。12日大引け後、中国のNanjing Jiayuan Special Electric Vehicles Manufacture(Jiayuan社)が製造する電気自動車(EV)の日本国内における独占販売権を取得する契約を結んだと発表しており、これを好感する買いが向かった。独占販売権を取得するのは、原付登録のため維持費が安価、乗員1名のコンパクトEV、家庭用コンセントでバッテリーを充電できるといった特徴を持つ電気ミニカー。国内での販売開始は4月1日を予定する。なお、業績への影響については軽微の見通しとしている。

■西部電機 <6144> 　1,038円　(+65円、+6.7％)

　西部電機 <6144> [東証２]が3日続急伸。12日大引け後、19年3月期の年間配当を従来計画の30円→40円(前期は30円)に大幅増額修正したことが買い材料視された。好調な業績や財務状況を踏まえ、株主への利益還元を増やす。今期最終利益は前期比28.0％増の19.3億円に伸びを見込む。26日の配当権利日を前に、配当取り狙いの買いなどが向かった。

■アバール <6918> 　1,813円　(+88円、+5.1％)

　アバールデータ <6918> [ＪＱ]が大幅続伸。12日大引け後、19年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の13.9億円→15.6億円に12.2％上方修正。増益率が4.0％増→16.8％増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。受託製品部門で産業用制御機器、自社製品部門で画像処理モジュールや計測通信機器の販売がそれぞれ伸びることが寄与。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の56円→64円(前期は58円)に増額修正したことも支援材料となった。さらに12日終値ベースの予想PERが11.0倍→9.5倍に低下し、割安感が強まったことも買い気を誘った。

■トーホー <8142> 　2,161円　(+90円、+4.4％)

　業務用食品卸 大手のトーホー <8142> が3日続伸。12日大引け後に発表した19年1月期の連結経常利益は前の期比0.2％増の17.5億円で着地。続く20年1月期も前期比16.9％増の20.5億円に伸びる見通しとなったことが買い材料視された。今期は製菓・製パン向け業務用食品卸売やシンガポール業務用青果卸といった前期に買収した企業の通期フル寄与を見込む。また、主力の業務用食品卸売部門では市場ニーズを反映させたPB商品の開発や外食ビジネスのトータルサポートに注力するほか、プロの食材店「A-プライス」は2店舗の新規出店を計画する。

■東邦亜鉛 <5707> 　3,400円　(+80円、+2.4％)

　東邦亜鉛 <5707> が3日続伸。ロンドン金属取引所（LME）で亜鉛3ヵ月物は12日、一時1トン＝2840ドル前後と昨年7月初旬以来、8ヵ月ぶりの水準に上昇した。亜鉛のLME在庫が減少していることから供給不安も出ている様子だ。

■タカラバイオ <4974> 　2,777円　(+60円、+2.2％)

　タカラバイオ <4974> が続伸。12日から一転して13日は日経平均が一時300円近い下落をみせるなど全般売り圧力の強い地合いとなったが、そのなか海外株や為替の影響を受けにくいバイオ関連の一角として強さを発揮した。同社は遺伝子工学を活用した治療や再生医療分野に注力、免疫細胞のT細胞にキメラ抗原受容体を加えて遺伝子改変を行うCAR-T療法への展開で先駆する。腫瘍溶解性ウイルスではメラノーマを対象とした「TBI-1401」については2019年中に承認される可能性があり、思惑買いの対象となっている。業績面でも10年3月期以来、前期まで9期連続で大幅営業増益を続け、19年3月期も46％増益の52億円を見込むなど成長路線を走っている。

■ケーヨー <8168> 　511円　(+11円、+2.2％)

　ケーヨー <8168> が3日続伸。12日の取引終了後、集計中の19年2月期単独業績について、営業損益を17億円の赤字から16億5000万円の赤字（前の期15億3000万円の黒字）へ、最終損益を16億円の赤字から2億8000万円の黒字（同12億9600万円の黒字）へ上方修正したことが好感された。暖冬の影響により石油暖房や降雪用品が不振となったことで、売上高は1158億円から1148億3800万円（前の期比13.1％減）へ下方修正したが、ＤＣＭホールディングス <3050> との物流体制や販売促進の連携及びオペレーションの見直しなどによる改善効果で利益は上振れたという。また、投資有価証券売却益を計上したことも寄与したとしている。

■日経Ｄインバ <1357> 　1,204円　(+25円、+2.1％)

　ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]が3日ぶり反発。全体相場は12日の全面高様相から打って変わり、主力株をはじめ広範囲に売り込まれる下げ圧力の強い地合いとなった。同銘柄は日経平均株価の値動きと逆方向に連動するETFで、日々の騰落率が日経平均の「マイナス2倍」になるように基本設定されている。全体相場は日経平均が下押す場面では一気に押し目買いが流入して買い戻しを誘発するが、2万1500円を超えてくると再び売り板が厚くなりなかなか上昇トレンド転換がかなわない状況。そうしたなか、日経ダブルインバースは5日・25日移動平均線のゴールデンクロスが目前に迫っており、テクニカル的には全体相場の先行き不安を暗示する形となった。

■信越化 <4063> 　9,282円　(+192円、+2.1％)

　信越化学工業 <4063> が3日続伸。12日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の3.3％にあたる1400万株(金額で1000億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月13日から9月30日まで。また、今回取得した自社株を全て消却する。消却予定日は10月7日。

■夢真ＨＤ <2362> 　764円　(+12円、+1.6％)

　夢真ホールディングス <2362> [ＪＱ]が続伸。前週から今週初にかけて株価は25日移動平均線を下放れたが、750円近辺まで下押したところで値ごろ感からの押し目買いが優勢となった。大手ゼネコン向けを中心に建築技術者の派遣を手掛けるほか、自動車や半導体業界向けエンジニア派遣事業も育成している。外国人エンジニアの確保にも積極的で、4月から施行される「改正出入国管理法」に伴い収益機会が拡大するとの期待もある。12日発表した2月の派遣事業稼働人数は前年同月比25.9％増の6110人と高水準で、これも株価反転を後押しする材料となった。

■三井不 <8801> 　2,763円　(+33.5円、+1.2％)

　三井不動産 <8801> が3日続伸で昨年12月初旬以来の高値圏に浮上。時価2800円近辺は昨年6月以来9ヵ月にわたる上値のフシとなっており、この水準を突破できるかが注目される。また、住友不動産 <8830> も3日続伸で、こちらは2015年8月以来、3年7ヵ月ぶりの高値水準と気を吐いている。今週14～15日の日程で日銀金融政策決定会合が行われるが、日銀は緩和政策を緩める気配はなく、状況によっては今後更なる追加緩和も辞さずの構えを黒田総裁は示していることで、不動産セクターにとっては改めて追い風が意識されている。一方、東京都心のオフィス空室率は直近で統計以来の最低水準となっているほか、賃料についても60ヵ月以上連続して上昇している状況だ。こうした好収益環境が不動産株への資金流入を誘発している。また、信用取組は両銘柄とも売り長で、空売り筋の買い戻しを背景に株式需給面も上値が軽くなっている。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース