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【特報】話題株先取り【寄り付き】(1):国際石開帝石、ジャスト、カブコムなど
国際石開帝石 <日足> 「株探」多機能チャートより
12日に決算を発表。「今期経常を1%上方修正」が好感された。
国際石油開発帝石 <1605> が2月12日大引け後(15:00)に決算を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比22.6%増の3780億円に伸びた。併せて、通期の同利益を従来予想の4870億円→4930億円(前期は3872億円)に1.2%上方修正し、増益率が25.8%増→27.3%増に拡大する見通しとなった。
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■ジャストシステム <4686> 2,515円 +150 円 (+6.3%) 特別買い気配 09:07現在
12日に決算を発表。「4-12月期(3Q累計)経常が50%増益で着地・10-12月期も100%増益」が好感された。
ジャストシステム <4686> が2月12日大引け後(16:00)に決算を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比49.6%増の62.8億円に拡大した。
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■カブドットコム証券 <8703> 560円 +31 円 (+5.9%) 09:07現在
12日に発表した「KDDIがTOBを実施」が買い材料。
KDDI <9433> が子会社LDFを通じてTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指す。TOB価格は1株559円で12日終値を5.7%上回る水準。買い付け期間は未定。
■MonotaRO <3064> 2,464円 +134 円 (+5.8%) 09:07現在
12日に発表した「1月売上高は30.5%増」が買い材料。
1月売上高は30.5%増。
■東和薬品 <4553> 8,560円 +450 円 (+5.5%) 特別買い気配 09:07現在
12日に決算を発表。「今期経常を34%上方修正・4期ぶり最高益、配当も12.5円増額」が好感された。
東和薬品 <4553> が2月12日大引け後(15:00)に決算を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比39.1%増の145億円に拡大した。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の95円→107.5円(前期は95円)に増額修正した。
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同時に発表した「1→3の株式分割を実施」も買い材料。
3月31日現在の株主を対象に1→3の株式分割を実施。最低投資金額は現在の3分の1に低下する。
■堀場製作所 <6856> 5,800円 +300 円 (+5.5%) 特別買い気配 09:07現在
12日に決算を発表。「今期経常は1%増で3期連続最高益更新へ」が好感された。
堀場製作所 <6856> が2月12日大引け後(15:00)に決算を発表。18年12月期の連結経常利益は前の期比6.4%増の283億円になり、19年12月期は前期比0.6%増の285億円とほぼ横ばいを見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。3期連続増収、増益になる。
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■GMO-PG <3769> 5,960円 +300 円 (+5.3%) 特別買い気配 09:07現在
12日に決算を発表。「10-12月期(1Q)税引き前は22%増益で着地」が好感された。
GMOペイメントゲートウェイ <3769> が2月12日大引け後(15:31)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。19年9月期第1四半期(10-12月)の連結税引き前利益は前年同期比22.0%増の19.3億円に伸びたが、10-3月期(上期)計画の40.5億円に対する進捗率は47.7%となり、前年同期の49.8%とほぼ同水準だった。
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同時に発表した「三井住友カードと次世代決済で連携」も買い材料。
三井住友カードと次世代決済プラットフォーム事業で連携。柔軟性・拡張性に優れた「ワンストップペイメントサービス」を共同で開発する。
■GMOインターネット <9449> 1,671円 +84 円 (+5.3%) 09:07現在
12日に発表した「2.17%を上限に自社株買いを実施」が買い材料。
発行済み株式数(自社株を除く)の2.17%にあたる250万株(金額で31億1000万円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月13日から12月30日まで。
■ダスキン <4665> 2,726円 +133 円 (+5.1%) 09:07現在
12日に発表した「2.81%を上限に自社株買いを実施」が買い材料。
発行済み株式数(自社株を除く)の2.81%にあたる150万株(金額で40億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月14日から7月31日まで。また、発行済み株式数の4.53%にあたる250万株の自社株を消却する。消却予定日は3月29日。
■ユー・エス・エス <4732> 2,015円 +92 円 (+4.8%) 09:07現在
12日に発表した「1.96%を上限に自社株買いを実施」が買い材料。
発行済み株式数(自社株を除く)の1.96%にあたる500万株(金額で100億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月13日から9月20日まで。
株探ニュース