【特集】10万円以下で買える、売上・経常最高&低PER「お宝候補」31社【東証1部】編 <割安株特集>
JXTG <日足> 「株探」多機能チャートより
上場企業の売買単位100株統一や株式分割実施などで、株式の購入に必要な最低投資金額(株価×売買単位)は低下傾向にある。東証1部上場企業では669社が最低投資金額10万円以下で購入できる。また、ネット証券の多くでは約定金額が低い取引の手数料を重点的に引き下げる傾向にあり、手数料を気にせずに売買が可能となっている。
最低投資金額が10万円以下の小額資金で購入が可能な銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入したり、買付や売却の時期を分散できるメリットがある。今回は、今期に売上高、経常利益ともに過去最高を見込み、かつ予想PER(株価収益率)が10倍を下回る割安感の強い銘柄に注目してみた。
下表は東証1部上場銘柄を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)今期売上高・経常利益とも過去最高を見込む、(3)予想PERが10倍以下――を条件に投資妙味が高まる割安な「お宝候補」31社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額は1日現在)
なお、3日(日)16時00分に「10万円以下で買える、売上・経常最高&低PER『お宝候補』【2部・新興】編」を配信する予定です。ご期待下さい。
最低投資 ┌─売上高─┐ ┌─経常益─┐ 予想
コード 銘柄 金額 増収率 今期 増益率 今期 PER
<4220> リケンテクノ 43800 5.7 100000 12.8 6100 9.8
<5698> エンビプロ 49900 5.4 39479 12.3 1481 7.1
<3271> グローバル社 53300 23.5 47863 4.1 3396 3.2
<7987> ナカバヤシ 54200 6.5 63500 7.1 3170 7.6
<2734> サーラ 56400 5.5 220000 6.9 6000 9.1
<5702> 大紀ア 57700 14.9 213300 1.7 6710 5.0
<5020> JXTG 58390 11.6 11500000 40.1 655000 4.6
<7246> プレス工 58800 4.2 221000 11.9 12800 9.0
<4215> タキロンCI 59000 1.5 150000 3.6 8500 9.6
<3467> アグレ都市 61100 17.1 16882 8.3 743 6.8
<1893> 五洋建 62000 8.2 570000 7.1 27500 9.8
<5288> アジアパイル 63900 7.7 84000 56.8 4700 7.7
<3284> フージャース 65200 38.9 88000 15.3 8000 7.1
<5357> ヨータイ 66900 3.2 25000 1.0 3700 5.7
<6101> ツガミ 68600 9.6 63100 35.2 8800 7.3
<3934> ベネフィJ 70000 10.3 5706 13.4 838 7.3
<7940> ウェーブHD 74600 2.9 28500 0.7 2160 4.4
<3538> ウイルプラス 75500 14.5 29510 6.1 1331 8.3
<3246> コーセーRE 76400 2.4 13203 1.4 1775 6.8
<3280> エストラスト 76800 10.6 15400 18.9 1240 5.8
<9624> 長大 79000 0.5 29100 18.3 2030 6.0
<3173> コミニックス 80100 8.1 25500 24.3 1040 9.9
<5388> クニミネ 80100 9.4 15025 1.8 1970 8.6
<8860> フジ住 83400 5.9 110000 5.9 6500 6.8
<9997> ベルーナ 88200 11.3 180000 17.0 15500 8.2
<4047> 関電化 89300 7.2 55000 11.2 10000 7.6
<3433> トーカロ 92000 20.2 41000 22.2 9000 9.5
<4188> 三菱ケミHD 92040 8.5 4040000 0.3 345000 6.1
<7438> コンドー 93200 4.7 55316 4.9 3833 9.5
<3464> プロパティA 98000 14.5 22000 20.1 1355 7.9
<3376> オンリー 99800 12.2 8000 28.9 1170 7.4
※単位は最低投資金額が円、売上高・経常利益が百万円、PERが倍。
増収率と増益率は前期と比較した伸び率で単位は%。
※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。
株探ニュース