【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：デンカ、東エレク、アルプス

■デンカ <4061> 　3,460円　 +95 円 (+2.8％)　　本日終値
　デンカ<4061>が続伸。同社はきょう、自動車業界の電動化に伴う放熱材料のグローバルな需要拡大に対応するため、総額約８０億円の設備投資を実施し、生産能力を拡大すると発表。将来の業績への寄与などが期待されているようだ。具体的には、２０２０年下期の稼働開始を目指し、大牟田工場（福岡県）でセラミックス基板増強に約４０億円を投じる計画。また、シンガポール子会社では約４０億円を投資して球状アルミナの製造設備を増強し、稼働開始は２１年上期を予定している。

■東京エレクトロン <8035> 　14,515円　 +360 円 (+2.5％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>、ＳＵＭＣＯ<3436>など半導体関連株が上昇、全体相場に出遅れていたが、足もと底練りから戻りに転じつつある。米国ではアプライドマテリアルズやエヌビディアなどが大幅高となるなど半導体セクターに買いが集まっており、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は一時約３％の上昇でほぼ６週間ぶり高値を更新している。東京市場でも半導体製造装置や半導体素材を手掛ける銘柄が、これに追随する動きとなった。

■ＦＤＫ <6955> 　1,156円　 +27 円 (+2.4％)　　本日終値
　ＦＤＫ<6955>が高い。前週後半は７連騰後の上昇一服場面となったものの、下値では買いが厚い。同社の１９年３月期は営業利益段階で５％増を見込むもののＰＥＲなど株価指標面では割高感は拭えない。しかし同社株の場合、選択と集中で事業構造改革を進める富士通グループにおいて、２次電池部門担当という成長領域を手掛けている点が重要視される。ＳＭＤタイプの超小型全固体電池のサンプル出荷を開始しており、会社側では「ＩｏＴ機器向けで来年中に本格的な商用化を実現させる方向で取り組んでいる」と期待を募らせている。きょうは、２０日付けの日本経済新聞が「トヨタ自動車とパナソニックは２０２０年に共同で、電気自動車（ＥＶ）用など車載電池の新会社をつくる」と報じたことが、２次電池関連株全般の株価を刺激しており、同社株もその流れに乗っている。

■アルプスアルパイン <6770> 　2,206円　 +48 円 (+2.2％)　　本日終値
　アルプスアルパイン<6770>が続伸。きょう付けの日経産業新聞で「自動運転を想定した運転席の入出力デバイス『タッチインプットモジュール』を開発した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。同モジュールは、ダッシュボードにすえた大型ディスプレー、肘置き近くにあるタッチパネルで構成され、空中で手を動かすだけで、ディスプレーを操作できるジェスチャー入力を可能にしたのが特徴で、動作をリアルタイムに追随して映像を出力するという。車載向け次世代システムとして提案するとあり、自動運転分野の入出力デバイスで他社に先行する技術として注目されているようだ。

■三井金属 <5706> 　2,537円　 +48 円 (+1.9％)　　本日終値
　三井金属<5706>が３日続伸。きょう付けの日経産業新聞で、「燃料電池車（ＦＣＶ）向け電池の触媒で、貴金属の白金の含有量を２～３割減らした新製品を開発した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、白金と組み合わせる材料を従来の炭素から酸化物に変更することで、白金を減らしても同等の性能を維持できるようにしたという。また、既にサンプル出荷を始めており、２０年代前半にも商用化するという。白金は、天然資源の７割を南アフリカ産に頼っていることから、白金の含有量を減らすことで、供給面の不安が低減されるほか、製造コスト削減にもつながることが期待できることから、報道への注目度が高まったようだ。

■ＧＭＯ－ＦＨ <7177> 　612円　 +11 円 (+1.8％)　　本日終値
　ＧＭＯフィナンシャルホールディングス<7177>が反発。１８日の取引終了後に発表した１２月の月次業績速報で、営業収益が前年同月比７．１％増の２８億９８００万円となったことが好感された。トレーディング損益が同１４．０％増の２２億５００万円と大幅に増加したことが牽引した。また受入手数料も同８．４％増の２億９７００万円と伸長した。

■昭和電工 <4004> 　3,630円　 +60 円 (+1.7％)　　本日終値
　昭和電工<4004>が続伸。この日、同社が生産・販売するハードディスクが、東芝デバイス＆ストレージ（東京都港区）の３．５インチサイズとして業界最大の記録容量である、１６ＴＢ（テラバイト）を実現したニアライン向けＨＤＤ「ＭＧ０８」に採用されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同製品は、昭和電工が世界に先駆けて０５年に生産・販売を開始した、垂直磁気記録方式の３．５インチハードディスクでは第９世代となる製品。クラウドサービスの普及や動画コンテンツの増加などにより、データを保管するデータセンターではより大容量のＨＤＤが求められていることから、同社では今後もＨＤＤの高容量化に貢献するとしている。

■インフォコム <4348> 　4,080円　 +60 円 (+1.5％)　　本日終値
　インフォコム<4348>が高い。この日正午ごろ、２月２８日を基準日として１対２株の株式分割を実施し、あわせて１９年３月期の期末配当を従来予想の３０円から１７円にすると発表しており、これらを好感した買いが入った。今回発表の株式分割は、投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大と株式の流動性の向上を図ることが目的という。また、今回の配当増額により、前期実績の３８円に対して実質増配となる予定だ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　581.4円　 +8.5 円 (+1.5％)　　本日終値
　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>や三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>などメガバンクが高い。ニューヨーク市場で米長期金利が上昇し米金融株が上昇するなか、日本の大手銀行にも連想買いが流入している。１８日の米１０年債利回りは前日比０．０３％高い２．７８％に上昇。米国と中国の貿易摩擦への懸念が後退し、ＮＹダウが４日続伸するなか、リスク志向の姿勢が強まった。金利上昇による利ザヤの改善期待からバンク・オブ・アメリカやシティグループが買われた。これを受け、週明けの日本市場では大手銀行株に買いが向かった。

■コマツ <6301> 　2,774.5円　 +38 円 (+1.4％)　　本日終値
　中国関連株が高い。コマツ<6301>は３日続伸したほか、日立建機<6305>、ファナック<6954>、資生堂<4911>といった銘柄が値を上げた。今月３０～３１日に予定されている米国と中国の閣僚級協議が関心を集めているが、１８日には中国が２０２４年までに米国からの輸入を増やし、対米貿易黒字をゼロにすることを提案している、との報道が流れたこともあり米中貿易摩擦緩和への期待が膨らんでいる。この日は午前１１時に中国の１０～１２月期国内総生産（ＧＤＰ）が発表される予定。市場では前年同期比６．４％成長が予想されている。

株探ニュース