【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ファステプ <2338> 　2,079円　(+364円、+21.2％)

　ファステップス <2338> [東証２]が4連騰。前週末23日の取引終了後、孫会社のビット・ワン香港が、アルデプロ <8925> [東証２]と仮想通貨 事業で業務提携すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。アルデプロは現在、仮想通貨による不動産の販売を行っているが、販売する際の仮想通貨によるプライシングや、販売後の仮想通貨の法定通貨への換金方法などに関して、ビット・ワン香港が助言するのが目的という。またファステップスでは同時に、香港子会社のプルレシル・ホールディングスの出資持分全てを譲渡し、19年2月期第1四半期単独決算で関係株式売却益4600万円が発生すると発表しており、これも好材料視されたようだ。

■イーブック <3658> 　1,096円　(+150円、+15.9％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。イーブックイニシアティブジャパン <3658> がストップ高。同社は23日取引終了後に、ヤフー <4689> と電子書籍事業で業務提携すると発表。共同で運営する新たなコミックアプリを今春リリースする予定だとしており、これが期待材料となったようだ。業務開始は4月1日を予定。イーブックがアプリや関連するウェブサイトの企画・制作・運営およびバックエンドシステムの開発・運用、コンテンツの調達・提供などを担当し、ヤフーはフロントエンドシステムの開発・運用やヤフー各種サービスとの連携によるユーザー誘導および集客・プロモーション、決済手段の提供などを担う。

■カーディナル <7855> 　1,318円　(+124円、+10.4％)

　カーディナル <7855> [ＪＱＧ]が急反騰。会員カードを主力に樹脂製カードの製造を手掛け、ID情報を埋め込み無線通信によって情報をやり取りするRFIDタグ分野に積極展開している。セルフレジ関連株としてヴィンクス <3784> が急騰したが、同社株はこの後を追うように投機資金の物色ターゲットとして人気化した。

■岩井コスモ <8707> 　1,423円　(+120円、+9.2％)

　東証1部の上昇率2位。岩井コスモホールディングス <8707> が急反発。23日に配当修正を発表。従来未定としていた18年3月期の期末配当は55円(前期は35円)実施する方針としたことが買い材料視された。23日終値ベースの期末配当利回りは4.22％となった。好調な業績を踏まえ、株主への利益配分を増やす。今期業績予想は非開示だが、4-12月期の連結最終利益は前年同期比2.5倍の34.7億円。権利確定日を27日に控え、配当取りを狙う買いなどが向かった。

■ショーケース <3909> 　1,610円　(+104円、+6.9％)

　東証1部の上昇率7位。ショーケース・ティービー <3909> が6日ぶり急反発。23日、出資先であるリアルワールドゲームスが開発中のスマートフォン向けゲーム「BitHunters(ビットハンターズ)」の事前登録受付を再開したと発表したことが買い材料視された。「BitHunters」は現実世界を歩いてさまざまな冒険をするスマートフォン向けリアルワールドゲーム(歩く位置情報ゲーム)。仮想通貨「トークン」を動機付けとして歩数を増やすことができるかを検証していることでも注目を集めている。1月24日に事前登録を一時中断すると発表したが、今回の再開を受けて、リリースへの期待感が改めて高まっているようだ。

■神戸天然物化 <6568> 　3,350円　(+210円、+6.7％)

　神戸天然物化学 <6568> [東証Ｍ]やＳＯＵ <9270> [東証Ｍ]、共和コーポレーション <6570> [東証２]といった直近IPO株が買われた。15日に東証マザーズに新規上場した神戸天然物化学は一時前週末に比べ10％高、19日に東証2部に上場した共和コーポは同11％高に買われた。また、22日に東証マザーズに上場したＳＯＵはストップ高となり高値を更新した。足もとで軟調相場が続くなか、値動きの軽い直近IPO株に物色の矛先が向かった様子だ。

■光通信 <9435> 　16,310円　(+980円、+6.4％)

　東証1部の上昇率10位。光通信 <9435> が急反発。ＳＭＢＣ日興証券が23日付で同社株の投資評価「1」を継続し、目標株価を1万円～1万9000円に大幅に引き上げており、これが株高を後押しした。ＳＭＢＣ日興証券では、光通信の利益成長が拡大期に入りつつあるとし、営業利益成長率は 17年3月期までの3年間は年率平均9％に対して、20年3月期までの3ヵ年では13％に高まり、20年3月期の営業利益はコンセンサスの571 億円（3月19日時点のQUICKコンセンサス）を上回る600億円と予想している。

■ファンクリＧ <3266> 　155円　(+9円、+6.2％)

　ファンドクリエーショングループ <3266> [ＪＱ]が急反発。公募型ファンド組成・運用を手掛け、株式や不動産などに強みを持っている。不動産流動化では国内最大手の町屋旅館オペレーターであるエイジェーインターブリッジ（ＡＪ社）と資本業務提携、インバウンドビジネスへの本格参入を図っていることで、株式市場でも注目度が高まっている。

■パークシャ <3993> 　11,920円　(+670円、+6.0％)

　ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｍ]が8日ぶりに急反発。ここ下値を探る展開を続けていたが、目先売り物が枯れ満を持して切り返してきた。ディープラーニングを活用して業務効率化を実現するアルゴリズムモジュールとアルゴリズムソフトウエアを開発している会社で人工知能（AI）関連の象徴株ともいえる。ウーバーテクノロジーズの自動運転車が死亡事故を起こしたことが波紋を呼び、直近トヨタ自動車 <7203> が自動運転の公道実験を一時的に中断した。これがトヨタから資本提携関係にあるＰＫＳＨＡの売り圧力に反映されていた。しかし、これは需給先行の売りであり、時価近辺は値ごろ感からの見直し買いが入りやすい水準にあった。18年9月期は営業利益段階で前期比41.8％増の5億6000万円を見込むが、続く19年9月期について市場では同8～9億円と成長加速を見込む声が強い。AIを活用したネットサービスの企画・開発・運営を手掛けるＨＥＲＯＺが4月20日にマザーズに上場することもあり、AI関連を再び注目する動きもあるようだ。

■石油資源 <1662> 　2,458円　(+108円、+4.6％)

　石油資源開発 <1662> や国際石油開発帝石 <1605> が買われた。23日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近5月物が前日比1.58ドル高の1バレル＝65.88ドルに上昇。米原油在庫の減少による需給好転期待があるほか、トランプ米大統領が大統領補佐官にジョン・ボルトン元国連大使を起用。ボルトン氏は北朝鮮やイランに対する強硬路線を支持するタカ派として知られており、米国とイランとの緊張が高まることに伴う、原油高思惑も市場に出たようだ。

■三共生興 <8018> 　503円　(+20円、+4.1％)

　三共生興 <8018> が大幅反発。23日、同社が18年3月期の連結経常利益を従来予想の16億円→24億円に50.0％上方修正。減益率が35.4％減→3.1％減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。利益重視へ向けた構造改革の進展やコスト削減効果などで、採算が大きく改善する。

■トクヤマ <4043> 　3,120円　(+110円、+3.7％)

　トクヤマ <4043> が大幅反発。東海東京調査センターが23日付で、投資判断「アウトパフォーム」を継続しつつ、目標株価を3700円から5120円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。太陽電池向け多結晶シリコン事業の売却などの構造改革が18年3期第1四半期に終了し、マイナス影響がなくなることに加えて、化成品事業やセメントにおける原燃料高の価格転嫁の効果が19年3月期に発現すると見られることから、19年3月期営業利益は前年比8.3％増、純利益は同54.4％増と好調な業績を予想している。

■資生堂 <4911> 　6,322円　(+195円、+3.2％)

　資生堂 <4911> が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が23日付で投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を4150円から6500円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券による業績予想を見直し、18年12月期営業利益予想を737億円から900億円へ、19年12月期を同787億円から950億円へ、20年12月期を同842億円から1300億円へ上方修正したことが要因。ただ、高級化粧品の需要が堅調ななかで、国内生産能力不足が短期業績のアップサイドを阻害することが懸念材料とも指摘している。

■ＩＩＪ <3774> 　2,224円　(+66円、+3.1％)

　インターネットイニシアティブ <3774> が6日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券が23日付で、投資評価を「2」から「1」とし、目標株価を1700円から2800円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、同社の業績が過去5期間の低迷期を脱し、IoTとフルMVNO、クラウドサービスを軸に再び利益が成長する局面を迎えたと判断。モバイルの回線数の順調な積み上がりや、複合サービスの提供によるクラウド・セキュリティーサービスなどの売上高成長を織り込み、19年3月期までの2年間の売上高成長率予想を年平均7％から10％に引き上げ、17年3-20年3月期の営業利益成長率は年平均21％増、20年3月期の営業利益は90億円（従来予想83億円）と予想している。さらに、デジタル通貨取引・決済サービスも新たなポテンシャルとして注目され、株式市場の期待値が高まる可能性もあると指摘している。

■帝国電 <6333> 　1,560円　(+44円、+2.9％)

　帝国電機製作所 <6333> が5日ぶりに反発。東海東京調査センターが23日付で、投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価2120円でカバレッジを再開したことが好材料視されたようだ。中国での石油化学プラント向けの需要増加が続くうえ、国内プラントの更新投資が出てくると思われることから、同センターでは19年3月期営業利益を30億円（前期比13.2％増）と、18年3月期に続いて過去最高更新を見込んでいる。

■オリンパス <7733> 　4,005円　(+105円、+2.7％)

　オリンパス <7733> 、テルモ <4543> など医療機器メーカーの株価の強さが目立った。高齢化社会の到来は日本だけではなく世界的な傾向で、新興国では経済成長と合わせて医療インフラ整備が進捗する状況にある。ヘルスケア市場の拡大はワールドワイドに続くことが見込まれ、そのなか技術力に優れる日本の医療機器メーカーは中期的な成長期待が強い。マーケットでは高水準の世界シェアを持つ銘柄に注目が集まり始めており、内視鏡で世界断トツのオリンパスやカテーテル器具で抜群の商品競争力を持つテルモなどに買いが観測されている。

■ラクオリア <4579> 　1,789円　(+43円、+2.5％)

　ラクオリア創薬 <4579> [ＪＱＧ]が反発。26日正午ごろ、ＥＡファーマ（東京都中央区）との共同研究でマイルストン達成に伴う一時金の受領が確定したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ラクオリア創薬とＥＡファーマは、消化器領域における新薬の創出を目指し、12年10月に共同研究契約を締結。同研究は17年4月に満了になったが、ＥＡファーマで共同研究の結果創出された化合物の研究開発が継続しており、26日、共同研究契約に基づいた一定のマイルストンを達成したことが通知されたという。これに伴いラクオリア創薬では、マイルストン達成に伴う一時金を受け取り、18年12月期業績に計上することになるが、業績予想には織り込み済みとしている。

■イオンファン <4343> 　5,120円　(+100円、+2.0％)

　イオンファンタジー <4343> が反発。23日、同社が18年2月期の連結経常利益を従来予想の45.5億円→55.9億円に22.9％上方修正。増益率が30.1％増→59.8％増に拡大し、11期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。前期業績の上方修正は昨年9月に続き、2回目。国内でクレーンゲームやメダルゲームの好調が継続したことに加え、中国・アセアン事業の業績が上向いたことも上振れの要因となった。業績好調に伴い、前期の年間配当を従来計画の32円→41円(前の期は31円)に増額修正したことも支援材料となった。

■オプトラン <6235> 　3,000円　(+52円、+1.8％)

　オプトラン <6235> が8日ぶりに反発。23日、東証が同社を26日売買分から貸借銘柄に選定すると発表したことが買い材料視された。日証金も26日約定分から貸借銘柄に追加すると発表しており、流動性の向上による売買活発化を期待する買いが向かった。

■ファンケル <4921> 　3,565円　(+60円、+1.7％)

　ファンケル <4921> が反発。23日の取引終了後に発表した中期経営計画で、最終年度である21年3月期に売上高1260億円（18年3月期予想1075億円）、営業利益126億円（同77億円）を目指すとしたことから、意欲的な中計との評価が高まったようだ。新たなターゲット層の開拓を目的に、ターゲット別にブランド体系を構築し、多角化を図るほか、海外事業の本格的成長を目指すとしている。

■大塚ＨＤ <4578> 　5,128円　(+81円、+1.6％)

　大塚ホールディングス <4578> が反発。同社は23日、成人の多剤耐性結核治療薬「デルティバ錠」（一般名「デラマニド」）が、中国国家食品薬品監督管理総局から製造販売承認を取得したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。大塚製薬が創製したデラマニドは、成人の多剤耐性肺結核患者に対する治療レジメンとの併用薬として、14年4月に欧州医薬品庁より販売承認を取得（日本は14年7月に承認済み）。また、同じく14年には世界保健機関（ＷＨＯ）からその使用指針が発行されている。さらに15年にはＷＨＯが発行する必須医薬品リストにも収載され、70を超える国々で使用が進められている。中国は結核患者数で世界3位であり、推定7万3000人が多剤耐性肺結核に罹患しているとされていることから、今回の承認で業績への貢献が期待されている。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース