【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ヴィンクス <3784> 　1,489円　(+300円、+25.2％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。ヴィンクス <3784> がストップ高。全体軟調相場のなかも急騰モード全開、大幅高で4連騰となり、連日の実質上場来高値更新と気を吐いた。13日までの3営業日でストップ高2回を交え株価は63％強の値上がりをみせていたが、なお上値指向が強い。同社はイオングループ向けを主力に小売・流通向けシステム開発を手掛けている。無人店舗向けレジの技術開発に取り組んでおり、前週に国内大手ドラッグストアが2025年までにすべての店舗で無人レジを導入する方針と伝わったことから、セルフレジ関連の有力株としてマーケットの注目を集めている。2月末の株主を対象に1株を2株にする株式分割を実施したことで、流動性が高まっていることも物色人気を助長している。

■アルファクス <3814> 　2,091円　(+400円、+23.7％) ストップ高

　アルファクス・フード・システム <3814> [ＪＱＧ]がストップ高。同社は14日、低価格の超コンパクトセルフレジ精算機「セルフショット」の販売を4月上旬から開始すると発表。セルフショットは、POSレジシステムを超コンパクト化し、金銭機器部分とあわせても幅275ミリ、奥行き573ミリ、高さ280ミリと業界最小を実現。店舗のさまざまな省人力化オペレーションにも対応している。なお、提供価格はオープン価格だとしている。

■Ｇ－ＦＡＣ <3474> 　892円　(+150円、+20.2％) ストップ高

　Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ <3474> [東証Ｍ]がストップ高。13日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の4.52％にあたる30万株(金額で3億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月14日から19年3月13日まで。

■シーイーシー <9692> 　3,735円　(+515円、+16.0％)

　東証1部の上昇率2位。シーイーシー <9692> が続急騰。13日に決算を発表。18年1月期の連結経常利益は前の期比11.7％増の38.1億円で着地。続く19年1月期も前期比10.0％増の42億円に伸び、16期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。前期はセキュリティソリューション「Cyber NEXT」が好調だったほか、工場IoTプラットフォーム「Facteye」の受注も伸びた。今期は注力事業であるスマートファクトリー、セキュリティサービスを強化し、6期連続の増収を目指す。併せて、今期の年間配当は前期比10円増の50円に増配する方針としたことも買いに拍車を掛けた。創立50周年記念配当10円を実施する。

■ＥＩＺＯ <6737> 　5,660円　(+705円、+14.2％) ストップ高

　東証1部の上昇率3位。ＥＩＺＯ <6737> がストップ高。13日、同社が18年3月期の連結経常利益を従来予想の75億円→96億円に28.0％上方修正。増益率が5.6％増→35.1％増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。オフィス用や医療用などのモニターの販売が好調で、売上が計画を上回ることが寄与。商品構成の良化や対ユーロでの円安効果なども上振れの要因となる。

■エスライン <9078> 　1,259円　(+150円、+13.5％)

　エスライン <9078> [東証２]が5日ぶり急反騰。13日、東証が同社を20日付で市場1部に指定替えすると発表したことが買い材料。発表を受け、ＴＯＰＩＸ連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。

■ソネットＭＮ <6185> 　5,850円　(+660円、+12.7％)

　ソネット・メディア・ネットワークス <6185> [東証Ｍ]が3日続急騰。13日、同社が3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料視された。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。

■エーバランス <3856> 　1,335円　(+122円、+10.1％)

　Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> [東証Ｍ]が続急騰。同社はソフト開発を祖業とするが、11年11月にＷＷＢ社を完全子会社化してから主力事業を太陽光発電関連事業にシフトしている。旧社名はリアルコム。13日、子会社ＷＷＢがカンボジア政府高官らと太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結んだと発表しており、これを好感する買いが入った。無電化地域が多く存在する一方、大幅な経済発展が期待されるカンボジアで200～300メガワットの太陽光発電所を開発する計画だ。

■サカタインクス <4633> 　1,612円　(+112円、+7.5％)

　東証1部の上昇率8位。サカタインクス <4633> が大幅高で4連騰。13日の取引終了後、4月9日出荷分からグラビアインキ製品を1キログラム当たり45～60円値上げすると発表しており、採算改善への期待感から買いが入った。主原料である顔料が、中国の環境規制強化により供給量減少を招き、需給バランスが逼迫して高騰していることに加えて、原油・ナフサ価格高の影響を受けて樹脂・溶剤なども上昇していることなどから、値上げを余儀なくされたとしている。

■丹青社 <9743> 　1,280円　(+82円、+6.8％)

　丹青社 <9743> が大幅高で4日続急伸。同社は13日取引終了後、19年1月期の連結業績予想を発表した。売上高は790億円（前期比5.1％増）、営業利益は47億円（同2.4％増）、最終利益は32億3000万円（同0.3％増）を見込んでいる。新たに策定した中期経営計画（19年1月期-21年1月期）に基づき、市場の活性化が見込まれる中期経営計画期間中の需要急増を確実に取り込むとともに、2020年以降の環境変化にも対応できるよう、引き続きデザイン力の向上、生産基盤の強化、先端コンテンツ応用演出の強化、安全・高品質の追求、働き方改革および生産性の向上の5つのテーマに取り組み、持続的な成長と更なる企業価値の向上に努める。なお、中期経営計画最終年度の主な業績目標は、売上高875憶円、営業利益61憶円、経常利益62憶円、最終利益42憶円、1株利益87.30円としている。なお、18年1月期連結決算は、売上高751億5600万円（前の期比6.2％増）、営業利益45億8700万円（同16.7％増）、最終利益32億2100万円（同22.7％増）だった。

■サンバイオ <4592> 　4,340円　(+240円、+5.9％)

　サンバイオ <4592> [東証Ｍ]が7連騰。13日の取引終了後、再生医療等製品の受託製造事業を行う日立化成 <4217> と、サンバイオが独自開発している「SB623」の製造に関する業務提携で合意したと発表しており、これを好感した買いが入った。「SB623」は、中枢神経系疾患を対象に神経機能の再生を促すと期待される再生医療等製品で、慢性期脳梗塞を対象とした開発では米国でフェーズ2b臨床試験を実施。また、慢性期外傷性脳損傷を対象とした開発では日米グローバル治験としてフェーズ2臨床試験を進めている。今回の提携により今後は、日立化成および同社米子会社が保有する製造施設で、日本と米国市場向け「SB623」の後期臨床試験用および市販用製品を製造することになる。また、同時に発表した18年1月期連結決算は、売上高4億9000万円（前の期比48.3％減）、営業損益43億7800万円の赤字（前の期19億3200万円の赤字）、最終損益39億4000万円の赤字（同18億3500万円の赤字）だった。売り上げ計上を見込んでいた共同開発にかかる開発協力金収入の一部が、今期計上にずれ込む見込みとなったため、従来予想の営業損益39億4500万円の赤字を下回って着地した。なお、19年1月期業績予想は、売上高10億2500万円（前期比2.1倍）、営業損益35億4000万円の赤字（前期43億7800万円の赤字）、最終損益25億6400万円の赤字（同39億4000万円の赤字）を見込んでおり、赤字幅縮小見通しであることも好材料視されたようだ。

■西芝電機 <6591> 　181円　(+10円、+5.9％)

　西芝電機 <6591> [東証２]が急反発。13日、同社が18年3月期の連結経常利益を従来予想の3.2億円→5.3億円に65.6％上方修正。減益率が73.9％減→56.8％減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。発電・産業システムの販売が想定より伸び、売上が計画を上回ることが利益を押し上げる。

■ソースネクス <4344> 　777円　(+37円、+5.0％)

　ソースネクスト <4344> が急反発。14日、成田・羽田・関西の3空港で通訳機「POCKETALK（ポケトーク）」のレンタル受付を15日に開始すると発表しており、これを好感した買いが入った。「POCKETALK」は、世界50言語以上に対応した、手の平サイズの通訳機。今回のレンタル受付は、日本各地の空港で旅行客向けの携帯電話やWi-Fiルーターのレンタルを行うＪＡＬエービーシー（東京都中央区）を通して行われ、ＪＡＬエービーシーの運営するカウンター（成田空港、羽田空港、関西空港10ヵ所）で海外旅行へ出かける、または海外から訪れる旅行客向けに、日額800円（税込）でレンタルするとしている。

■Ｊミート <3539> 　1,889円　(+89円、+4.9％)

　ジャパンミート <3539> [東証２] が大幅反発。13日に発表した18年7月期上期(17年8月-18年1月)の連結経常利益が前年同期比5.4％増の25.7億円に伸びて着地したことが買い材料視された。同社は食品スーパー「生鮮館」「卸売市場」「肉のハナマサ」「パワーマート」を展開している。上期は繁忙期である年末商戦が好調に推移したことに加え、前期に出店した5店舗の採算が改善し、増益を確保した。第1四半期の同利益は19.6％の減益だっただけにプラスに転じたことが好感されたようだ。なお、通期計画の42.4億円に対する進捗率は60.8％となった。

■夢真ＨＤ <2362> 　1,283円　(+58円、+4.7％)

　夢真ホールディングス <2362> [ＪＱ]が反発。13日の取引終了後に発表した2月度の月次速報で、建築技術者派遣事業の売上高が前年同月比30％増の24億6200万円となったほか、営業利益が同70％増の4億4700万円と大幅増益となったことが好感された。引き続き稼働人数の増加や派遣単価の上昇により売上高が増加した。また、強い需要を背景に高稼働率を維持したことで粗利益率が前年同月比2.4ポイント改善したことに加え、コスト管理により販管費は微増にとどまったことから、大幅増益となった。なお、2月度の技術者採用は222人で、17年10月-18年2月累計では1151人となり、年間計画2500人に対して、堅調に推移しているという。

■オープンＨ <3288> 　6,720円　(+140円、+2.1％)

　オープンハウス <3288> が3日続伸。ＳＭＢＣ日興証券が13日付で、投資評価「1」、目標株価8200円で新規にカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同社は、都心エリアにおけるコンパクトサイズの木造3階建ての分譲戸建事業をメーンビジネスに業容を急拡大しているが、同証券では競争優位性が高く、他社の追随は難しいと評価。同事業のマーケットシェアは、メーンの東京23区でも約9％と高くなく、パワービルダーの飯田グループホールディングス <3291> が全国で30％超のシェアを有していることなどを考慮すれば、同社シェアにも大きな伸長余地があると予想している。また、同社では17年11月に初となる中期経営計画を発表し、今後3年間で60％の営業増益を計画しているが、同証券では会社計画を上回る高水準の成長実現は十分可能とみており、18年9月期営業利益予想を473億4500万円（会社予想447億円）、19年9月期を同547億2800万円、20年9月期を同638億4400万円と予想している。

■ＳＦＰ <3198> 　1,909円　(+38円、+2.0％)

　ＳＦＰホールディングス <3198> [東証２]が続伸。13日、同社が発行済み株式数の12.8％にあたる376万7581株の自社株を消却すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。消却予定日は3月22日。

■住友ベ <4203> 　954円　(+15円、+1.6％)

　住友ベークライト <4203> が3日続伸。14日、積層板および銅張積層板、プリプレグを4月9日出荷分から値上げすると発表しており、採算改善への期待から買いが入ったようだ。昨年来、銅箔やガラスクロス、樹脂などの原料の上昇が続き、原紙も高騰していることを受けて、自助努力によるコスト吸収は不可能と判断したという。

■ＮＳＷ <9739> 　3,180円　(+40円、+1.3％)

　日本システムウエア <9739> が反発。14日、同社のIoTクラウドプラットフォーム「Toami（トアミ）」が、長州産業（山口県山陽小野田市）のクラウドサービス「CICクラウドHEMS」に採用されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。CICクラウドHEMSは、長州産業がサービス開始したクラウド型のHEMS（ホーム・エネルギー・マネージメントシステム）。宅内の家電データを通信ゲートウエイを介してToamiで収集することで、電力状況の可視化や屋外からの操作など、暮らしに便利な機能を提供するとしている。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース