【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■モリテック <5986> 　1,322円　(+300円、+29.4％) ストップ高

　モリテック　スチール <5986> がストップ高、バブル時の1990年につけた上場来高値1360円も視界に入ってきた。板金加工大手で自動車業界向けに高水準の受注を確保しており、18年3月期営業利益は前期比16％増の8億円を見込む。上期の進捗率からさらに上振れする公算が大きい。また、トヨタ自動車 <7203> が電気自動車（EV）の普及に対応する動きをみせるなか、充電などのインフラ面の充実が急がれる段階にある。モリテックはEV向けケーブル自動巻き式充電スタンドを手掛けており、商機拡大の思惑が浮上、投機資金流入の拠り所となった。

■黒谷 <3168> 　1,668円　(+300円、+21.9％) ストップ高

　黒谷 <3168> [東証２]がストップ高。15日に決算を発表。18年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常利益が前年同期比28倍の6.7億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。スクラップを中心に販売数量は減少したものの、銅価格が高値圏で推移し利ざやが拡大したことが寄与。第1四半期業績の好調に伴い、通期の同利益を従来予想の11.6億円→15.1億円に29.8％上方修正。減益率が30.5％減→9.8％減に縮小する見通しとなった。前日終値ベースの予想PERが13.2倍→10.3倍に低下し、割安感が強まったことも支援材料となった。併せて、2月28日現在の株主を対象に1→2の株主分割を実施すると発表。株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いも向かった。

■ＴＫＰ <3479> 　3,385円　(+504円、+17.5％) ストップ高

　ティーケーピー <3479> [東証Ｍ] がストップ高、上場来高値を更新した。同社は空間シェアリングビジネスの先駆けで、貸会議室や会議室併設型ビジネスホテルの運営などを手掛ける。15日に発表した18年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結経常利益が前年同期比12.8％増の28.2億円に伸びて着地したことが買い材料視された。企業による貸会議室の需要が拡大するなか、会議室・宴会場やホテルなどの出店加速が奏功し、29.0％の大幅増収を達成したことが寄与。通期計画の30.2億円に対する進捗率は93.4％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■ヨシムラＨＤ <2884> 　7,740円　(+1,000円、+14.8％) ストップ高

　東証1部の上昇率3位。ヨシムラ・フード・ホールディングス <2884> がストップ高。15日、同社が1月31日現在の株主を対象に1→5の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の5分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。同時に発表した18年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結経常利益は前年同期比26.2％増の5.3億円に伸びて着地した。

■サインポスト <3996> 　18,700円　(+1,910円、+11.4％)

　サインポスト <3996> [東証Ｍ]が4日ぶり急反騰。15日、同社が2月28日現在の株主を対象に1→4の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の4分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。同時に発表した18年2月期第3四半期累計(3-11月)の経常利益(非連結)は2.2億円で着地した。

■ＥＩＺＯ <6737> 　5,910円　(+550円、+10.3％)

　東証1部の上昇率4位。ＥＩＺＯ <6737> が急反騰、上場来高値を更新。ＳＭＢＣ日興証券が15日付で投資評価「1」、目標株価8000円で新規カバレッジを開始しており、これを好材料視した買いが入ったようだ。同社は半導体設計まで行う映像技術に特化したモニターメーカーで、収益の大半を占めていたパチンコ含むアミューズメントの売り上げが市場の縮小とともに減少してきたことを受けて、買収を活用し医療など向けに事業を展開。現在ではアミューズメントの減少による利益減を補い、増益基調に戻るフェーズに差し掛かっていると指摘。医療向けは利益率も高く、今後5年間で年平均10％程度の利益成長も可能であるとしており、18年3月期営業利益予想を会社計画の71億円を上回る72億円と予想。また、19年3月期を同82億円、20年3月期を同97億円と見込んでいる。

■星光ＰＭＣ <4963> 　1,250円　(+107円、+9.4％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率6位。星光ＰＭＣ <4963> が一時ストップ高まで買われ、昨年来高値を更新した。同社は16日、セルロースナノファイバー 複合材料の商業生産・製品出荷を開始したと発表。同社は昨年末に、竜ケ崎工場（茨城県龍ケ崎市）にあるセルロースナノファイバー実証生産設備（パイロットプラント）の生産能力増強工事が完了。このほど商業生産を開始した。なお、現時点での生産能力は、変性セルロースで年間約70トン、セルロースナノファイバー複合材料換算で年間約200トンとなる。

■象印 <7965> 　1,383円　(+117円、+9.2％)

　象印マホービン <7965> [東証２]が9連騰。15日、東証が同社を2月5日付で市場1部に指定替えすると発表したことが買い材料視された。発表を受け、ＴＯＰＩＸ連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。併せて、351万7800株の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限52万7600万株の売り出しを行うと発表したが売り材料視されなかった。

■Ｆスターズ <3687> 　6,800円　(+570円、+9.2％)

　東証1部の上昇率7位。フィックスターズ <3687> が3日ぶり急反発して昨年来高値を更新した。15日の取引終了後、豊田通商 <8015> グループのエレクトロニクス事業の中核企業であるネクスティ　エレクトロニクス（東京都港区）と、自動運転分野での関係強化のため、合弁会社を設立すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。フィックスターズが培ってきたソフトウエア技術力と、ネクスティの持つプロジェクトマネジメント力とネットワークを組み合わせ、自動運転という大きな変革期を迎える自動車産業に対し、顧客企業の競争力向上に直結するソリューションを提供するのが狙い。合弁会社の事業開始は2月1日の予定で、18年9月期業績への影響は未定としている。

■神戸物産 <3038> 　4,670円　(+310円、+7.1％)

　神戸物産 <3038> が5日ぶりに急反発。15日の取引終了後、17年1月に発表した20年10月期を最終年度とする中期経営計画について、目標数値を売上高2850億円から2900億円（17年10月期2515億円）、営業利益を150億円から170億円（同146億円）へ上方修正したことが好感された。主力の業務スーパー事業が堅調に推移していることや、神戸クック・ワールドビュッフェで積極的な出店戦略をとっていることが要因という。また、不採算事業の縮小によるコスト削減や、さらなるPB商品比率の向上、食品製造子会社の業績の改善などで継続した増益を見込んでいることも寄与する見通しだ。同時に、従来50円を予定していた18年10月期の期末一括配当について、10円増額して60円にすると発表しており、これも好材料視されている。中期経営計画で20年10月期の配当性向を20％にすることを目指しており、段階的に配当性向を引き上げるためとしている。

■オービック <4684> 　9,030円　(+560円、+6.6％)

　オービック <4684> が大幅続伸し、2000年3月以来の高値水準となった。16日付の日本経済新聞で、「2017年4-12月期の連結営業利益は前年同期比2割増の250億円弱だったようだ」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、企業のシステム構築を手掛けるシステムインテグレーション（SI）事業が牽引役となったという。また、業績好調を受けて、年間配当を記念配も含め前期比25円増の115円とする公算が大きいともしており、これも好材料視されたようだ。

■マネフォ <3994> 　3,290円　(+190円、+6.1％)

　マネーフォワード <3994> [東証Ｍ]が6日ぶり急反発。同社は昨年9月に東証マザーズ市場に上場、スマートフォン向け家計簿アプリのほか企業会計システムなどを手掛けている。15日取引終了後に発表した17年11月期の決算は、売上高が28億9900万円（前期比88.0％増）と急増、営業損益は7億9700万円の赤字、最終損益は8億4200万円の赤字だったが、事前の市場コンセンサスを上回った。18年11月期は積極的な人材採用などに伴うコストから最終損益段階で赤字を見込んでいるが、市場では黒字転換するとの見方も強いようだ。ＳＭＢＣ日興証券では15日付発行のリポートで同社の投資評価を「1」、目標株価3700円でフォローしており、これが株高を後押しした。

■ＤＡＣＨＤ <6534> 　2,423円　(+139円、+6.1％)

　Ｄ．Ａ．コンソーシアムホールディングス <6534> [東証２]が大幅反発し、上場来高値を更新した。大和証券が15日付で、投資判断を新規に「1（買い）」、目標株価2900円で新規にカバレッジを開始しており、これを好材料視した買いが入った。同証券では、同社が得意とする動画広告市場が急激に立ち上がっていることに注目。同社の動画広告売上高はナショナルクライアントを中心に拡大しており、22年3月期には17年3月期比3.3倍の480億円に拡大すると予想している。また、成長性は鈍化しているものの、付加価値の高い運用型広告が引き続き業績を牽引しており、22年3月期の運用型広告の売上高は17年3月期比58.0％増の1817億円を予想していることや、結果として、付加価値の高い仕事が増加しており、22年3月期のオペレーティングマージンは17年3月期よりも9.8ポイント改善の36.0％を予想していることなどを評価している。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース