【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：ドンキＨＤ、ワールドＨＤ、三菱ＵＦＪ

■ドンキＨＤ <7532> 　5,770円　 +110 円 (+1.9％)　　本日終値
　ドンキホーテホールディングス<7532>が３日続伸し、連日の年初来高値更新となった。この日正午ごろに発表した１１月度の月次販売高で、既存店売上高が前年同月比５．９％増となり、１５カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。ＰＢ商品がヒットしたほか、中旬以降では気温の寒暖差が大きくなったことから季節商品の販売促進に好影響を及ぼした。また、インバウンド消費は、個人訪日客やリピーター人気が加速した。

■ワールドＨＤ <2429> 　3,095円　 +55 円 (+1.8％)　　本日終値
　ワールドホールディングス<2429>、アルトナー<2163>、ＵＴグループ<2146>など人材派遣サービスを展開する企業が上値追い態勢を強めている。１０月の有効求人倍率は１．５５倍まで上昇し４３年ぶりの高水準を記録している。企業の求人需要が一段と高まりをみせるなかで、特に電装化が進展する自動車業界向けやスーパーサイクル突入が指摘される半導体業界向け技術者派遣ニーズが旺盛となっており、株式市場でも関連銘柄に対する注目度が高い。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　794.9円　 +11.5 円 (+1.5％)　　本日終値
　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>は買い優勢。注目された米１１月の雇用統計は非農業部門の雇用者数が市場コンセンサスを上回り、１２～１３日のＦＯＭＣでＦＲＢが利上げに動くことがほぼ確実視されている。こうしたなか、前週末時点で米１０年債利回りは２．３７６％と上昇基調を続けており、金利上昇による運用環境の改善を買い材料にゴールドマン・サックスやシティグループなどの大手金融株が上昇しＮＹダウの最高値更新を後押しした。東京市場でも米国事業を展開する三菱ＵＦＪなどメガバンクにとって追い風環境となっている。

■オンワード <8016> 　959円　 +11 円 (+1.2％)　　本日終値
　8日、オンワードホールディングス <8016> が株主優待制度を変更すると発表。実質的に拡充となることからこれを好感する買いが向かったようだ。12月1日付で実施した1000株→100株の単元株数の変更に伴い、株主優待制度を見直す。新たに100株以上1000株未満の区分を追加し、自社ECサイト「ONWARD CROSSET」取扱商品の20％割引券を贈呈する。また、1000株を以上を保有する株主には現行の自社製品に加え、同20％割引券を追加で贈呈する。なお、変更は18年2月末時点の株主への優待制度から適用になる。

■ブリヂストン <5108> 　5,127円　 +47 円 (+0.9％)　　本日終値
　ブリヂストン<5108>がしっかり。前週末８日の取引終了後、来年１月１９日付で５１５６万５９００株（消却前発行済み株数の６．９％）の自社株を消却すると発表しており、需給面への好影響を期待した買いが入った。なお、消却後の発行済み株数は７億６１５３万６４２１株となる。

■国際石油開発帝石 <1605> 　1,296.5円　 +11.5 円 (+0.9％)　　本日終値
　国際石油開発帝石<1605>、日本海洋掘削<1606>など資源開発関連株が上昇したほか、ＪＸＴＧホールディングス<5020>など石油元売り企業も総じて上昇。足もと原油市況が回復歩調にあり、前週末８日のＷＴＩ原油先物価格は６７セント高の１バレル＝５７ドル３６セントと続伸した。これを背景に８日の米株市場ではシェブロンやエクソンモービルなどのエネルギー関連株が上昇、この流れが東京市場にも波及している。

■ソフトバンクグループ <9984> 　9,483円　 +78 円 (+0.8％)　　本日終値
　ソフトバンクグループ<9984>が３日続伸。直近の信用取組は売り残が減少する一方で買い残が増加し、信用倍率５．３６倍と需給関係はやや悪化しているものの、押し目形成場面では個人投資家の物色対象として根強い人気がある。１８年３月期は「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」や米スプリント事業などが寄与して、「営業利益段階で前期比３６％増の１兆４０００億円弱が見込める」（国内中堅証券）という。きょうは、後場寄りに日銀のＥＴＦ買いの観測が浮上、そのなか同社株にはインデックス買いの思惑がポジティブに働いている。

■丹青社 <9743> 　1,301円　 -128 円 (-9.0％)　　本日終値　 東証１部 下落率3位
　丹青社<9743>が大幅反落。前週末８日に発表した第３四半期累計（２～１０月）連結決算が、売上高５５３億１６００万円（前年同期比０．７％増）、営業利益３４億４００万円（同８．５％減）、純利益２３億３３００万円（同７．２％減）となり、第２四半期までの営業増益から一転して営業減益となったことが嫌気された。引き続き市場環境が良好だったことから受注高は５７６億１４００万円（同１５．８％増）と２ケタ増となったものの、商業その他施設で案件の大型化や長期化などの影響を受けたほか、文化施設で大型案件が少なったことなどが影響して売上総利益率が低下したほか、人員増加に伴い人件費が膨らんだことが利益を圧迫した。なお、１８年１月期通期業績予想は、売上高７３４億円（前期比３．７％増）、営業利益４２億円（同６．９％増）、純利益２８億５０００万円（同８．５％増）の従来見通しを据え置いている。

■大林組 <1802> 　1,381円　 -107 円 (-7.2％)　　本日終値　 東証１部 下落率6位
　大林組<1802>が急落。週末の複数のメディアで、リニア中央新幹線の複数の関連工事を巡って、入札で不正が行われた疑いがあるとして、同社などが家宅捜索されたと報じられており、これを嫌気した売りが出た。２０２７年の開業を目指すリニア中央新幹線の建設工事では、９月末時点で契約済みの２０工事のうち、大林組などでつくる共同企業体（ＪＶ）は４工事を受注している。

株探ニュース