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【注目】【明日の好悪材料】を開示情報でチェック! (6月15日発表分)

LINE <日足> 「株探」多機能チャートより

 【好材料】  ――――――――――――

■ケアネット <2150> [東証M]
東証が16日売買分から信用取引の臨時措置(委託保証金率を50%以上[うち現金20%以上]とする)を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。

■ファンコミュニケーションズ <2461>
5月売上高は前年同月比4.7%増と9ヵ月連続で前年実績を上回った。

■串カツ田中 <3547> [東証M]
株主優待制度を拡充。現行は100株以上保有株主に一律で3000円相当の食事券を贈呈しているが、新制度では保有株数に応じて食事券の金額を増やす。100株以上200株未満で3000円相当、200株以上300株未満で5000円相当、300株以上で7000円相当となる。

■ソフトウェア・サービス <3733> [JQ]
5月売上高は前年同月比10.1%増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回った。

■リミックスポイント <3825> [東証M]
子会社ビットポイントジャパンが仮想通貨「イーサリアム」での店舗決済サービスを8月に開始。

■ショーケース・ティービー <3909>
オンデマンド出版や電子書籍化などの出版ソリューションを展開するgalaxyの全株式を取得し子会社化する。

■LINE <3938>
トヨタ自動車 <7203> と協業基本合意書を締結。同社が提供するクラウドAIプラットフォーム「Clova(クローバ)」と、トヨタをはじめとする各社が推進する車載機器とアプリとの連携規格「Smart Device Link」を活用したコネクティッドカーサービスの協業を検討する。

■オロ <3983> [東証M]
7月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施する。最低投資金額は現在の2分の1に低下する。

■パーク24 <4666>
5月タイムズ駐車場売上高は前年同月比6.1%増と、今期に入り7ヵ月連続で前年実績を上回った。

■JXTGホールディングス <5020>
75%の権益を保有するマレーシア・サラワク州沖ラヤン油ガス田で商業生産を開始。

■エボラブルアジア <6191>
美人時計運営のBIJIN&Co.と業務提携。旅行サービス「AirTrip」の女性向けマーケティングで連携。

■月島機械 <6332>
プラントの建設・補修工事などを手掛ける三進工業の全株式を取得し子会社化する。取得価額は56億円。

■アクセル <6730>
ソフト開発のエスディーテックに1億円を追加出資。エスディーテックが強みを持つ車載機器向けを中心とした組込機器市場でさらなるシナジーを見込む。

■大黒屋 <6993> [東証2]
ブランド中古品買い取りで業界シェア3位のブランドオフと資本業務提携。中国CITICが30%出資する予定の同社子会社、エスビーオーがブランドオフの全株式を取得する。

■パイロットコーポレーション <7846>
発行済み株式数(自社株を除く)の16.27%にあたる762万株(金額で349億7580万円)を上限に、16日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は15日終値の4590円)を実施する。

■ヤマハ <7951>
LINE <3938> が提供するクラウドAIプラットフォーム「Clova(クローバ)」を活用した“作曲して歌う”新製品・サービスの開発をLINEと始める。

■エフオン <9514>
今期配当を3円増額修正。

■イーレックス <9517>
沖縄県にバイオマス発電事業の準備会社を設立。2020年度中にバイオマス発電所の商業運転開始を目指す。

■アイ・エス・ビー <9702>
東証が16日売買分から信用取引の臨時措置(委託保証金率を50%以上[うち現金20%以上]とする)を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。

 【悪材料】  ――――――――――――

■ピクセラ <6731> [東証2]
東証と日証金が16日売買分から信用取引に関する臨時措置を実施する。東証は委託保証金率を現行の30%以上→50%以上(うち現金を20%以上)に、日証金も同様に貸借取引自己取引分などの増担保金徴収率を現行の30%→50%(うち現金を20%)とする。

■ヤマノホールディングス <7571> [JQ]
非開示だった今期経常は40%減益、未定だった配当は2円実施。

■アートネイチャー <7823>
5月売上高は前年同月比4.4%減。

■アパマンショップホールディングス <8889> [JQ]
5月管理物件数は前月比242戸減の7万0897戸だった。

 【好悪材料が混在】 ―――――――――

■大日本コンサルタント <9797> [東証2]
発行済み株式数(自社株を除く)の2.7%にあたる20万株(金額で1億円)を上限に自社株買いを実施する。一方、500円相当~4000円相当の特産品などを贈呈する株主優待制度を廃止する。

※6月15日大引け後の発表分を一部抜粋。一部プレスリリースなど含む
[2017年6月15日]

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