【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):菱洋エレク、H2Oリテイ、新日鉄住金
神戸鋼 <日足> 「株探」多機能チャートより
SMBC日興証券が1日付で神戸製鋼所 <5406> の投資判断を「3(弱気)→2(中立)」に引き上げ、目標株価を900円→1100円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、経営の最大の課題だった加古川製鉄所のコスト競争力は、今秋に行われる上工程の統合によって強化される可能性が高いと指摘。また、自動車向けアルミパネル材の生産に関して、ノベリスの余剰設備の有効活用、真岡製造所の増強と投資負担を最小限にとどめた点を評価している。
■H2Oリテイ <8242> 2,013円 +127 円 (+6.7%) 本日終値
エイチ・ツー・オー リテイリング<8242>が3連騰し年初来高値を更新した。1日の取引終了後に発表した5月度の売上速報で、全社合計売上高が前年同月比5.4%増となり、6カ月連続で前年実績を上回ったことが好感されている。阪急うめだ本店で改装した売り場が認知度の高まりと広域からの集客効果により高伸したほか、気温の上昇とともにトレンドアイテムのスカートやブラウスなど婦人ファッションが好調だった。また、インバウンドが化粧品を中心に好調で約5割増となったことも寄与した。
■新日鐵住金 <5401> 2,505円 +137.5 円 (+5.8%) 本日終値
新日鉄住金<5401>が急伸。株価は前日に比べ3%高に買われている。SMBC日興証券は1日、投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は2700円から3000円に見直した。同証券では、鉄鉱石、原料炭価格の大幅下落を予想しており、18年3月下期に想定以上にスプレッドが拡大する可能性が高いとみている。同証券では、18年3月期の連結営業利益を前期比2倍の2324億円、19年3月期は今期推定比35%増の3150億円と連続大幅増益を予想している。
■野村ホールディングス <8604> 698円 +35.3 円 (+5.3%) 本日終値
野村ホールディングス<8604>や大和証券グループ本社<8601>など証券株が軒並み高。松井証券<8628>やマネックスグループ<8698>などネット証券も買われた。この日、日経平均株価が15年12月以来、1年半ぶりに2万円台を回復。株価の先高期待が膨らむなか、野村をはじめとする証券株に見直し買いが流入している。
■DOWA <5714> 892円 +45 円 (+5.3%) 本日終値
DOWAホールディングス<5714>が大幅に4日続伸。SMBC日興は1日、同社株の投資評価を「3」から「2」に引き上げた。目標株価は880円で据え置いた。株価の下落で18年3月期の亜鉛の買鉱条件悪化や国内環境事業、LED事業の業績停滞は織り込んだとみている。また、海外の熱処理事業、中国の携帯機器メーカー向けの銅条の収益が拡大しているほか、インドネシアの産業廃棄物の最終処分場建設着工やメキシコの亜鉛鉱山の建設着手の可能性の高まりで将来の成長性の芽がみえてきたことを評価している。
■三菱UFJ <8306> 721.6円 +30.3 円 (+4.4%) 本日終値
三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>などメガバンクに買いが先行。前日の米国株市場はNYダウが4日ぶりに反発し、3カ月ぶりに過去最高値を更新したが、その原動力となったのはゴールドマン・サックスやJPモルガンなどの金融セクターで業種別でもトップの上昇率をみせた。堅調なADP全米雇用リポートの内容を受け、米景気に対する安心感が高まり6月利上げが確実視されるなか、米長期金利も上昇しており、これが追い風となっている。東京市場でもこの流れを引き継いで出遅れ感の強い銀行株に見直し買いを誘っている。
■Jフロント <3086> 1,670円 +67 円 (+4.2%) 本日終値
J.フロント リテイリング<3086>が3連騰。1日の取引終了後に発表した5月度の売上速報で、百貨店事業の合計売上高が前年同月比1.2%増と、2カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。日曜日が前年にい比べて1日少なかったものの、気温の上昇に伴い、婦人シャツやブラウス、パラソル、サングラスなどが好調に推移したほか、訪日外国人の活発な購買により化粧品やラグジュアリーブランドが大きく売り上げを伸ばしたことが寄与した。
■シンフォニア <6507> 363円 +14 円 (+4.0%) 本日終値
シンフォニア テクノロジー <6507> が大幅続伸。同社株は5月12日に発表した決算が好感され、08年5月以来、約10年ぶりの高値水準となる376円まで上値を伸ばしたが、その後は利益確定売りに押される展開が続いていた。予想PER11倍台と割安感も強く、買い戻しの動きが強まっている。同社の18年3月期の経常利益は前期比28.6%増の70億円と、1989年3月期に達成した最高益58.2億円を29年ぶりに塗り替える見通しだ。今期は航空宇宙大型案件や、制御機器、半導体設備向けクリーン搬送機などの販売拡大で、2ケタ増収を見込む。また、コスト面では引き続き外部コンサルタントを活用したコスト削減、生産・試験工程の自動化による生産効率の改善をさらに進めていくとしている。
株探ニュース