【市況】【植木靖男の相場展望】 ─物色3本柱に揺るぎなしか

「物色3本柱に揺るぎなしか」

●連休前ジンクスを跳ね返した相場の若さ

　東京株式市場は堅調に推移している。周知の通り、5月3日から5日まで、たとえ米国など海外市場が良きにつけ悪しきにつけ大きく変動しても東京市場は連休で売買できない(本稿は5月2日執筆)。

　したがって、連休前には売買は慎重になり、下げるのが通例。昨年の大型連休前の急落はその典型である。

　ところが、今回は5月1日、2日と連騰である。なぜであろうか。

　最大の理由は、株価が上昇に転じてまだ日が浅いからである。たとえていえば、桜の花は咲き始めであれば、多少風が吹いても散ることはないのと同じである。

　連休中に海外で多少荒れても、日本株にはあまり影響はない、と投資家は踏んでいるのだ。古来、『畳となんとやらは若い方がいい』と言われる。相場も同じなのだ。

　いまの上昇相場は生みたてのホヤホヤなのだ。今回、日経平均株価が安値をつけたのは4月14日(終値ベース)。その後、8～9日上昇して定石通りもみ合いに入ったが、これは僅か2～3日、再び上昇に転じている。本来ならば、5～6日はもみ合うはず。

　これは今後を占う意味で重要である。誰がみても強い相場と判断できる。この分では、先行き調整ムードが生じてもいわゆる錐揉み型の調整、つまり下値を切り上げる調整パターンになる公算が大きい。

●材料面の焦点は米国の内政問題に

　では、日柄でみていつ頃まで上昇するのであろうか。定石でいえば、5月第3週、第4週ぐらいではないか。なにせ強いといっても病み上がりである。

　その後、6月にかけて目先的な二番底を探りにいくパターンか。当面、目先3月13高値1万9633円(終値ベース)がメド、素直に突破すれば2万円近くも考えられよう。

　材料的には、ここ最大のリスクであった北朝鮮問題も、当事国の米国が対話姿勢に転じたことで、もはや市場の懸念材料ではなくなった。

　だとすると、今後、材料面からは米国の内政問題にフォーカスがシフトする公算が大きいと判断される。

　米トランプ大統領が就任後100日間、なにかと注目されたが、右に左に政策がぶれたことが特徴であった。今後、トランプ政権は一言でいえば、これまで強い米国を支えてきた軍産複合体と上手に折り合いがつくかが問われることになりそうだ。

　ところで、物色動向だがソニー <6758> を中心とした電機株、ソフトバンク <9984> の情報通信株、三井住友フィナンシャルグループ <8316> の金融株の3本柱に揺るぎはないとみられる。

2017年5月2日　記

株探ニュース