【特集】＜話題の焦点＞＝有機ＥＬ新局面で需要増へ、日本メーカーの逆襲なるか

　２０１７年は有機ＥＬディスプレーが新局面を迎えることになりそうだ。米アップルが今年発売を予定するスマートフォン（スマホ）次期モデルに有機ＥＬディスプレーを採用する可能性が高まっているのに加え、日本国内の大手電機メーカーが年明け以降、相次いで高付加価値の大型有機ＥＬディスプレーテレビの発売を表明している。

　ソニー<6758>は、同社初となる４Ｋ有機ＥＬテレビ「ブラビア Ａ１Ｅシリーズ」を今月５～８日に米ラスベガスで開催された家電見本市「ＣＥＳ２０１７」で発表した。日本を含む世界で年内に発売する。ディスプレーを振動させ、画面から音を直接出力する独自技術「アコースティックサーフェス」を搭載。スピーカー部分をそぎ落とし、スタンドレスのデザインを実現した。サイズは７７型、６５型、５５型の大型で展開する。

　ソニーは１０年前の０７年に、世界で初めて有機ＥＬテレビに参入したものの、パネル量産によるコストダウンが困難を極め、１１型で２０万円という高額な価格設定にもかかわらず採算的に厳しく、１０年に生産を終了し撤退した経緯がある。海外メーカーからパネルを調達し再参入を図る。

　パナソニック<6752>が「ＣＥＳ２０１７」で発表したのが、平面型有機ＥＬパネルを採用し「ＨＤＲ（ハイダイナミックレンジ）」と呼ばれる高画質技術により、従来の約２倍の明るさを実現した有機ＥＬテレビ「ＴＸ－６５ＥＺ１０００」で、国内発売も視野に入れている。同社は、１５年から欧州で６５型の４Ｋ有機ＥＬテレビ「ＣＺ９５０シリーズ」を展開していた。

　東芝<6502>の１００％子会社東芝映像ソリューションは１１日、同社としては初めての有機ＥＬパネルと自社開発の専用映像処理エンジンを採用し、高いピーク輝度と濃密な黒の高いコントラストを実現した４Ｋ有機ＥＬテレビ「Ｘ９１０シリーズ」２機種（６５型、５５型）を３月上旬から発売すると発表した。

　現状、 有機ＥＬディスプレーパネルはスマホ用、テレビ用を問わずサムスン電子、ＬＧ電子など韓国メーカーが圧倒的なシェアを占めている。そのなかで、台湾の鴻海精密工業傘下のシャープ<6753>が１８年４～６月に試験ラインを稼働させることを目指しており、供給へ向けアップルとも協議している。また、ジャパンディスプレイ<6740>も１８年３月期中に量産試作ラインを設置する予定だ。

　有機ＥＬ部材関連銘柄として三井松島産業<1518>に注目。同社は１３日、液晶パネルや半導体関連の部材加工業「クリーンサアフェイス技術」（ＣＳＴ、神奈川県寒川町）を完全子会社化すると発表した。ＣＳＴは液晶パネルなどの製造に際して、ガラス基板の上に特殊な膜を作る微細加工技術を持つ。同社の技術は、液晶パネルだけでなく、普及が進む有機ＥＬディスプレーにも必要とされるもので、同社は、スマートフォン普及などで市場は着実に拡大しており、業績も安定的に推移すると見込みと判断して子会社化を決めた。

　ダイニック<3551>は、有機ＥＬに不可欠な高性能水分除去シートを手掛けていることから、有機ＥＬ関連として注目度が高まっている。水分ゲッターは水分除去能力が高い薄いシート状の製品。有機ＥＬディスプレーの電極は水分による酸化腐食により著しく劣化することから、水分除去材が重要な部材となるが、水分除去能力や省スペース性からニーズが強まっている。保土谷化学工業<4112>は、有機ＥＬ材料として正孔輸送材のほか、韓国子会社を通じて発光体を手掛けている。アルバック<6728>は真空技術に強みを持つ薄型ディスプレー製造装置メーカー。同社は有機ＥＬを含むフラットパネルディスプレー製造装置を展開している。

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）