【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):コーナン、ツルハHD、任天堂
コーナン <日足> 「株探」多機能チャートより
19日、コーナン商事 <7516> が発行済み株式数(自社株を除く)の0.58%にあたる20万株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は12月20日から17年2月28日まで。
■東海理化電機製作所 <6995> 2,463円 +41 円 (+1.7%) 本日終値
東海理化<6995>が反発。19日付で三菱UFJモルガン・スタンレー証券がレーティング「オーバーウエート」継続、目標株価を2300円から2800円へ引き上げた。円安メリットだけでなく成長確度が一段高まっている点を評価。17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の280億円(前期346億800万円)に対して従来予想の300億円から315億円へ、18年3月期は310億円から355億円へ引き上げている。
■ツルハホールディングス <3391> 11,540円 +160 円 (+1.4%) 本日終値
ツルハホールディングス<3391>が4日続伸。19日取引終了後、17年5月期第2四半期累計(5月16日~11月15日)の連結決算を発表し、売上高は2890億7900万円(前年同期比19.4%増)、営業利益は188億400万円(同30.9%増)と、大幅な営業増益だったことが好感されている。高付加価値商品のカウンセリング販売に注力したほか、競争激化に伴う商圏縮小に対して、食品などをはじめとする新たなカテゴリーを導入したことが奏功した。なお、通期業績予想は従来見通しを据え置き、売上高5830億円(前期比10.5%増)、営業利益371億円(同18.4%増)を見込んでいる。
■任天堂 <7974> 24,815円 +275 円 (+1.1%) 本日終値
任天堂<7974>が6日ぶりに反発。16日に配信を開始したスマートフォン向けゲーム「スーパーマリオラン」の業績への貢献が限定的との観測から株価は下落していたが、12月12日につけた直近高値3万180円から、前日安値2万4340円までの下落幅が5840円にも達していることから、値ごろ感への意識や自律反発狙いの買いが入っているもよう。また、「スーパーマリオラン」に関する評価が一巡したとみて、来年3月に発売する新型ゲーム機「Nintendo Switch(ニンテンドースイッチ)」への期待感も徐々に台頭しているようだ。
■久光製薬 <4530> 5,690円 +60 円 (+1.1%) 本日終値
久光製薬<4530>が4日続伸。19日の取引終了後、経皮吸収型アレルギー性鼻炎治療剤(開発コード:HP-3060、一般名:エメダスチンフマル酸塩)の製造販売承認申請を行ったと発表しており、これを好材料視した買いが入っている。同剤は、同社のTDDS(経皮薬物送達システム)技術を用いて開発した全身性のテープ剤。会社側では、安定した血中薬物濃度を維持し効果を持続させることで、アレルギー性鼻炎治療剤の新たな選択肢となることを期待しているという。なお、17年度中の承認取得を目指すとしており、業績への貢献が期待されている。
■椿本チエイン <6371> 990円 +10 円 (+1.0%) 本日終値
椿本チエイン<6371>が反発。19日付で岡三証券がレーティング「強気」継続、目標株価を900円から1100円へ引き上げた。グローバル生産体制の強化や工場再編などに係るコストの増加が業績を圧迫する見込みながら、自動車エンジン用タイミングチェーンの販売数量は増加が続くと指摘。17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の197億円(前期215億7000万円)に対して従来予想の205億円から210億円へ、18年3月期は220億円から230億円へ引き上げている。
■日立造船 <7004> 628円 +6 円 (+1.0%) 本日終値
日立造船<7004>が反発。同社は19日の取引終了後、豪州のOsmoflo社を子会社化することを発表、これを好感した。Osmoflo社は豪州、中東、南米、東南アジアにおいて逆浸透膜(RO膜)をはじめとする膜技術を活用した海水淡水化・産業用水処理事業を展開するOsmofloグループの事業持ち株会社。今回の子会社化により、Osmofloグループが保有するRO膜を中心とする高い技術と、日立造船の保有する多段フラッシュ法などの技術・建設実績を組み合わせることで、中東をはじめとする海外地域での海水淡水化・産業用水処理事業の受注機会の拡大を目指す。
■日医工 <4541> 1,725円 +12 円 (+0.7%) 本日終値
19日、日医工 <4541> が発行済み株式数(自社株を除く)の0.18%にあたる10万株(金額で2億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は12月20日から17年1月6日まで。
株探ニュース