【特集】ヒマラヤ Research Memo（1）：17/8期はウィンタースポーツ用品の売上げ回復が見込まれる

ヒマラヤ<7514>は一般スポーツ、ゴルフ用品の小売チェーンで業界3位。関東以西の中小規模商圏をターゲットにドミナント戦略による出店を拡大中。子会社の(株)ビーアンドディー（以下、B&D）も含めたグループ店舗数は2016年8月末で155店舗。

9月28日に発表された2016年8月期の連結業績は、売上高が前期比0.4%減の72,056百万円、経常利益が同56.8%減の1,063百万円となった。記録的暖冬によるウィンタースポーツ用品や防寒衣料品の販売が大きく落ち込んだことに加えて、春先以降、デフレ基調が強まる中、スポーツ用品の衣料品中心に割高感が生まれ販売が低迷したこと、サッカーを中心としたチームスポーツ用品市場が低調だったことなどが収益の悪化要因となった。また、減損損失や店舗閉鎖損失引当金等の特別損失1,359百万円を計上したことで、親会社株主に帰属する当期純利益は499百万円の損失を計上した。

2017年8月期の連結業績は、売上高が前期比2.0%増の73,500百万円、経常利益が同14.7%増の1,220百万円と増収増益に転じる見通しだ。冬シーズンの気温が平年並みで推移すればウィンタースポーツ用品の売上げ回復が見込まれるほか、店舗の付加価値向上による集客力のアップ、適時適量仕入の実施による値引き販売の抑制に取り組んでいく。また、収益体質の強化や将来の成長に向けた事業基盤の再構築を図るため、ヒマラヤでは2017年8月期中に13店舗の閉店を進めていくほか、消費トレンドの変化や競争環境の激化に対応するために、新業態の店舗を出店する予定だ。

中期3ヶ年経営計画では2019年8月期に売上高78,000百万円、経常利益で2,000百万円を目指していく。経常利益率は2.6%と2015年8月期の3.4%を下回る水準となるが、今後3年間は持続的な成長に向けた基盤づくりの期間と位置付けており、新業態店舗の開発や売上高構成比で1割弱まで成長してきたEC事業の強化に向けた投資期間としている。

■Check Point
・17/8期は増収増益に転じる見通し
・新中計では19/8期の売上高780億円、経常利益20億円を目指す
・今後3年間は持続的な成長に向けた基盤づくりの期間と位置付ける

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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