【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■日本デジタル研究所 <6935> 　2,410円　(+376円、+18.5％)

　東証1部の上昇率2位。日本デジタル研究所 <6935> が連騰し年初来高値を更新。10月31日、同社の前沢和夫社長の資産管理会社ジェイ・ディ・エル技研がMBO(経営陣による買収)を実施し、株式を非公開化すると発表したことが引き続き材料視された。TOB価格が前日終値を19.0％上回る1株2420円とあって、本日もこれにサヤ寄せする形となった。買付期間は11月1日から12月20日まで。予定通りTOBが実施された場合、同社は上場廃止となる見通し。

■日本ハム <2282> 　2,759円　(+236円、+9.4％)

　東証1部の上昇率3位。1日、日本ハム <2282> が17年3月期の連結税引き前利益を従来予想の440億円→470億円に6.8％上方修正。増益率が36.9％増→46.2％増に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。食肉販売数量の伸長に加え、加工事業の生産性向上が利益を押し上げる。不採算だった米国子会社の養豚事業売却なども上振れに貢献した。

■伊藤忠テクノ <4739> 　2,848円　(+241円、+9.2％)

　東証1部の上昇率4位。1日、伊藤忠テクノソリューションズ <4739> が決算(国際会計基準=IFRS)を発表。17年3月期上期(4-9月)の連結税引き前利益が前年同期比49.7％増の89.1億円に拡大して着地したことが買い材料視された。コンビニ向け店舗システム案件の受注が伸びた流通・エンタープライズ事業の収益が急拡大したことが寄与。情報通信事業の伸長も大幅増益に貢献した。

■昭和電工 <4004> 　1,477円　(+116円、+8.5％)

　東証1部の上昇率5位。1日、昭和電工 <4004> が決算を発表。16年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比20.6％減の206億円に減ったものの、直近3ヵ月の7-9月期の同利益は前年同期比30.2％増の136億円に拡大したことが買い材料。7-9月期は石油化学事業が原油価格の下落によるナフサなどの原料価格の低下で採算が急改善した。基礎化学品や機能性化学品の増益も寄与した。1-9月期の経常利益の通期計画230億円に対する進捗率は89.6％に達しているうえ、1-3月期を底にV字回復しているだけに、通期業績の上振れを期待する買いが向かった。

■ゴールドウイン <8111> 　5,040円　(+260円、+5.4％)

　東証1部の上昇率9位。ゴールドウイン <8111> が反発。同社は1日の取引終了後、17年3月期の第2四半期累計(4-9月)連結業績予想の修正を発表。売上高を252億円から264億6000万円（前年同期比1.6％増）へ、営業利益を3億4000万円から6億8000万円（同58.5％増）へ、純利益を2億5000万円から5億9000万円（同2倍）へ上方修正、これを好感した。「ザ・ノース・フェイス」、「へリー・ハンセン」、「カンタベリー」や「ブラックアンドホワイト」ブランドの販売が総じて堅調に推移し、直営店を中心とするリテール売り上げの拡大や返品・値引などの販売ロスを削減したことが利益を押し上げた。

■伊藤米久ＨＤ <2296> 　1,050円　(+49円、+4.9％)

　1日、伊藤ハム米久ホールディングス <2296> が17年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の90億円→119億円に32.2％上方修正したことが買い材料視された。加工食品事業でコスト削減や経営統合に伴うシナジー効果が寄与し、採算が想定以上に改善した。上期上振れに伴い、通期の同利益も従来予想の195億円→220億円に12.8％上方修正した。業績好調に伴い、今期の期末一括配当を従来計画の12円→15円に増額修正したことも支援材料となった。

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　236円　(+11円、+4.9％)

　国際のＥＴＦＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が大幅に6日続伸。同ETFは「恐怖指数」と称される米VIX指数とリンクしている。米紙ワシントンポストとＡＢＣテレビが発表した大統領選の世論調査で共和党のトランプ氏の支持率が民主党のクリントン氏をわずかに上回ったことが判明。これを受け、トランプリスクが再燃し、同指数を買う動きが強まった。1日の米VIX指数は一時、前の日に比べ19％高の20.43に上昇した。

■ヤフー <4689> 　419円　(+16円、+4.0％)

　ヤフー <4689> が急速上値追い。同社は1日取引終了後に17年3月期第2四半期累計の連結決算を発表、売上高4095億9500万円（前年同期比64.6％増）、営業利益1003億8500万円（同33.9％減）、最終利益691億1900万円（同44.6％減）だった。アスクル <2678> などの連結対象化で売上高に業容拡大効果は出ているものの、利益面ではアスクルの再評価益や先行投資負担が足を引っ張り大幅減益に。ただ、株価は底値もみ合いで既にこれを織り込んでおり、想定内の減益であったことから買い戻しを誘発するかたちとなった。

■ニチレイ <2871> 　2,398円　(+86円、+3.7％)

　ニチレイ <2871> が続伸。地合い悪のなか我が道を行く展開で連日の年初来高値。1日に発表した16年4-9月期業績は営業利益段階で前年同期比54.6％増の160億5900万円と絶好調。主力商品の「本格炒め炒飯」、「焼きおにぎり」などの米飯類が収益に貢献した。また、中期経営計画「POWER UP 2018」の目標数値（19年3月期目標）について営業利益段階で236億円を286億円へと上方修正しており、これがマーケットで評価された。

■新日鐵住金 <5401> 　2,142.5円　(+71.5円、+3.5％)

　新日鐵住金 <5401> が反発。同社は1日取引終了後、17年3月期第2四半期累計（16年4-9月期）の連結決算を発表した。売上高2兆1607億9300万円（前年同期比13.8％減）、営業利益178億3000万円（同81.9％減）、最終利益110億900万円（同90.8％減）と低調だったが、株価は事前に織り込みが進んでおり、買い戻しを誘発した。17年3月期通期の連結最終利益については前期比58.7％減の600億円になるとの見通しを発表している。原料炭の価格が高止まりしていることや円高デメリットが利益を押し下げる見込み。今期の経常利益予想については既に発表している（前期比35.3％減の1300億円の見通し）が変更はない。下期は原料炭上昇の価格転嫁をどう進めていくかに市場の関心が集まる。

■日経Ｄインバ <1357> 　2,568円　(+83円、+3.3％)

　ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]が逆行高。米大統領選への不透明感から、全体相場が急落するなか人気を集め、商いも膨らんだ。日経ダブルインバースは、日経平均株価が下落した際に下げの2倍の上昇が見込めるベア（弱気）型の上場投信（ETF）。ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]とは逆の性質を持ち、下げ相場での高パフォーマンスが期待できることから買い人気を集めた。

■キッツ <6498> 　647円　(+18円、+2.9％)

　キッツ <6498> が1日の大幅高の余勢を駆って続伸、連日の年初来高値で全体地合いとは無縁の上昇波を形成。同社はバルブ専業メーカーで国内最大手。10月31日取引終了後に発表した17年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算は、売上高が549億4100万円（前年同期比8.5％減）と減収を余儀なくされたものの、営業利益は42億9300万円（同19.0％増）と2割近い増益を確保し、これが買いを呼び込んだ。株式需給面では信用取組は大幅に売り長であり、信用倍率は0.2倍。上昇加速局面ではミニ踏み上げ相場の様相を呈し、上げ足を助長するかたちとなった。

■加賀電子 <8154> 　1,528円　(+41円、+2.8％)

　1日、加賀電子 <8154> が発行済み株式数(自社株を除く)の3.54％にあたる100万株(金額で15億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は11月8日から17年3月30日まで。同時に決算を発表。17年3月期上期(4-9月)の連結経常利益が前年同期比31.2％減の30.4億円で着地したが売り材料視されなかった。

■扶桑化学工業 <4368> 　2,229円　(+55円、+2.5％)

　1日、扶桑化学工業 <4368> が17年3月期の連結経常利益を従来予想の74億円→83億円に12.2％上方修正。増益率が1.4％増→13.7％増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料。好採算の超高純度コロイダルシリカやナノパウダーの販売好調が寄与。円高による果実酸類の原材料価格や商品輸入価格の低下も利益を押し上げる。

■インベスターズクラウド <1435> 　3,930円　(+85円、+2.2％)

　インベスターズクラウド <1435> [東証Ｍ]が反発。同社は1日、不動産賃貸仲介サービス事業を手掛けるエイブル（東京都港区）と業務提携したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。この提携により、同社は子会社が開発するIoT機器スマートドアホン「TATERU kit」を導入したスマートアパートをエイブルの顧客に提案。今後は相互の事業領域と戦略を補完し、不動産の賃貸や管理・活用に関わる幅広いサービスの実現とスマートアパートの提供を加速するとしている。

■住友商事 <8053> 　1,224円　(+15円、+1.2％)

　住友商事 <8053> が朝安後、反発。1日に発表された第2四半期(4-9月)の連結純利益は前年同期比49％減の657億8000万円だった。資源部門や鋼管事業が赤字となったことなどが響いた。ただ、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は1日、同証券予想の580億円を上回ったとして、決算内容は「ポジティブ」と評価した。自動車やメディアなどが堅調だったほか、ボリビアのサンクリストバル鉱山の銀、亜鉛、鉛の生産が好調なことなどを前向きにみている。

※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース