【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：コーナン、住友鉱、京セラ、トヨタ

■コーナン商事 <7516> 　2,083円　 +94 円 (+4.7％)　　本日終値
　12日、コーナン商事 <7516> が決算を発表。17年2月期第1四半期(3-5月)の経常利益(非連結)が前年同期比29.8％増の53.5億円に伸びて着地したことが買い材料。木材・塗料やペット用品の販売が伸び、既存店売上高が前年同期を上回って推移する中、在庫管理の徹底や販管費の抑制などが大幅増益に貢献した。上期計画の78億円に対する進捗率は68.6％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■大同特殊鋼 <5471> 　400円　 +18 円 (+4.7％)　　本日終値
　大同特殊鋼<5471>が３日続伸、ホンダ<7267>も４日続伸と共に買い進まれた。両社はこの日、ハイブリッド車用駆動モーターに適用可能な高耐熱性と高磁力を兼ね備えた、重希土類完全フリー（不使用）熱間加工ネオジム磁石を世界で初めて実用化し、ホンダが今秋発表予定の新型「フリード」に採用することを発表した。今回、大同特殊鋼が熱間加工法の技術をさらに進化させるとともに、ホンダが駆動モーター開発の経験を生かし、磁石形状を見直すなど、共同で開発を推進。この技術の採用により、ネオジム磁石の適用拡大に際し、課題であった重希土類元素の制約から脱却し、その資源リスクを回避、調達ルートの多様化も図ることが可能になる。

■住友金属鉱山 <5713> 　1,154.5円　 +44 円 (+4.0％)　　本日終値
　住友金属鉱山<5713>や大平洋金属<5541>が高い。足もとでのニッケル価格の上昇が好感されている。ロンドン金属取引所（ＬＭＥ）で１２日、ニッケル３カ月物は前日比４１０ドル高の１トン当たり１万４３０ドルに上昇し、昨年１０月末以来、８カ月ぶりの水準に値を上げている。フィリピンで６月末に就任したドゥテルテ新大統領が環境悪化を受け２鉱山の生産停止を命じたとされていることもあり、ニッケルには供給不足の観測も出ている。

■マツダ <7261> 　1,430円　 +53.5 円 (+3.9％)　　本日終値
　マツダ<7261>が続伸。ＴＩＷでは、生産制約があるなか、足もとの販売は堅調と指摘。いすゞ自動車<7202>とのピックアップトラックＯＥＭ供給合意の話はポジティブとみて、商品力主導による収益力改善基調が続くとの見方に変化はないと解説。急激な円高から軟調な展開が続くものの、株価は大底値圏とみて、レーティング「２＋」を継続している。

■国際石油開発帝石 <1605> 　801.5円　 +27.4 円 (+3.5％)　　本日終値
　国際石油開発帝石<1605>、石油資源開発<1662>などが大幅高、原油市況動向とリンクするＮＥＸＴ　ＮＯＴＥＳ　日経・ＴＯＣＯＭ　原油ダブル・ブルＥＴＮ<2038>なども高い。ＯＰＥＣが１２日開示した７月の月報で２０１６年の世界の石油生産量の見通しを下方修正、需給が引き締まるとの思惑から同日のＷＴＩ原油先物価格は急反発、１バレル＝４６ドル８０セントと２ドル以上の上昇をみせた。これを受けて米国株市場ではエクソン・モービルやシェブロンなどのエネルギー関連株が大幅上昇し、Ｓ＆Ｐ５００指数最高値更新の原動力となった。東京市場でもこの流れが波及し、資源エネルギー関連全般に買いが集中する展開。

■日立製作所 <6501> 　453.2円　 +15.3 円 (+3.5％)　　本日終値
　日立製作所<6501>は４日続伸。為替が１ドル＝１０４円台と円安に振れたことが好感された。また、同社株は英国に高速鉄道向けなどの車両の最新鋭工場を建設しており、Ｂｒｅｘｉｔ（英国のＥＵ離脱）の悪影響を被るとの懸念から、軟調展開が続いていた。ただ、英首相にメイ内相が就任することが決定。英国の新首相選びは難航する、との不安が後退し英ポンドが反発基調にあることも好感されている。

■京セラ <6971> 　5,190円　 +173 円 (+3.5％)　　本日終値
　12日、京セラ <6971> が理化学研究所、オーガンテクノロジーズと脱毛症治療に向けた再生医療技術分野の共同研究を始めると発表したことが買い材料視された。共同研究では、毛包器官を再生して脱毛症を治療する技術や製品の開発を行う。同社は長年培ってきた微細加工技術や生産技術を応用し、細胞加工機器を開発する。2020年の実用化を目指す。発表を受けて、毛管再生医療の実用化による新たな事業基盤の確立に期待する買いが向かった。

■トヨタ自動車 <7203> 　5,628円　 +185 円 (+3.4％)　　本日終値
　トヨタ自動車<7203>、富士重工業<7270>、ホンダ<7267>など自動車株に寄り付き買いが集中している。外国為替市場では世界的なリスクオンの流れを映して円安が加速、足もと１ドル＝１０４円台後半の推移となっており、輸出採算悪化懸念の後退から買い戻しが勢いを増している。各社、今期の通期想定レートは１ドル＝１０５円で設定しており、実勢とのカイ離は解消されつつある。

株探ニュース