【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：ＴＢＳＨＤ、日テレＨＤ、東芝、いすゞ

■ＴＢＳＨＤ <9401> 　1,419円　 +43 円 (+3.1％)　　本日終値
　ＴＢＳホールディングス<9401>が大幅続伸。ＳＭＢＣ日興証券がリリースしたリポートによると、放送収入に影響を与える視聴率は底打ちしており、現状維持を前提とすれば同社放送収入の伸び率が同業他社を大幅に下回るリスクは限定的とみるものの、テレビ広告需要は１７年３月期～１９年３月期に年率１％程度の低成長が続くと予想し、放送収入の増収効果による利益増を積極的に織り込むのは難しいとの見解を示している。同証券ではまた、放送事業では番組制作費抑制を柱とするコスト削減、映像・文化事業では、ここ数年成果を見せているコストコントロール継続に加えて、将来に向けた新規事業への投資などに注目したいと解説。目標株価を１７５０円から１５５０円へ引き下げているものの、投資評価は「２」（中立）を継続している。このほか、ＪＰモルガン証券がレーティングを「アンダーウエート」から「ニュートラル」へ格上げし、目標株価は１６４０円から１４１０円へ引き下げていることが確認されている。

■ＡＬサービス <3085> 　3,155円　 +85 円 (+2.8％)　　本日終値
　アークランドサービスホールディングス<3085>が４日続伸。４日の取引終了後に発表した６月度の月次売上高で、「かつや」直営店既存店売上高が前年同月比３．８％増となり、９カ月連続で前年実績を上回ったことが好感されている。客数、客単価ともに前年を上回った。なお、上期（１～６月）累計の既存店売上高は３．３％増だった。

■日テレＨＤ <9404> 　1,746円　 +36 円 (+2.1％)　　本日終値
　日本テレビホールディングス<9404>が続伸。ＳＭＢＣ日興証券がリリースしたリポートによると、視聴率と放送収入のトレンドにはタイムラグがあるため、これまでの視聴率好調により、当面は放送収入の好調も維持できるとみるも、視聴率は高水準を維持しているものの、更なる上昇を続けるのは難しいレベルと指摘。このため、中期的な業績成長ドライバーはテレビ放送以外の事業となるとみて、ティップネスなど前中期経営計画の中での投資が成果を上げ始めており、将来に向けた新たな投資にも注目したいと解説。投資評価は「２」（中立）を継続。目標株価は２５００円から２０５０円へ引き下げている。

■テレ朝ＨＤ <9409> 　1,693円　 +34 円 (+2.1％)　　本日終値
　テレビ朝日ホールディングス<9409>が反発。ＳＭＢＣ日興証券は同社について、目標株価を２３５０円から２０００円へ引き下げ、投資評価は「２」（中立）を継続するとのリポートをリリース。ただ、目標株価への上昇余地がメディアセクター内の放送局４社中最も大きいこと（日本テレビＨＤ<9404>１９．９％、東京放送ＨＤ<9401>１２．６％、フジ・メディア・ＨＤ<4676>１１．８％、いずれも４日終値ベース）や、全日（６時～２４時）視聴率が上昇基調にあることから主力の放送収入の拡大余地が相対的に高いとみられるため、投資選好順位は同社を最上位としている。

■東芝 <6502> 　289.1円　 +4.8 円 (+1.7％)　　本日終値
　東芝<6502>が３日続伸。同社はこの日、産業機器・設備の「見える化・遠隔監視」を迅速に実現できる「ＩｏＴスタンダードパック」の提供を開始することを発表した。これは市場で稼働する産業機器やビルファシリティなど、管理・監視対象とする装置のデータ収集と蓄積、稼働状況を示すデータの見える化サービス・遠隔監視サービス、運用サポートまでをパッケージ化し、「見える化と遠隔監視」を簡単かつ迅速に始められるサービス。事前準備と現場作業を最小限にするクイックスタートの機能により、見える化・遠隔監視開始までの時間を大幅に短縮している。

■いすゞ自動車 <7202> 　1,322.5円　 +21.5 円 (+1.7％)　　本日終値
　いすゞ自動車<7202>が５日続伸。クレディ・スイス証券では、タイ販売の１７年３月期上振れ確度が高まりつつあることに加え、国内ＣＶの販売台数モメンタムが強いため、短期業績は高水準の着地を予想。円高に対する耐性が強いことで今期は同社のディフェンシブ性が一層際立つとみて、外部環境の不透明感が一段と増す中、ローカルセグメントへのエクスポージャーが大きい同社を選好したいと解説。レーティングを「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価を１３００円から１５５０円に引き上げている。

■エボラブルアジア <6191> 　6,460円　 +100 円 (+1.6％)　　本日終値
　4日、エボラブルアジア <6191> [東証Ｍ]が株主優待制度を新設すると発表したことが買い材料視された。毎年9月末と3月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じて1ポイント1円相当のポイントを付与する。100株保有で1000ポイント、200株保有で3000ポイント、最大900株以上保有で1万5000ポイントを贈呈。ポイントは特設サイトに掲載の食品や家電などに交換できるほか、1万ポイントで国内航空券の半額チケットを選択することもできる。発表を受けて、株主還元の強化を好感する買いが向かった。

株探ニュース