【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ステラ　ケミファ <4109> 　3,495円　(+295円、+9.2％)

　東証1部の上昇率5位。ステラ　ケミファ <4109> が大幅高で連日年初来高値更新。時価は2011年3月以来5年3カ月ぶりの高値圏で、株式需給面からは戻り売り圧力から実質的に解放された状態で上値が軽い。東海東京調査センターが29日付で同社株のレーティングを「アウトパフォーム」継続で目標株価を3060円から3690円に引き上げており、これが株価上昇を後押ししている。同調査センターでは、同社の17年3月期営業利益について前年比94.5％増の27億円と予想。会社計画の営業利益計画は13億7400万円だが、その約2倍を見込んでいることで市場の注目を集めたようだ。電池材料の需給の先行きが不透明な時期に策定されていること、原料フッ酸価格の上昇を織り込んでいるなどの要因により会社側はかなり保守的な見通しとみている。

■福井コン <9790> 　2,100円　(+90円、+4.5％)

　29日、福井コンピュータホールディングス <9790> が住宅設備向けバーチャル空間体感システム「ARCHITREND VR」を販売開始すると発表したことが買い材料視された。同製品はVR(バーチャルリアリティ)に対応しており、まるでその場に立っているかのような圧倒的な没入感を体験できる。ヘッドマウントディスプレーを装着することでキッチン周りの高さやスペースなどをリアルに感じることができ、住宅のプレゼンテーションにおいて新しい住宅提案が可能となる。発表を受けて、VR関連製品の販売による業績への寄与に期待する買いが向かった。

■三ツ星ベルト <5192> 　797円　(+26円、+3.4％)

　29日、三ツ星ベルト <5192> が発行済み株式数(自社株を除く)の0.88％にあたる55万株(金額で4億5000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は6月30日から7月31日まで。

■東電ＨＤ <9501> 　432円　(+13円、+3.1％)

　東京電力ホールディングス <9501> が続伸。シティグループ証券では、値上げやコスト削減による黒字確保、交付金活用の賠償スキームなどにより、先行き不安は概ね解消と指摘。長期的には、原発再開、復配、優先株買入消却などが、正常化の進展として評価されるとみて、レーティング「1H」、目標株価620円でカバレッジを再開している。

■ブイ・テクノロジー <7717> 　11,640円　(+320円、+2.8％)

　ブイ・テクノロジー <7717> が反発。29日は、ウシオ電機 <6925> との特許権侵害に対する警戒感などで大幅安となったが、30日は買いが先行。岩井コスモ証券が29日付のリポートで、投資判断を新規「A」、目標株価1万9000円でカバレッジを開始したことが好感されたようだ。同社は、液晶製造装置を手掛けており、主力のモジュール検査装置やTFT・カラーフィルタ修正装置などのシェアは90％を超えている。同証券では、16年3月期の営業最高益更新に加え、6月24日に発表した新中期経営計画で最終年度の19年3月期営業利益を140億円（前期実績5.4倍）とする強気な姿勢を評価。また、有機EL関連にも参入するとしており、成長ペースの加速を予想している。

■オークワ <8217> 　1,069円　(+29円、+2.8％)

　オークワ <8217> が続伸。大和証券のリポートによると、同社の第1四半期（2月21日-5月20日）実績を踏まえて業績予想を小幅減額。単体既存店売上高の再減速は懸念要因も、ポイント費用の減少などを考慮すれば、17年2月期は5年ぶりの連結営業増益を達成すると予想。それでも、利益水準は低く、業績の本格回復には時間を要するとの見解を示している。投資判断「3」（中立）、目標株価1000円を継続している。

■日本信号 <6741> 　795円　(+21円、+2.7％)

　日本信号 <6741> が続伸。みずほ証券では、16年3月期は13年3月期から続いていた増収増益がストップしたものの、17年3月期は、電気信号系や、表示器、ホームドアなどの投資へ回帰し、過去最高益を更新すると予想。18年3月期以降も東海道新幹線の補修事業のスタートが見込まれるなど事業環境は明るいとして、レーティング「買い」を継続、目標株価は1420円から1250円に引き下げている。

■ヘリオス <4593> 　2,216円　(+51円、+2.4％)

　ヘリオス <4593> [東証Ｍ]が4日続伸。29日の取引終了後、佐賀大学医学部眼科学教室・江内田寛教授および九州大学大学院医学研究院眼科学分野・石橋達朗教授らによって実施された、眼科手術補助剤「HLM0021」の多施設共同第3相医師主導治験の結果が、日本眼科学会雑誌第120巻第6号に掲載されたと発表しており、これを材料視した買いが入った。同医師主導治験では、硝子体手術においてHLM0021を硝子体腔に投与し内境界膜を染色して可視化することの有効性と安全性が評価されたという。また、HLM0021が投与された31症例を評価した結果、硝子体手術時の内境界膜の可視化に有効かつ安全であり、手術の容易性が向上することが確認されたとしている。なお、同パイプラインは、国内ではわかもと製薬 <4512> にライセンスアウトされており、同社によって上市に向けた開発が進められている。

■スパークス・グループ <8739> 　182円　(+4円、+2.3％)

　29日、スパークス・グループ <8739> [ＪＱ]が発行済み株式数(自社株を除く)の0.59％にあたる120万株(金額で2億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は7月1日から7月29日まで。

■太平洋セメント <5233> 　241円　(+5円、+2.1％)

　29日、太平洋セメント <5233> が持分法適用会社である韓国・雙龍洋灰工業の保有する全株式を売却することに伴い、売却益25億円を特別利益に計上すると発表したことが買い材料視された。雙龍洋灰工業の株式は同社筆頭株主の韓国ハンエンコに売却する。同社は韓国への投資をより成長が期待できる地域への投資原資として回収することが企業価値向上にとって最も望ましい方策と判断し、株式売却に踏み切った。なお、17年3月期の業績への影響は現在精査中としている。

■荏原 <6361> 　561円　(+11円、+2.0％)

　東海東京調査センターでは、日経平均VI（ボラティリティ指数）が24日高値43.62から昨日29.44まで低下するなど、英国のEU離脱決定に伴う市場心理の悪化が一服しつつあると指摘。今後は、ファンダメンタルを考慮した展開になるとみて、30日は英国のEU離脱決定を受けて大幅に下落した銘柄などに見直し買いが入ると解説。急落直後のため上値では戻り売りが出やすそうなことから、中長期的スタンスでアナリストが強気としている銘柄に注目して、個別では、防災対策における治水工事の増加が追い風となる荏原製作所 <6361> と電気自動車の市場拡大により恩恵を受けるステラケミファ <4109> をピックアップしている。

■ニコン <7731> 　1,386円　(+26円、+1.9％)

　ニコン <7731> が4日続伸。ドイツ証券がニコンについてリポートをリリースしている。熊本地震によるソニー <6758> の工場被災によってCMOSイメージセンサの調達ができず、一眼レフの供給不足が続くものの、ハイエンド一眼レフ新製品は既に発表済みで、コアユーザーの購入は進むと指摘。ミックス改善に加え、広告宣伝費抑制も重なり映像事業の収益性は改善するとみて、コア部材の内製化率の低さも稼働損を緩和と解説。同証券ではまた、FPD露光装置も上期はフル生産が続くため、中期的な株価上昇余地は限定的であるものの、第1四半期はコンセンサスを上回ると予想。投資評価は「ホールド」を継続し、目標株価は1600円から1400円へ引き下げている。

■ペプチドリーム <4587> 　6,080円　(+110円、+1.8％)

　ペプチドリーム <4587> が4日続伸。同社は29日、研究開発中だった抗インフルエンザ薬「PD-001」の前臨床試験を開始したと発表。これが期待材料となったようだ。前臨床試験の開始は、以前から継続的に行っていた各種非臨床試験の結果、薬剤の溶解度や体内動態、投与法、投与タイミングなど薬剤の開発に欠かせないデータの取得が完了したことによるもの。今後は前臨床試験の結果に注視し、将来の臨床開発に向けた準備を行っていくとしている。

■タカラバイオ <4974> 　1,356円　(+23円、+1.7％)

　タカラバイオ <4974> が4連騰。前週末のブレグジット・ショックで大陰線を引いたが、その後は切り返し急、25日移動平均線とのマイナスカイ離を解消してきた。遺伝子研究用試薬などを手掛けるほか理化学機器販売にも展開。iPS細胞を使った再生医療やゲノム編集分野にも積極的に踏み込む。東証1部上場で新興市場のバイオ関連人気とは一線を画するが、安定した業績を確保し有配の創薬ベンチャーとして注目度が高い。同社が18年度に国内上市を目指す「HF10」はがん細胞だけを感染させて攻撃する腫瘍溶解ウイルスで臨床結果も良好。5月13日には米国で研究用試薬・装置の製造販売会社の買収を発表するなどM＆Aを駆使して業容拡大を続ける。京都大学iPS細胞研究所との連携も厚い。今月に入り、再生医療での使用に適した安全性の高いiPS細胞用培地を全世界で販売開始していることも注目を集めている。

■サンドラッグ <9989> 　9,560円　(+140円、+1.5％)

　サンドラッグ <9989> が上場来高値を更新。ＪＰモルガン証券では、他の主要ドラッグストア同様、順調に業績を伸ばしていると指摘。販売好調、ミックス改善、経費コントロールで業績は順調としながらも、中長期ドライバーとカタリスト、利益成長率見通しなどを勘案し、現株価水準はフェアバリュー圏と解説。レーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を8400円から9200円に引き上げている。

■スズキ <7269> 　2,753.5円　(+40.5円、+1.5％)

　スズキ <7269> が続伸。ゴールドマン・サックス証券では、6月の軽自動車販売は前年比プラスの可能性があると指摘。カタリストは、7月の国交省による燃費再測定結果とみて、レーティング「買い」と目標株価3400円を継続している。

■いすゞ自動車 <7202> 　1,248.5円　(+16.5円、+1.3％)

　ドイツ証券が国内トラックセクターについてのリポートをリリース。国内トラック2社におけるブレグジットの影響は主に為替とみられ、欧州エクスポージャーは5％にも満たないと予想するほか、国内市場は相対的に堅調であり、海外で主力のアセアンも底打ち感があり、影響は軽微と見ると指摘。短期的には株価は嫌気されたものの、1ドル＝100円前提における業績を基に考えても割安で、いすゞ自動車 <7202> 、日野自動車 <7205> ともレーティング「バイ」を継続、短期的には為替影響がより少なく、成長投資も落ち着きつつある、いすゞ自動車を推奨。同証券は、いすゞ自動車の目標株価を1400円から1650円へ引き上げ、日野自動車の目標株価は1400円から1250円へ引き下げている。

■野村ホールディングス <8604> 　365.2円　(+4.1円、+1.1％)

　野村ホールディングス <8604> 、大和証券グループ本社 <8601> などをはじめ証券株が軒並み高。前週末は英国EU離脱決定を受けた世界的な株波乱で東京市場も急落、そのなか証券株も投信など運用成績の悪化やリスク回避ムードを背景とした投資家資金の離散が嫌気されて大きく売り込まれた。週明けからの全般戻り相場でも上げ足は鈍かったが、30日は投資家心理が改善するなか、出遅れ感に目をつけた買いが株価を押し上げる格好となった。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース