【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（3）：三井不、楽天、トヨタ、デンソー

■ＴＳＩホールディングス <3608> 　612円　 -11 円 (-1.8％)　　本日終値
　ＴＳＩホールディングス<3608>が年初来安値を更新。８日取引終了後に５月売上高を発表し、既存店売上高が４．１％減と１０カ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気されている。「全体として、同社の中間価格帯ブランドは厳しい状況にあるが、新規出店やＥＣなどで売り上げ増を目指す」（管理本部広報担当）としている。なお、１５年８月以前に廃止したブランドを除いた既存事業の５月全店売上高は前年同月比２．４％増だった。

■三井不動産 <8801> 　2,569.5円　 -46 円 (-1.8％)　　本日終値
　三井不動産<8801>や三菱地所<8802>、住友不動産<8830>といった不動産株が安い。ドイツ証券は８日、不動産３社の目標株価を引き下げた。三井不の目標株価は４７６０円から３３５０円に、三菱地所は２９４５円から２３２５円に、住友不は５８５０円から４４６０円に見直した。レーティングは、三菱地所の「ホールド」以外は「バイ」で、それぞれ据え置かれている。同証券では、再開発バブルと相続税対策バブルという「静かなるバブル」の崩壊は始まっており、マイナス金利政策導入でその崩壊に拍車が掛かっている、と指摘。過熱する不動産貸し出しも懸念材料で、何らかの規制が導入されれば、不動産市場は大きな調整を余儀なくされる、とみている。

■楽天 <4755> 　1,170円　 -17 円 (-1.4％)　　本日終値
　ＪＰモルガン証券のインターネット、ゲームセクターのリポートでは、ゲームはコンソールゲーム市場の好調が続くなか、「ＶＲ」や任天堂「ＮＸ」など新型ハードのローンチも控え、材料が豊富と指摘。インターネット広告は、ソーシャル・インフィード・動画広告などの新商材が市場を牽引し環境は良好も、銘柄選択には注意が必要との見方で、ｅコマースは大手間での競争が激化し動向を注視する必要あるものの、市場全体はｅコマースユーザーの増加により安定高成長が期待できると解説。個別銘柄では、楽天<4755>、任天堂<7974>、ディー・エヌ・エー<2432>、スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>、アスクル<2678>を推奨し、「大型ピック」として楽天と任天堂を紹介。両社とも中期エントリーの好機と評価している。

■トヨタ自動車 <7203> 　5,603円　 -78 円 (-1.4％)　　本日終値
　トヨタ自動車<7203>、日産自動車<7201>、富士重工業<7270>など自動車株に売りが先行。米国では５月の雇用統計発表を受けて６月利上げの可能性が非常に低くなった。これに伴う日米金利差拡大の思惑が後退、為替市場ではドル売り円買いの動きに反映されている。足もとは再び１ドル＝１０６円台後半まで円高が進行、輸出採算の悪化を懸念した売りが優勢となっている。なお、トヨタ、日産自、富士重いずれも１７年３月期通期想定レートは１ドル＝１０５円で実勢よりは円高に設定されている。

■広島銀行 <8379> 　383円　 -5 円 (-1.3％)　　本日終値
　広島銀行<8379>が小反落。ＳＭＢＣ日興証券は、１７年３月期は同行が出資する投資ファンドが保有していた大口株式の売却益約１００億円が上期に計上される見込みであり、この一過性の利益が利益水準を大幅に押し上げるとリポートで指摘。ただ、これを除くと実質３割減益であり、マイナス金利導入に伴う資金利益減少などの影響を大きく受けることになると解説。同証券では、一過性の利益が剥落する１８年３月期業績が厳しくなるとみて、連結純利益で１７年３月期比２割減益を予想。また業績連動配当のため、配当も減少が続くと予想。目標株価を４５０円から４００円へ引き下げ、投資評価は「２」（中立）を継続している。

■デンソー <6902> 　3,932円　 -51 円 (-1.3％)　　本日終値
　デンソー<6902>が実に７営業日続落。ドイツ証券はリポートで、営業利益は弱いと指摘。自動運転技術などへの対応で研究開発投資が高水準、独占禁止法関連などで「その他の費用」が１５年３月期に３９６億円、１６年３月期は６１９億円計上され利益水準が切り下がったと分析。同証券は１７年３月期第１四半期について、熊本地震による自動車生産減少影響などから２０．７％営業減益と予想している。ただ、同社は政府の自動走行システムプログラムでＶ２Ｘ技術の実用化を担い、今後同社の運転支援システム売上高は実際に拡大を始めると解説。目標株価を５６００円から５０００円へ引き下げているものの、投資判断は「バイ」を継続している。

■東洋紡 <3101> 　203円　 -2 円 (-1.0％)　　本日終値
　ＳＭＢＣ日興証券の化学・繊維セクターのリポートでは、総合化学・合繊は４～６月期の大幅減益が不可避も、主要石化製品の市況・マージンが回復へ転じているため、上期・通期計画に対する上方修正期待の醸成が株価反転のカタリストになると指摘。電子材料は足もとでＮＡＮＤフラッシュの需給タイト化に拍車が掛かっているも、スマートフォンやパソコン、液晶テレビなどの末端需要に力強さを欠き、ファンダメンタルズと投資指標両面で買い材料に乏しいとみて、ファインケミカルは４～６月期業績がサブセクター間の相対比較で最も堅調でも、原油価格反転に伴うマージン縮小懸念が株価上昇の重石になると解説。サブセクターの選好順位を総合化学・合繊＞ファインケミカル＞電子材料の順に設定。個別銘柄では東洋紡<3101>、東ソー<4042>、三井化学<4183>をトップピック推奨している。

■丸一鋼管 <5463> 　3,745円　 -25 円 (-0.7％)　　本日終値
　丸一鋼管<5463>が下落。クレディ・スイス証券では、アジア市況の上昇に伴い５月からＨＲＣ輸入価格が上昇するなど、スプレッドに懸念が出てきたと指摘。鋼管在庫は、アジア製品との競争激化による輸出減少に伴い過去最高水準のため、「値上げは困難な状況」と位置づけ、過去もＨＲＣ価格下落局面でマージン改善、上昇局面でマージン縮小という傾向があることから、今後のマージン縮小に対する懸念が強いと解説。目標株価を２４００円から２６３０円に引き上げているものの、レーティングは「アンダーパフォーム」を継続している。

■グローリー <6457> 　3,055円　 -15 円 (-0.5％)　　本日終値
　グローリー<6457>が小動き。東海東京調査センターでは、マイナス金利政策などのリスクはあるものの、直近の株価はリスクに過剰反応した水準と指摘。投資先送りもリスクとしながらも、ゆうちょ銀行<7182>で出納機普及の余地は大きいとの見方で、２０２０年をメドに画像識別システムを販売する計画は、空港や駅でのテロ・犯罪対策に有効と解説。レーティング「アウトパフォーム」を継続、目標株価は４６００円から３７４０円に引き下げている。

■ＮＴＴ都市 <8933> 　1,088円　 -4 円 (-0.4％)　　本日終値
　ＮＴＴ都市開発<8933>が３日ぶりに小反落。ＳＭＢＣ日興証券はリポートで、同社の１６年３月期営業利益は３７７億７１００万円と過去最高を更新したものの、物件売却益が１６９億円含まれていたことが大きいと指摘。１７年３月期の同社営業利益計画は、売却益の減少９９億円を賃貸収益の増加や減価償却方法の定額法への変更効果約２０億円で補えず３１０億円で、現状の同社業績は売却益への依存度が高く、安定性と予測可能性に乏しいと解説。賃貸収益の増加と物件売却益を組み合わせて、安定増益を続けることを期待したいとの見解を示している。投資評価は「３」（アンダーパフォーム）を継続。目標株価は１１８０円から１１７０円へ若干引き下げている。

●ストップ高銘柄
　ＤＭＰ <3652> 　4,900円　 +700 円 (+16.7％) ストップ高 　　本日終値
　など、2銘柄

●ストップ安銘柄
　なし

株探ニュース