【市況】米ハイテク株高を映してグロース株中心に買い戻される【クロージング】

4日の日経平均は反発。321.29円高の39773.14円（出来高概算19億8000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株中心に買われた流れを引き継ぎ、東京市場も値がさハイテク株を中心に幅広く買われ、日経平均は一時40243.02円まで上げ幅を広げ、取引時間中としては2日以来の4万円乗せとなった。また、台湾での地震を受けて、米半導体大手エヌビディアが「半導体供給への影響を見込んでいない」と伝わったことも投資家心理の好転につながったほか、円相場が1ドル＝151円台と円安傾向にあることも支援要因になったとみられる。ただ、週末に米雇用統計の発表を控えているため、積極的に上値を買い上がる雰囲気にはならず、買い一巡後は様子見ムードが強まり、大引けにかけては上げ幅を縮めた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、空運、水産農林、鉄鋼、陸運の4業種を除く29業種が上昇。電気ガス、非鉄金属、鉱業、保険の強さが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ソシオネクスト<6526>、ファナック<6954>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、レーザーテック<6920>、ダイキン<6367>、アステラス薬<4503>が軟化した。

前日の米国市場はまちまちだったが、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が講演で、これまでと変わらないスタンスを示したため、長期金利の上昇が一服したことが支援材料となり、日経平均の上げ幅は一時700円を超えた。また、伊藤忠<8001>が前日、中期経営計画で自社株買いや成長分野への投資などを発表したため、関係者からは「決算発表を前に、株主還元の拡大などへの期待が再び盛り上がっている」とされ、バリュー株などにも投資資金がシフトした。ただ、朝高の東エレクやレーザーテックなど半導体株の一角がマイナスに転じ、全般にも利食い売りが次第に増えた。

機関投資家による期初の益出し売りが峠を越えたとの見方が出ている一方、東証が上場企業に対して行った、「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請してから1年が経過しようとするなか、企業側の行動が増えるのではないかとの思惑から外国人買い復活期待、新NISA（少額投資非課税制度）資金の国内株式市場への流入期待が相場を支えている。ただ、目先的には5日に米雇用統計の発表を控え、堅調な労働市場が続けば再び早期利下げ観測の後退につながりかねないだけに、雇用統計の結果と米国市場の動きを見極めてからでも遅くはなく、目先は値固め局面が継続しそうだ。

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　提供：フィスコ