UBS証券の不動産セクターのリポートでは、マイナス金利政策下で不動産向け貸出しは更に増加する可能性が高いと指摘。大手不動産会社の株価はCPI等のマクロ指標に先行して動く傾向があるとみて、原油価格が底打ちする等してわずかでもインフレ期待が醸成され、来年にかけて少しでもCPIが改善する見通しが市場に広がれば、株価上昇に持続性が出てくると解説。
株価は既にデフレへの回帰を織込み済みで割安と評価し、個別では、三井不動産<
8801>、三菱地所<
8802>、住友不動産<
8830>、NTT都市開発<
8933>のレーティング「バイ」を継続している。
《MK》
株探ニュース