DDHD Research Memo（5）：高収益ブランドの出店拡大が成長をけん引

■決算動向

1. 過去の業績推移
過去の業績を振り返ると、店舗数の拡大がDDホールディングス<3073>の成長をけん引してきた。特にM&Aによる規模拡大が出店ペースに拍車をかけてきたと言える。2015年2月期から高収益ブランドを軸とした出店拡大を本格化すると、2018年2月期には大型M&A（ゼットン及び商業藝術の連結化）を実現し、スケールメリットの追求や業態の多様化等に取り組んだ。また、2020年2月期には、エスエルディー及び湘南レーベルを連結化し、さらなる事業拡大と事業領域の拡充を図った。ただ、2021年2月期以降は、コロナ禍の影響を受けてこれまでの拡大路線から一転し、大きく後退する状況となっている。

利益面では、高収益ブランドの出店拡大等により2017年2月期の営業利益率は5.4%に改善。その後はウェディング事業への参入などに伴う先行費用の増加により4%～5%で推移したものの、2020年2月期は売上高の拡大とグループ商流集約による原価率低減等が奏功し、過去最高益を更新した。2021年2月期以降は、コロナ禍の影響により2期連続で営業損失を計上した。

財務面では、財務基盤の安定性を示す自己資本比率はおおむね20%台で推移してきたが、2021年2月期はコロナ禍の影響を受けて大幅な損失を計上したことから、期末時点で債務超過に陥る結果となった。もっとも、収益体質の強化や資本政策の実施（新株予約権の行使やA種優先株式の発行）を通じて、2022年2月期末時点において債務超過は解消されている。

2. 2022年2月期の業績概要
2022年2月期の連結業績は、売上高は前期比17.6%減の19,353百万円、営業損失は7,332百万円（前期は9,703百万円の損失）、経常損失は97百万円（同9,034百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失354百万円（同8,507百万円）と、長期化するコロナ禍の影響により減収となったものの、損失幅は大きく改善した。

前期に引き続き、度重なる緊急事態宣言やまん延防止等重点措置に伴う休業・時短営業、酒類提供制限等が実施されたことにより、主力の「飲食・アミューズメント事業」の売上高は前期よりもさらに落ち込む結果となった。既存店売上高（全事業）は前期比89.1%、コロナ禍前（2020年2月期）との比較では39.2%の水準にとどまっている。特に第1四半期、第2四半期が低調に推移すると、コロナ禍が一旦収束した第3四半期以降は回復に向かったものの、2022年1月に入ってからのオミクロン株の感染拡大が回復に水を差す格好となった。また、2021年2月期第3四半期よりゼットンが連結除外されたことも減収要因（約23億円の売上減）となっている。一方、「ホテル・不動産事業」については、貸コンテナ事業が安定推移しているうえ、新型コロナウイルス感染症の軽症者受け入れ施設としてホテル一棟を提供したことで、地域医療への貢献とともに、大幅な増収を実現することができた。

出退店については、新規2店舗、退店26店舗（海外事業撤退に伴う3店舗を含む）により、期末の直営店舗数は350店舗となった。

損益面では、減収が収益の下押し要因となったものの、グループ会社の見直しや不採算店舗の整理を含む収益体質の強化（損益分岐点の引き下げ）により営業損失は縮小した。さらに助成金収入7,170百万円（時短要請協力金等）を営業外収益に計上したことにより経常損失を97百万円まで改善することができた。

財務面では、第６回新株予約権の行使（874百万円）及びA種優先株式の発行（5,000百万円）を通じた資本調達により、純資産は5,240百万円（前期末は301百万円の債務超過）となり、債務超過の解消を図ることができた。一方、総資産は、固定資産の圧縮を図ったものの、現金及び預金や未収入金（助成金収入分）の増加により、前期末比14.1%増の35,736百万円に増加し、それらの結果、自己資本比率は12.7%に回復した。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）

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