ＵＴグループ Research Memo（4）：自己資本比率は緩やかであるが改善

■業績動向

(2)財務状態

UTグループ<2146>の2016年3月末の総資産は前期末比712百万円増加し17,139百万円となった。内訳を見ると、流動資産は前期末に比べ669百万円増加した。これは、現金及び預金が689百万円減少したものの、売上債権が1,250百万円増加したためだ。一方、固定資産は同49百万円増加した。これは、繰延税金資産減少により投資その他の資産が225百万円減少したものの、本社の改装等により有形固定資産が84百万円、無形固定資産が190百万円増加したことによる。

一方、負債は12,891百万円となり前期末に比べ88百万円増加した。主な要因は、社債が420百万円減少したものの、借入金（短期及び長期借入金）が631百万円増加したことによる。また、純資産は、自己株式の消却と親会社株主に帰属する当期純利益計上等により利益剰余金が497百万円増加したことなどから、同623百万円増加し4,248百万円となった。

キャッシュ・フローの状況について見ると、2016年3月期末の現金及び現金同等物は6,511百万円となり、前期末に比べ606百万円減少した。営業キャッシュ・フローは517百万円の収入となった。法人税等の支払額876百万円、売上債権増加額1,250百万円が計上されたものの、税金等調整前当期純利益2,353百万円が計上されたためだ。投資キャッシュ・フローは334百万円の支出となった。これは、有形固定資産の取得による支出153百万円と無形固定資産の取得による支出223百万円があったためだ。また、財務キャッシュ・フローも789百万円の支出となった。これは、長期借入れによる収入2,990百万円があったものの、長期借入金の返済による支出1,622百万円、短期借入金の純減少額736百万円、自己株式の取得による支出999百万円及び社債の償還による支出420百万円があったためだ。

経営指標を見ると、健全性を表す指標は、業績拡大に伴いバランスシートの構成の変化を反映する格好となり緩やかであるものの、いずれも改善した。一方、収益性を表す営業利益率は2017年3月期のバックオーダーをさばくために採用費を大幅に増やしたことにより前期比で低下したもので、一時的な要因によるもので問題はない。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　森本 展正 ）

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