本日の注目個別銘柄：ベクトル、北の達人、KeyHなど

<9519> レノバ 2427 -161
大幅続落。洋上風力発電に使う風車の世界大手が日本参入を見直すと報じられている。デンマークのベスタスは日本で工場建設をやめるほか、独シーメンスグループも日本向け製品の供給を絞るもよう。政府の事業者公募ルール見直しに伴い、開発規模が小さくなって採算が取れなくなることが背景のようだ。政府では6月に中堅企業なども参入しやすくなるよう新たなルール案をまとめ、同社などにはポジティブ材料とされていた。

<1662> 石油資源 3285 +170
大幅反発。14日に一時1バレル＝90ドル割れを窺う水準まで下落したWTI原油先物価格は、足元で100ドル台を回復。バイデン米大統領は15日、サウジアラビアでサルマン国王らと会談、原油増産を要請したが、具体的な増産方針は明らかにされておらず、需給逼迫が再び意識された。エネルギー価格上昇は売上増加に直結する一方、生産コストは大きく変わらないため利益インパクトは大きく、原油高がストレートに評価。

<6866> 日置電 5960 -450
大幅反落。先週末に上半期決算を発表。営業利益は31.4億円で前年同期比0.2％増益となり、従来計画の35.7億円を下回る着地になった。中国販売子会社で、上海市の3月下旬から5月末にかけてのロックダウンにより、顧客への製品出荷ができない状況が続いたことが下振れ要因に。製品出荷の影響は7月中に解消見込みとして、通期計画は据え置いているものの、下振れへの警戒感が先行する状況になっているようだ。

<8155> 三益半導 1955 -102
大幅反落。先週末に22年5月期決算を発表。営業益は75.6億円で前期比24.2％増、従来計画の73億円をやや上回った。ただ、3-5月期は9.9億円で前年同期比19.5％減となり、市場期待値は下回ったもよう。また、23年5月期は業績計画・配当計画を共に未定としており、不透明感を残す形になった。なお、前期末配当金は従来計画21円から26円に引き上げ、22年5月期通期では前期比12円増配の45円に。

<1887> 日本国土開発 579 +63
急伸。先週末に22年5月期決算を発表、営業利益は79.6億円で前期比24.7％減、第3四半期決算時に下方修正した水準をやや上回った。一方、23年5月期は90億円で同13.1％増と2ケタ増益転換見通しとなっている。また、新中計も発表し、24年度営業利益は110億円を計画。順調な業績回復見通しに加えて、発行済み株式数の5.6％に当たる500万株、30億円を上限とする自己株式取得の発表も好感材料視。

<6058> ベクトル 1149 +150
急伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は14.8億円で前年同期比30.6％増益となり、据え置きの上半期計画20.7億円、同1.1％減に対する進捗率は71.4％の水準に達している。想定以上の大幅増益決算を受けて、通期業績上振れへの期待感が先行する展開になっているもよう。PR・広告事業が大幅増益となったほか、HR事業、投資事業などの損益も大幅に改善している。

<2930> 北の達人 230 +30
急伸。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は3.7億円で前年同期比7.5％減益となっている。ただ、据え置きの上半期計画6.1億円、同38.3％減に対する進捗率は61.1％の水準に達している。新規獲得件数が想定以上に回復しているもようで、主力事業の売上・収益は会社計画も上回っている。引き続き株価が安値圏にある中、過度な業績懸念後退で見直しの動きが強まる形のようだ。

<6047> Gunosy 700 -1
ほぼいってこい。先週末に22年5月期の決算を発表、営業利益は4.1億円で前期比42.5％減となったが、3-5月期は2.2億円で前年同期比44.8％増と大幅増益に転換。広告宣伝費抑制などが収益押し上げ要因に。一方、23年5月期は2億円で前期比51.5％の大幅減益を見込む。売上成長鈍化を予想。ただ、株価が安値圏にある中であく抜け材料につながったが、次第に買い見送られる。

<4712> KeyH 776 +100
ストップ高比例配分。先週末に22年12月期業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来計画の8.5億円から15億円、前期比2倍の水準にまで引き上げた。総合エンターテインメント事業では、大型催事における入場者数の制限緩和など事業環境の改善を背景に想定以上に業績が上向いているもよう。第1四半期は減益スタートであったため、大幅上方修正はポジティブサプライズとして受け止められている。

<3321> ミタチ 776 -102
急落。先週末に22年5月期決算を発表。営業利益は20.2億円で前期比2.2倍となり、5月20日に上方修正した水準での着地となった。一方、23年5月期は14億円で同30.6％減と大幅減益の見通し。年間配当金も前期比10円減配の30円を計画している。原材料価格高騰などの影響に加えて、人材投資やDX分野への投資にかかる費用増を見込んでいる。想定外の大幅減益見通しを受けて失望売りが先行している。
《ST》

　提供：フィスコ