米ハイテク株高を支援材料に37000円に迫る動き【クロージング】

12日の日経平均は8営業日ぶりに大幅反発。1213.50円高の36833.27円（出来高概算18億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でテック銘柄を中心に買われた流れを引き継いだほか、円相場も円高が一服するなか、幅広い銘柄に買い戻しが先行して始まった。また、前日までの7営業日で3000円超下落していたこともあり、自律反発狙いの買いも加わったことも相場を支えた。後場に入ると、レバレッジ型の上場投資信託（ETF）の調整買いが「1300億円規模で先物に入った」との声も聞かれ、日経平均は終盤にかけて36902.21円まで上値を伸ばした。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1500に迫り、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇し、電気機器、機械、非鉄金属、輸送用機器、海運の上昇が目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>が堅調だった半面、第一三共<4568>、伊藤忠<8001>、日清粉G<2002>が軟化した。

前日の米国市場では、米消費者物価指数（CPI）を受け、大幅な利下げ観測が後退するなか、NYダウは大きく下げる場面もあった。ただし、エヌビディア株の急伸を背景にハイテク株を中心に買い戻しの動きが強まり、主要株価指数は上伸した。東京市場もこうした流れを引き継いで、値がさ株中心に買い戻しの動きが強まった。ギャップアップで始まった後はこう着感が強まる場面もみられたが、しかし、底堅さが意識されるなか、押し目待ち狙いの買い意欲が強まった。また、相場が大きく値上がりしただけに、レバレッジ型のETFに絡んだ先物買いやそれを見越した短期筋の買いも入り、後場終盤に上げ幅は1200円を超えた。

注目の米CPIはおおむね市場予想通りの結果となり、大幅な利下げへの思惑が後退し、ひとまずは相場の戻りを強める形となった。しかし、来週には日米の金融政策決定会合が控えている。特に米国での利下げ幅がどうなるのか見極めたいと考える投資家が多いうえ、その後、日米での選挙も控えている。明日はメジャーSQ通過で需給は軽くなるだろうが、3連休に入ることで積極的な売買は手控えられそうだ。

《CS》

　提供：フィスコ