リソル Research Memo（6）：再生エネルギー事業によりサステナビリティ経営を実践

■リソルホールディングス<5261>の事業内容

5. 再生エネルギー事業
再生エネルギー事業は、グループのゴルフ場の土地や建物などに太陽光発電設備を設置、売電と自家消費の2つの事業を展開している。いずれの事業も脱炭素の取り組みを継続的に進めており、「地球にやさしい」サステナビリティ経営をストレートに実践している事業である。売電事業では2021年に開発した「リソルの森」内の1.5MWの太陽光発電設備を運営し、2023年度は年間約140万KWの売電を実施した。自家消費では、2020年に「リソルの森」で稼働を開始した日本初の地産地消エネルギーシステムによって、東京電力ホールディングス<9501>などとともに、(一社)新エネルギー財団が主催する「令和3年度新エネ大賞」の分散型新エネルギー先進モデル部門「新エネルギー財団会長賞」を共同受賞した。2023年には、運営ゴルフ場において“ソーラーカーポート”事業を3ヶ所のゴルフ場（「スパ&ゴルフリゾート久慈」「中京ゴルフ倶楽部 石野コース」「瀬戸内ゴルフリゾート」）で開始した。ソーラーカーポート事業は、ゴルフ場の駐車場などに太陽光発電設備を搭載したカーポートを建設し、施設の自家消費や災害時の非常用電源、今後普及が見込まれる電気自動車（EV）のバッテリー充電用電源の利用拡大も視野に入れ、グループゴルフ場への拡大を検討しているようだ。今後は、これまでに培った知見を生かし、新たにゴルフ場を中心とした地産地消型を展開し、「地球にやさしい」企業グループを実践していく。

6. 投資再生事業
同社は、不動産開発で蓄積してきたノウハウを活用して、保養所、別荘、ゴルフ場、遊休資産などの不動産を再生し、その時々の状況に応じて、各事業で継続保有したまま利益に貢献させるか、投資再生事業でバリューアップして売却益にするかを決定している。収益水準が毎期大きく変わるため重要性が理解しづらいという難点があるが、再生資産を売却すれば比較的大きな収益が得られることから、運営事業の業績が低迷した時に全体業績をけん引できるため、景気の動きに敏感な運営事業と対をなす収益の要であり、資金調達元として、コロナ禍の業績にもよく表れているようにグループ収益の安定化を支えてきた。インバウンド需要の復活などで運営事業が好調の現在は、今後の取得に向けて着々と動いている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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