ソフト９９ Research Memo（2）：自動車・家庭用ケミカル用品の製造販売会社で売上高の5割強が自動車分野（1）

■事業概要

ソフト９９コーポレーション<4464>は1954年（昭和29年）創業の自動車用、家庭用ケミカル用品の製造販売会社である。事業セグメントはファインケミカル事業、ポーラスマテリアル事業、サービス事業、不動産関連事業の4つである。自動車分野を中心にM&Aも活用しながら業容を拡大しており、直近では2020年8月に病院向け衛生関連用品の企画開発・販売会社であるアズテック(株)を子会社化した。現在、グループの連結子会社数は9社となっている。

直近5期の事業セグメント別構成比を見ると、売上高はファインケミカル事業が約5割と安定して推移しており、ポーラスマテリアル事業が2?3割、サービス事業が2割弱の水準で推移している。また、セグメント利益の構成比は、ファインケミカル事業が5割強、ポーラスマテリアル事業が約3割と両事業で全体の8割強を占める。なお、2021年3月期にファインケミカル事業の利益構成比が7割程まで上昇したが、これはコロナ禍による生活様式の変化によって特需的に自動車用、家庭用品等製品の販売が伸長したことによるもので、2024年3月期はコロナ禍の収束により元の状況に戻ったと見られる。そのほかの事業についても安定して収益を得ており、バランスのとれた事業ポートフォリオになっている。市場別売上構成比は、自動車分野向けが5割強（2024年3月期）を占める主力市場となっている。

1. ファインケミカル事業
ファインケミカル事業は大きく分けて、コンシューマ向けに販売されるカー用品（ボディケア製品、ガラスケア製品、リペアグッズ等）や家庭用品（メガネケア製品、クリーナー等）、自動車ディーラーや自動車美装業者、あるいはその他業界向けに販売される業務用製品（コーティング剤等）のほか、海外事業（主にカー用品）、タイヤ空気圧監視装置（以下、TPMS）、電子機器・ソフトウェア開発、その他（輸入販売・樹脂容器販売含む）の7つに区分される。2024年3月期の売上構成比は、コンシューマ向けカー用品が全体の57%を占め、次いで海外事業が18%、業務用製品が15%、家庭用品等が6%などとなっている。

コンシューマ向けカー用品の市場シェアを見ると、カーワックスを中心としたボディケア分野で3～4割となっている。競合大手は(株)プロスタッフや(株)ウイルソン、シュアラスター(株)などで、同社を含めて4～5社で競っている。また、ガラスケア分野は、撥水剤において8割弱の市場シェアを持ち、雨天でも視界を確保するガラスコーティング剤「ガラコ」シリーズが高い支持を集めている。競合は(株)錦之堂やシーシーアイ(株)などがある。リペアグッズ（補修材）は約6割の市場シェアを持ち、市場は同社と武蔵ホルト(株)の2社で寡占市場となっている。ここ数年はホームセンターなどでPB商品が増えているが、トップシェアを握る同社には影響がほとんどなく、2位以下のメーカーとPB商品が競合する格好となっているようだ。

海外事業では主に中国や東アジア、東南アジア向けに、現地代理店経由でコンシューマ向けカー用品や業務用製品の販売を展開している。ここ数年は欧州各国やインド、ブラジル等の新市場の開拓にも注力している。

業務用製品は、主にコーティング剤を自社ブランドにより自動車美装業者向けに販売しているほか、自動車メーカーやディーラー向けにOEM製品としても販売している。また、飲料用自動販売機や船舶、鉄道車両など、自動車業界以外にも販売しており、1割弱の比率を占める。同社製品は、耐久性能や品質面での評価が高く、外車専門ディーラー向けで多く採用されている。業務用コーティング剤の競合としては、自動車メーカー・ディーラー向けで中央自動車工業<8117>のシェアが高い。また、2回目以降のコーティング費用を低価格で済ませたいユーザー向けには、KeePer技研<6036>がガソリンスタンド等を通じて販売している。

家庭用製品ではメガネケア製品で業界トップシェアを確立しているほか、各種衛生用品の製造販売を行っている。TPMS事業では、国内の運送事業者向け（トラック・バス）を中心に開発販売している。乗用車向けOEM製品も手掛けているが、国内で搭載している車種はほとんどなく同社の売上構成比も9割がトラックなどの運送事業者向けで占められている。TPMSとは、タイヤ内の空気圧や温度をセンサーで常時監視し、異常が発生した場合に運転者に通知するシステムで、エアバルブと一体化したセンサー付き発信器をホイールに組み付け、運転席に設置した受信機に無線で信号を送信、モニタに数値データ等の情報を表示する。トラック運送事業者などは、車体の不具合に起因する交通事故を未然に防止するため、運行前点検の厳格化が指導されている。タイヤ空気圧も点検項目となっており、TPMSを搭載すれば点検作業が省力化できるほか、走行中の「安心・安全」にもつながる。このため、ここ2～3年で主に長距離トラックやトレーラーの運送業者向けに普及が進んでいる。運送会社ではドライバー確保のため安全な環境整備に取り組んでおり、TPMSもそのツールとして導入されている。

電子機器・ソフトウェア開発では、主に工場の受変電設備や道路・河川の状況を計測・制御するための遠隔監視システム、コインパーキングの緊急電話システムなどを制御するための組込みソフトウェアの開発・販売を行っている。

ファインケミカル事業の直近5年間の営業利益率は、10%台で安定して推移している。コンシューマ市場で高いシェアを獲得できていること、利益率の高い業務用製品の販売が着実に伸びていることが要因とみられる。海外事業の収益性に関しては仕入販売が含まれていることもあり低水準だが、2025年3月期以降は仕入販売がなくなるため利益率も改善するものと見られる。また、TPMS事業や電子機器・ソフトウェア開発の損益への影響は軽微となっている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

《HN》

　提供：フィスコ