JTOWERについて、ユービーエス・エイ・ジー(銀行)は保有割合が増加したと報告 [変更報告書No.11]
JTOWER <4485> [東証G]について、ユービーエス・エイ・ジー(銀行)は3月7日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、ユービーエス・エイ・ジー(銀行)と共同保有者のJTOWER株式保有比率は7.78%→8.71%に増加した。報告義務発生日は2月29日。
■財務省 : 3月7日受付
■発行会社: JTOWER <4485> [東証G]
■提出者 : ユービーエス・エイ・ジー(銀行)
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2024/02/29 7.78% → 8.71% 1,922,460 2024/03/07 13:20
■提出者および共同保有者
(1)ユービーエス・エイ・ジー(銀行)
1.57% → 2.58%
(2)UBS Switzerland AG
0.89% → 1.51%
(3)UBS Asset Management (Americas) LLC.
0.28% → 0.34%
(4)UBS Asset Management (Deutschland) GmbH
0.23% → 0.14%
(5)UBS Asset Management (Hong Kong) Limited
0.68% → 0.48%
(6)UBS Asset Management Trust Company
1.38% → 1.34%
(7)UBS Asset Management (UK) Ltd
1.38% → 1.02%
(8)UBSファンド・マネジメント(ルクセンブルグ)エス・エイ
0.91% → 0.58%
(9)UBS Bank (Canada)
0.14% → 0.13%
(10)UBS Securities LLC
0.00% → 0.00%
(11)UBS Fund Management (Switzerland) AG
0.21% → 0.20%
(12)UBS Asset Management Switzerland AG
0.11% → 0.24%
(13)UBS証券
0.00% → 0.00%
(14)クレディ・スイス・ファンズ・エージー
0.00% → 0.15%
※上記は金融庁のEDINET(電子開示システム)で開示された書類に基づく情報です。金融商品取引法上の公衆縦覧ではありません。
※金融商品取引法で自己株式は保有株券に含めないことになっており、そのため保有株数等が0と表記される場合があります。
※保有株数が変動せず、発行済み株式数の変動に伴って保有割合が変動しているケースもあります。
※変動幅が1%未満の変更報告書は契約変更などによる場合があります。
※詳しくはEDINETで原本をご確認ください。
株探ニュース
■財務省 : 3月7日受付
■発行会社: JTOWER <4485> [東証G]
■提出者 : ユービーエス・エイ・ジー(銀行)
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2024/02/29 7.78% → 8.71% 1,922,460 2024/03/07 13:20
■提出者および共同保有者
(1)ユービーエス・エイ・ジー(銀行)
1.57% → 2.58%
(2)UBS Switzerland AG
0.89% → 1.51%
(3)UBS Asset Management (Americas) LLC.
0.28% → 0.34%
(4)UBS Asset Management (Deutschland) GmbH
0.23% → 0.14%
(5)UBS Asset Management (Hong Kong) Limited
0.68% → 0.48%
(6)UBS Asset Management Trust Company
1.38% → 1.34%
(7)UBS Asset Management (UK) Ltd
1.38% → 1.02%
(8)UBSファンド・マネジメント(ルクセンブルグ)エス・エイ
0.91% → 0.58%
(9)UBS Bank (Canada)
0.14% → 0.13%
(10)UBS Securities LLC
0.00% → 0.00%
(11)UBS Fund Management (Switzerland) AG
0.21% → 0.20%
(12)UBS Asset Management Switzerland AG
0.11% → 0.24%
(13)UBS証券
0.00% → 0.00%
(14)クレディ・スイス・ファンズ・エージー
0.00% → 0.15%
※上記は金融庁のEDINET(電子開示システム)で開示された書類に基づく情報です。金融商品取引法上の公衆縦覧ではありません。
※金融商品取引法で自己株式は保有株券に含めないことになっており、そのため保有株数等が0と表記される場合があります。
※保有株数が変動せず、発行済み株式数の変動に伴って保有割合が変動しているケースもあります。
※変動幅が1%未満の変更報告書は契約変更などによる場合があります。
※詳しくはEDINETで原本をご確認ください。
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