米半導体株高で4万円を突破【クロージング】

4日の日経平均は続伸。198.41円高の40109.23円（出来高概算18億5000万株）と初めて4万円の大台を突破して取引を終えた。前週末の米国市場で半導体関連株が上昇した流れを背景にリスク選好ムードが強まり、日経平均は4万円台に乗せて始まり、前場終盤にかけて40314.64円まで水準を切り上げた。後場に入ると、節目突破に伴う目先の達成感から利益確定売りに上げ幅を縮めたものの、4万円を割り込むことは一度もなく、総じて底堅い展開が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200に迫り、全体の7割超を占めた。セクター別では、パルプ紙、鉱業、電気機器、不動産など9業種が上昇した一方で、海運、空運、ゴム製品、食料品など24業種が下落した、指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、中外薬<4519>、ファナック<6954>、信越化<4063>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、第一三共<4568>、トレンド<4704>、ソニーG<6758>、ブリヂストン<5108>が軟化した。

1日の米国市場は、2月のISM製造業景況指数が市場予想より下振れした後に米長期金利が低下したことを受け、主要株価指数は上昇。なかでも、ナスダック総合指数は史上最高値更新したほか、SOX指数は4.29％高と急伸した。ハイテク関連株が上昇した流れを引き継ぎ、東京市場も買いが先行。


人工知能（AI）関連株の成長性に対する期待は根強く、企業業績の好調もあり、先高期待は高まっている。海外投資家は買い余力は依然としてかなり大きいとの市場関係者の見方などもあり、相場先導役の海外勢の買いは今後も期待されそうだ。

一方、日経平均の4万円の大台回復に伴い、目先は騰勢が一服するのではないかとの見方も出始めている。また、今週は、米国で5日にスーパーチューズデー（大統領選挙の集会集中日）、6・7日にはパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言、8日には雇用統計、国内では、8日にメジャーSQが予定されており、短期的な相場調整のきっかけとなってもおかしくないイベントが目白押しだ。これらイベントを見極めながら、目先は4万円を固める展開が続くことになりそうだ。

《CS》

　提供：フィスコ