スノーピークについて、山井太氏は保有割合が増加したと報告 [変更報告書No.7]
スノーピーク <7816> について、山井太氏は2月29日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、山井太氏と共同保有者のスノーピーク株式保有比率は21.87%→28.53%に増加した。報告義務発生日は2月20日。
■財務省 : 2月29日受付
■発行会社: スノーピーク <7816>
■提出者 : 山井太
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2024/02/20 21.87% → 28.53% 10,882,517 2024/02/29 09:15
■提出者および共同保有者
(1)山井太
14.68% → 14.21%
(2)山井多香子
0.94% → 0.92%
(3)株式会社雪峰社
3.02% → 2.93%
(4)株式会社梨峰社
1.08% → 1.05%
(5)株式会社雪隆社
1.08% → 1.05%
(6)株式会社実峰社
1.08% → 1.05%
(7)山井隆介
0.00% → 2.46%
(8)山井梨沙
0.00% → 1.93%
(9)坂倉夏実
0.00% → 1.92%
(10)山井佑馬
0.00% → 1.01%
【訂正について】当記事は山井太氏が後日、2024年03月14日 13時38分に提出した訂正報告書に基づき、以下の項目を遡って訂正しました。
・タイトル
[訂正前]変更報告書No.4
[訂正後]変更報告書No.7
・提出者および共同保有者
[訂正前]
(1)山井太 20.50% → 14.21%
(2)山井多香子 1.23% → 0.92%
(3)株式会社雪峰社 4.26% → 2.93%
(4)株式会社梨峰社 1.42% → 1.05%
(5)株式会社雪隆社 1.42% → 1.05%
(6)株式会社実峰社 1.42% → 1.05%
[訂正後]
(1)山井太 14.68% → 14.21%
(2)山井多香子 0.94% → 0.92%
(3)株式会社雪峰社 3.02% → 2.93%
(4)株式会社梨峰社 1.08% → 1.05%
(5)株式会社雪隆社 1.08% → 1.05%
(6)株式会社実峰社 1.08% → 1.05%
※上記は金融庁のEDINET(電子開示システム)で開示された書類に基づく情報です。金融商品取引法上の公衆縦覧ではありません。
※金融商品取引法で自己株式は保有株券に含めないことになっており、そのため保有株数等が0と表記される場合があります。
※保有株数が変動せず、発行済み株式数の変動に伴って保有割合が変動しているケースもあります。
※変動幅が1%未満の変更報告書は契約変更などによる場合があります。
※詳しくはEDINETで原本をご確認ください。
株探ニュース
■財務省 : 2月29日受付
■発行会社: スノーピーク <7816>
■提出者 : 山井太
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2024/02/20 21.87% → 28.53% 10,882,517 2024/02/29 09:15
■提出者および共同保有者
(1)山井太
14.68% → 14.21%
(2)山井多香子
0.94% → 0.92%
(3)株式会社雪峰社
3.02% → 2.93%
(4)株式会社梨峰社
1.08% → 1.05%
(5)株式会社雪隆社
1.08% → 1.05%
(6)株式会社実峰社
1.08% → 1.05%
(7)山井隆介
0.00% → 2.46%
(8)山井梨沙
0.00% → 1.93%
(9)坂倉夏実
0.00% → 1.92%
(10)山井佑馬
0.00% → 1.01%
【訂正について】当記事は山井太氏が後日、2024年03月14日 13時38分に提出した訂正報告書に基づき、以下の項目を遡って訂正しました。
・タイトル
[訂正前]変更報告書No.4
[訂正後]変更報告書No.7
・提出者および共同保有者
[訂正前]
(1)山井太 20.50% → 14.21%
(2)山井多香子 1.23% → 0.92%
(3)株式会社雪峰社 4.26% → 2.93%
(4)株式会社梨峰社 1.42% → 1.05%
(5)株式会社雪隆社 1.42% → 1.05%
(6)株式会社実峰社 1.42% → 1.05%
[訂正後]
(1)山井太 14.68% → 14.21%
(2)山井多香子 0.94% → 0.92%
(3)株式会社雪峰社 3.02% → 2.93%
(4)株式会社梨峰社 1.08% → 1.05%
(5)株式会社雪隆社 1.08% → 1.05%
(6)株式会社実峰社 1.08% → 1.05%
※上記は金融庁のEDINET(電子開示システム)で開示された書類に基づく情報です。金融商品取引法上の公衆縦覧ではありません。
※金融商品取引法で自己株式は保有株券に含めないことになっており、そのため保有株数等が0と表記される場合があります。
※保有株数が変動せず、発行済み株式数の変動に伴って保有割合が変動しているケースもあります。
※変動幅が1%未満の変更報告書は契約変更などによる場合があります。
※詳しくはEDINETで原本をご確認ください。
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