逆張りファンダの人が、スイング+テーマの順張りで成功したコツ

すご腕投資家さんに聞く「銘柄選び」の技　ごろんさんの場合-最終回




第1回記事「『グロース冬の時代』に、中小型グロースで3000万円から億り人になったヘッジ技」を読む

1800万円をわずか2年で1億2000万円、累計では1億3000万円ほどに増やしたごろんちゃん（ハンドルネーム、以下ごろんさん）。その原動力は3つになる。

1つは前回紹介した個別株のショート（空売り）、そしてスイングトレードとテーマ株投資だ。ショートでは2023年に3000万円のリターンを生み出した。次に大きかったのがスイングトレードでの2500万円、テーマ株での2000万円になる。

今回は、スイングトレードとテーマ株投資について見ていく。また記事の後半では、ごろんさんが現在注目している銘柄や、新NISA（少額投資非課税制度）の成長投資枠での保有を検討している銘柄に触れる。

■新手法の一覧と2023年のリターン、投資対象

M&A総研、スイングトレードで1200万円のリターン

スイングトレードで2023年に最も成功した銘柄はM&A総研ホールディングス<9552>になる。複数回の取引で、計1200万円のリターンを獲得した。

その典型的な成功例の1つが、5月上旬の取引だ。5月1日の短期的な下落局面で押し目買いし、リバウンドした数営業日以内に利確した（下のチャート）。

■M&A総研の日足チャート（2023年4月～5月）

注:出来高・売買代金の棒グラフの色は当該株価が前期間の株価に比べプラスの時は「赤」、マイナスは「青」、同値は「グレー」。以下同

きっかけは、取得日の前日となる4月末の引け後に同社が発表した2023年9月期第2四半期決算だ。通期の経常利益を25％上方修正し、最高益予想を上乗せる内容となったものの、翌営業日の5日1日の株価は、前日の終値から一時▲29％となる2383円まで下げた。

ごろんさんは短期的な反発を期待し、この日に押し目買いした。今回の下げは、同社の事業成長のストーリーに関係のない一過性の要因によるものと判断したからだ。リバウンド後は、3分足チャートや5分足チャートを参考に騰勢が衰えたタイミングで利確した。

スイングトレードでは、自分が詳しい銘柄だけ扱う

同社株を選んだ理由は、従来の「割安成長株へのロング戦略」で扱ったことのある銘柄だからだ。

同社株に限らず、時間をかけて事業分析や業績予測を行ってきた銘柄は、株価の変動が一過性の要因によるものかを比較的判断しやすいし、株価チャートの傾向も理解できているため、他の手法で応用する余地が大きいと見ている。

M&A総研も、株価の傾向をある程度掴んでいた。同社株への初取引は、先のスイングトレードを行う半年前の22年10月だ。

買い出動したのは同13日に発表された22年9月期業績の上方修正の直後。これを好感して同社株は上昇したことから、ごろんさんは同28日の決算発表前までに利確する。

ただ、発表された決算内容が良かったこともあり、ごろんさんは継続的に事業と業績の動向をウォッチしていた。その後、12月から23年2月にかけても売買を行っている。こうした過程で、同社株は決算発表後に下落し、その後に反発するパターンを何度か見てきた。

スイングトレードでは、一度に5～10銘柄を扱っている。会社の始業前に指値を設定し、休憩時間などの合間に約定の状況や値動きをチェックしている。

ときには現物で保有している銘柄を信用取引でスイングトレードをすることもあるため、過去に追証（おいしょう）を食らった「信用2階建て」の状態になってしまうこともある。だが、本人は以前より相場や需給の動向に細心の注意を払うことを肝に銘じ、あくまでも一時的な状態として許容している。

開始は、22年に相場や需給にアンテナを張ってから

スイングトレードを体得したのは、22年にリスクコントロールの一環で相場や需給の動きにアンテナを張るようになってからだ。守るだけではなく攻めのチャンスを広げることも意識した。

22年のスイングトレードで成功したのは、イーディーピー<7794>、アクリート<4395>、INTLOOP<9556>、トレンダーズ<6069>の4銘柄だ。

リターンは計167万円。比較的小額だが、その成功経験は、翌年の飛躍の踏み台のような役割を果たした。

テーマでは「半導体関連」に注目

2つ目のテーマ株投資を行うようになったのも、相場や需給への対処を学んだことがきっかけだ。これまでは逆張りがグロース戦略の中心だったが、順張りのモメンタム（騰勢）に乗っかる手法に挑戦。今では新たな勝ちパターンとなっている。

23年に注目したテーマの1つは、半導体関連。成功例は、半導体洗浄装置の開発・設計や製造販売を手掛けるジェイ・イー・ティ<6228>になる。

※当該情報は、一般情報の提供を目的としたものであり、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨を行うものではありません。




...