明日の株式相場に向けて＝新ＮＩＳＡ始動！「高配当バリュー」の奔流

　２０２４年相場の大発会となった４日の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比１７５円安の３万３２８８円と３営業日続落。元日に発生した能登半島地震の影響が懸念されたほか、前日の欧米株市場が総じてリスク回避ムードの強い相場展開だったことを受け、きょうの東京市場も出足から暴風雨に見舞われそうな雰囲気が漂った。案の定、日経平均は安く寄りついた後、先物への売り仕掛けが炸裂してフリーフォール状態で下げが加速、一時下落幅は７００円を超える場面があった。ところが、中身をよく見るとリスクオフの地合いとはかけ離れていることに気付く。

　東京エレクトロン<8035>やレーザーテック<6920>をはじめとする 半導体関連の主力どころに売りがかさんだこともあって、日経平均は派手な下げをみせたが、ある意味局地的な暴風雨にとどまり、それ以外は至って順調、大引け時点でプライム市場の７３％の銘柄が上昇し、業種別でみても３３業種中２６業種、つまり全体の８割近くが高い状況で、「地合い悪」という形容とは全く趣きを異にした相場つきであった。そうしたなか、個人投資家にとって辰年相場最大のトピックは新ＮＩＳＡ導入ということになろう。きょうの株式市場の個別株の動向をみても、新ＮＩＳＡ導入を背景に配当利回りの高い銘柄に投資資金が流れ込む格好となり、全体相場に浮揚力を与えた。

　配当利回りが高いからといって決してキャピタルゲインを担保するものではないし、仮に５％の配当利回りがあっても当該銘柄がそれ以上の株価下落をみせれば、机上論的には利益が雲散霧消してしまう理屈となる。ただ、今は高配当株を買うという行為が新ＮＩＳＡというパラダイム変革を受けて、半ば投資テーマと化している。配当利回りの高い銘柄に資金が向かいやすいというのは一つのセオリーに過ぎない。しかし、「株主優待絡み」などでもよくみられた現象だが、こうした相場のポジティブ・セオリーが、理屈を超えて株高の原動力となることは往々にして起こり得る。株主優待や配当の増額で純粋に買いたいと思う投資家よりも、その“買いたいと思う投資家の存在を買い材料”として流入する資金の方が奔流を形成する。結果として買いが買いを呼ぶモメンタム相場の要素を強く反映した株価上昇パフォーマンスへとつながっていく。

　２日配信の新春特別企画、「新ＮＩＳＡの隠れ本命株７選」で取り上げられている東京鐵鋼<5445>やバンドー化学<5195>、タマホーム<1419>などが好パフォーマンスを演じたが、これらは配当利回り並み、もしくはそれ以上の利益をきょう１日で提供した形になる。配当利回りが高いことが投資資金の流れ込む目印、フラッグと化している。

　同特集でまだ紹介されていない高配当利回り株としてはクリオブランドでマンション開発を手掛ける明和地所<8869>、建材や電子関連を取り扱う高島<8007>、紡績の名門で潤沢な不動産含み益を抱えるシキボウ<3109>などが挙げられる、明和地所はＰＥＲ７倍台、高島はＰＥＲ４倍台と格安水準にあり、シキボウは依然としてＰＢＲが０．３倍台に放置され、超バリュー株と称しても違和感がない。

　更に、きょうは半導体セクターの主力値がさ株に売りがかさみ、日経平均を押し下げる元凶となったが、半導体関連でも中小型株の中には買われる銘柄が少なくなかった。例えば、半導体保護資材のグローバルニッチトップとして当欄で継続マークしているアテクト<4241>はストップ高を演じ、約２年２カ月ぶりに１０００円大台に乗せている。半導体関連の中小型株にはまだ多くの眠れる獅子が存在するはずだが、同関連に位置する銘柄で高配当利回り株にスポットを当てる手もある。半導体用超微細印刷技術で先駆する小森コーポレーション<6349>は配当利回り５％超、ゴム・産業用資材大手で半導体関連の制御機器も手掛ける藤倉コンポジット<5121>も５％近い利回りを有する。このほか、新春企画でも取り上げているイノテック<9880>は半導体商社とメーカー機能を併せ持つバリバリの半導体関連企業だが、株主還元にも前向きで配当利回りが４％を超えている。

　あすのスケジュールでは、１２月のマネタリーベースが朝方取引開始前に発表され、午後取引時間中には１２月の消費動向調査が開示される。また、経済３団体の新年祝賀パーティーとパーティー後の記者会見にマーケットの関心が向きやすい。海外では、米国で重要経済指標の発表が相次ぎ、１２月の雇用統計に注目が集まるほか、１１月の製造業受注、１２月のＩＳＭ非製造業景況指数なども発表される。（銀）

出所：MINKABU PRESS