サンマルクＨＤ Research Memo（5）：既存店売上高はコロナ前の約98％水準まで回復

■業績動向

1. 2024年3月期第2四半期の業績概要
サンマルクホールディングス<3395>の2024年3月期第2四半期の売上高は31,497百万円（前年同期比14.9%増）、営業利益948百万円（前期は495百万円の損失）、経常利益1,068百万円（同49.4%増）、親会社に帰属する四半期純利益518百万円（同32.0%増）と売上・各利益ともに業績の回復が顕著になった。

売上高に関しては、既存店の売上の回復が本格化しており、店舗当たりの売上高はコロナ前の約98％水準（レストラン101％、喫茶96％）まで回復した。レストラン事業の売上高が前年同期比で16.6％増、喫茶事業で同12.6％増となっており、相対的に回復が遅れていた喫茶事業も勢いが戻ってきた。外部環境の改善とともに、既存業態及び派生業態のブラッシュアップ、店舗改装を含むメニューの見直しを実施したことが既存店売上の向上に寄与した。新規出店では、生麺専門鎌倉パスタ6店舗、神戸元町ドリア3店舗をはじめ直営店13店舗、フランチャイズ店1店舗を出店した一方で、引き続き不採算店舗の業態変更や退店を進め、33店舗を退店し、合計で774店体制となった。

増収に伴い売上総利益額は前年同期比13.1%増と伸びたものの、売上総利益率では同1.2ポイント低下の75.9%となった。これは、原材料・エネルギー価格の高騰の影響である。販管費額は同6.1%増に抑制し、販管費率で同6.0ポイント低下の72.9%と大幅に改善した。これは、コストコントロールの実施や一部回復の遅れている不採算店舗の閉店を実施したことが主な要因である。結果として収益性が大幅に改善し、営業利益額で前年同期から1,443百万円増と急回復し、4期ぶりの営業黒字を達成した。経常利益では、前年同期にあった感染拡大防止協力金が剥落したが同49.4%増となった。なお、特別損失を355百万円計上しており、結果として四半期純利益は518百万円となった。特別損失の要因は、主に不採算店舗ならびに閉店の意思決定を行った店舗の減損処理（16店舗、266百万円）である。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫）

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