株価指数先物【引け後】　日経平均型の弱さからNTショートに振れやすい

大阪9月限
日経225先物　32290　-30　（-0.09％）
TOPIX先物　2290.0　+2.0　（+0.08％）

　日経225先物（9月限）は前日比30円安の3万2290円で取引を終了。寄り付きは3万2400円とシカゴ日経平均先物清算値（3万2405円）にサヤ寄せする格好から、買いが先行して始まった。その後はリバウンド基調が強まり、前場中盤にかけて3万2530円まで上げ幅を広げた。ただし、オプション権利行使価格の3万2500円を回復してきたことで短期的な達成感が意識されたほか、25日移動平均線に接近するなかで戻り待ちのショートも入りやすく、前場終盤にかけて軟化し、3万2220円と下げに転じた。ランチタイムで切り返す場面も見られたが、後場は3万2290円～3万2410円処で保ち合い、引け間際には持ち高調整の売りに押され、下落に転じて取引を終えた。

　日経225先物は前場の値動きで短期トレードは一巡し、後場はこう着感の強い相場展開だった。朝方は値がさハイテク株の一角が買われるなか、ロング優勢で始まった。しかし、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が下げに転じたほか、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]も下落幅を広げるなど、前場中盤辺りからショートが優勢になった。

　先週末にバイデン米大統領は、主要な技術分野での中国への投資を制限する大統領報を発令する見通しと、関係者の話として報じられていた。報道によると、米時間8日に対中国投資制限行政命令を発表する予定と伝えられており、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の売りにつながったとみられる。また、グローベックスの米株先物がマイナス圏で推移していたことも、後場のこう着をもたらす一因となったようだ。

　まずは米国市場の動向を見極めることになるが、大統領報が発令されれば日本も対中投資で大きな影響を受けると考えられ、センチメントを冷ますことになりそうだ。ただし、足もとでは決算発表がピークを迎えているほか、8月限の先物・オプション特別清算指数算出（SQ）を控えて、積極的にポジションを傾けている参加者は限られている。そのため、短期資金に振らされる局面では、その後のカバーを狙ったスタンスになろう。

　日経225先物はボリンジャーバンドの-1σと25日移動平均線による狭いレンジでの推移となったが、25日線がやや下向きで推移していることもあり、レンジに沿った形での調整が意識されやすい。また、日経平均株価を牽引したソフトバンクグループ<9984> [東証Ｐ]は取引終了後に決算を発表し、PTS（私設取引システム）で3％ほど下落して推移している。

　なお、NT倍率は先物中心限月で14.10倍に低下した。終値で200日線を下回ってきたなか、ソフトバンクグループの決算反応とハイテク企業の先行き不透明感によって、日経平均型の弱さが警戒されるなか、ヘッジ対応の流れでNTショートの動きが入りやすくなりそうだ。

　手口面では、日経225先物は野村証券が1180枚、ソシエテジェネラル証券が715枚、JPモルガン証券が688枚、SBI証券が452枚、ゴールドマン証券が362枚の買い越しに対して、みずほ証券が1948枚、モルガンMUFG証券が691枚、ABNクリアリン証券が580枚、BNPパリバ証券が512枚、シティグループ証券が285枚の売り越しだった。

　TOPIX先物はゴールドマン証券が3194枚、野村証券が2698枚、SBI証券が625枚、ソシエテジェネラル証券が463枚、バークレイズ証券が334枚の買い越しに対して、SMBC日興証券が3040枚、三菱UFJ証券が2232枚、JPモルガン証券が1663枚、ドイツ証券が601枚、BNPパリバ証券が518枚の売り越しだった。

株探ニュース