利食い優勢ながら日経平均の33000円接近での押し目買い意欲の強さを確認【クロージング】

5日の日経平均は続落。83.82円安の33338.70円（出来高概算13億9000万株）で取引を終えた。前日の米国市場は独立記念日で休場だったことから海外投資家の資金流入が細るなか、見送りムードが広がった。また、日経平均は33年ぶりの高値圏に位置しているため、短期的な過熱感を指摘する向きも多く、利益確定の流れが優勢となった。個別では、月次売上高が7カ月ぶりに前年実績割れと不振だったファーストリテ<9983>が一時3％を超える下落となったことが、指数の重荷となっていた。ただし、心理的な節目の33000円を割り込まなかったことから、押し目を拾う動きもみられ、売り一巡後は下げ渋りを見せた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1100を超え、全体の6割を占めた。セクター別では、海運、医薬品、保険など17業種が上昇。一方、精密機器、陸運、銀行、小売など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、第一三共<4568>、アドバンテス、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>が堅調だった半面、ファーストリテのほか、テルモ<4543>、信越化<4063>、HOYA<7741>が軟調。

日経平均の下げ幅は一時380円を超えた。また、この日発表の6月の財新による中国サービス業購買担当者指数（PMI）が53.9と、5月の57.1から低下し、景気減速への懸念から中国などアジア市場が軒並み値を下げていることも嫌気された。とはいえ、日銀の金融緩和姿勢の継続、コロナ禍からの経済活動再開に伴う景況感の改善など日本株を後押しする好材料は多く、売り急ぐ流れにはならなかった。

5日の米国では、6月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が発表される。年内2回の追加利上げの可能性が示唆された背景にどのような議論があったのか、注目したいとの声が多い。なお、上場投資信託（ETF）の決算を控え、分配金捻出に伴う換金売りが懸念されるところだが、短期的な需給悪化要因と割り切り、株価水準が切り下がったところでの押し目買いを入れるきっかけとして捉えておきたい。

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　提供：フィスコ