貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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9432 日本電信電話

東証P
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21:35 12/12
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JAL株の紙くず化で「考えるカメ」に変身、優良高配当株シフトで資産膨張

目指せ億トレ、頑張り投資家さんの稼ぎ技 マロンさんの場合
登場する銘柄
日本航空<9201>、神戸物産<3038>、三菱商事<8058>、OLC<4661>、ソニーG<6758>、NTT<9432>

編集・構成/真弓重孝(株探編集部)、文・イラスト/福島由恵(ライター)

【タイトル】■マロンさん(ハンドルネーム・60代・男性)のプロフィール:
1987年の政府保有のNTT株放出で同社株を獲得し、当時の株式ブームに乗って本格的に投資を開始する。以降、35年以上続ける大ベテラン投資家さん。途中、日本長期信用銀行の破綻、それに追い打ちをかけてのJAL破綻による株式紙くず化で後者だけでも100万円を失う大パプニングも。このヤラレでそれまでのキャピタル狙いからインカム重視に大転換し、元手総計1200万円を8000万円以上に拡大させる。今は長年勤めた会社を退職し、年金で生活をやりくりしながら株式投資を楽しむ。保有する250銘柄のうち、150銘柄は優待株で、食事やホテル宿泊など、お得な優待ライフも満喫中だ。「株探-個人投資家大調査-2023春」の回答者で、投資スタイルは「バリュー重視」、日本株投資の腕前は「上級者」となる。

「実は、妻には内緒なんです」

今回登場するマロンさん(ハンドルネーム)は、急にひそひそ話で過去にやらかしてしまった顛末について教えてくれた。

その顛末とは、2010年に日本航空<9201>が会社更生法の適用となったことで、保有していた同社株が紙くず同然となってしまったことだ。失ったのは、およそ100万円。当時は働いていたこともあり、これで生活が激変するような事態に陥らない金額で済んだのは、不幸中の幸いだった。

痛恨なのは、以前にも同じような失敗をしていて、その反省を生かせなかったことだ。実はマロンさんは、その10年ほど前に、日本長期信用銀行(現・SBI新生銀行<8303>)の国有化で、同じように保有株を紙くず同然にしてしまっていたのだ。

「日本を代表する企業なのだから、大丈夫だろう」と高を括っていたら、どちらも儚い夢となってしまった。そんな失態を2度も演じてしまったマロンさんだが、足元の運用資産は8000万円と億の大台までもう少しの段階となっている。追加資金を含めた累積の元本を、6倍以上に膨らませた格好だ。

もうすぐ億トレの状況に導いたのが、1980年代後半から日本株投資を始めてから、35年以上、市場に向き合い続けたことがある。そして、資産膨張の原動力となったのが、JAL株で2度目の失敗を経験してから、投資手法を180度転換したことだ。マロンさんは、どのような改善を行ったのか。

ソニーで大当たり、その恩恵でマイホームをゲット

1980年後半から株式投資を開始したマロンさんは、値上がり益を狙って大型株主体に資金を振り向けていた。細かい分析をするのは好きではないことや、仕事などに時間が取られることもあり、「伝統や実績のある大手企業なら、業績も株価も上がっていくだろう」と、大雑把な基準で銘柄を選んでいた。それで、ある程度は上手くいっていた。

中でも、1990年から2000年にかけて手掛けたソニーグループ<6758>への投資は大当たりとなる。元手を10倍に膨らませる大収穫となり、その一部はマイホームの頭金に充当した。

■『株探プレミアム』で確認できるソニーGの長期月足チャート(1989年~)
【タイトル】

注:出来高・売買代金の棒グラフの色は当該株価が前期間の株価に比べプラスの時は「赤」、マイナスは「青」、同値は「グレー」。以下同


大型株狙いだったので2000年初頭に襲ったITバブルを切り抜けた。リーマン・ショックのときは、市場全体が落ち込んだこともあり、いつかは戻ると含み損が出ても平常心を保ち、投資を続けていた。

そうした中で、JALの悲劇が起こった。日本を代表する企業だから大丈夫だと思っていたところが、淡い期待だったことが判明する。1990年代末に長銀株でも同じ経験をしているのに、また同じ失敗をしてしまったことを反省して、マロンさんはこう自分に言い聞かせた。

「ソニー株の成功はまぐれに過ぎない。浮かれて、有名企業だからとホイホイ飛びついていたのでは、第2のJALに出くわしてしまう」

「4% & 5%」ルールで"マロン・インデックス"を構成

その反省から編み出したのが、「4% & 5%」を基本としたインカム追求型の投資法を深めることだった。

※当該情報は、一般情報の提供を目的としたものであり、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨を行うものではありません。



 

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