ＧセブンＨＤ Research Memo（4）：2023年3月期は光熱費の増加が響き減益となるも売上高は過去最高（2）

■G-7ホールディングス<7508>の業績動向

(2) 業務スーパー事業
業務スーパー事業の売上高は、前期比6.6%増の95,119百万円と過去最高を連続更新したものの、経常利益は同9.0%減の3,876百万円と減益に転じた。

増収要因は、新規出店効果に加え既存店売上高も前期比約3%増と堅調に推移したことによる。新規出店は8店舗（北海道3店舗、埼玉県1店舗、岐阜県2店舗、熊本県2店舗）となり、期末店舗数は前期末比8店舗増の183店舗となった。既存店では、PB商品を中心に冷凍野菜やデザート、缶詰類の販売が好調だったほか、値上げ効果も増収に寄与したと見られる。利益面では光熱費負担増や出店・改装費用の増加が減益要因となった。

(3) 精肉事業
精肉事業の売上高は前期比2.9%増の19,756百万円と2期ぶりに増収に転じたものの、経常利益は同26.7%減の320百万円と2期連続減益となった。

売上高は「お肉のてらばやし」を新規に12店舗（北海道3店舗、首都圏1店舗、中部圏2店舗、九州圏6店舗）出店し、期末店舗数で前期末比12店舗増の165店舗に拡大したことが増収要因となった。既存店売上高については前期比0.1%増と横ばい水準に留まった。利益面では円安も含めた原材料価格高騰による粗利益率の低下や出店コストの増加が減益要因となった。ただ、仕入価格が高騰した米国産牛肉から国産牛肉に切り替えを進めると同時に、2022年10月以降は価格改定を進めてきた効果もあって、第3四半期以降は増収増益に転じた。

(4) その他事業
その他事業については売上高で前期比8.1%減の21,243百万円、経常損失で8百万円（前期は211百万円の利益）と2期連続で減収減益となった。

事業別に見ると、ミニスーパー事業は巣ごもり需要の反動による既存店の客数減少や物価上昇による個人消費低迷の影響を受けて既存店売上高が前期比1ケタ台後半の減少となったことに加えて、今後も収益化が難しいと判断した6店舗を整理したことが減収要因となった。利益面では減収による売上総利益の減少に加えて、粗利益率の低下や光熱費の増加が損失拡大要因となった。期末店舗数は前期末比6店舗減の63店舗となった。

アグリ事業は中部・関東圏の店舗をすべて整理したことにより減収となったものの、若干ながら経常利益を確保できた。採算の厳しかった21店舗（中部圏6店舗、関東圏15店舗）を退店したことにより、期末店舗数は前期末比21店舗減の23店舗となった。中部・関東圏では業務スーパー店舗内へのテナント出店を主に展開してきたが、買取販売方式で商品廃棄ロスの問題が解消できなかったことから、一旦撤退することにした。

こだわり食品・プライベートブランド事業の売上高は前期比1ケタ増、経常利益も増益となった。イベント出店などの出張販売を積極的に展開したことが増収要因となり、利益面では増収効果に加えてコスト低減に取り組んだことも増益要因となった。

女性向け健康体操教室「カーブス」（25店舗）は、コロナ禍で低迷していた会員数の回復により、売上高で前期比2ケタ増、経常利益も増益となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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