ＧセブンＨＤ Research Memo（1）：2024年3月期は既存店の収益力強化に取り組み過去最高益更新を目指す

■要約

G-7ホールディングス<7508>は、「オートバックス」「業務スーパー」のフランチャイジーとして国内最多店舗数を運営する子会社を有する持株会社である。1人当たり生産性、在庫回転率などを重視した店舗収益力を強みに、M&Aを積極的に活用しながら成長を続けている。

1. 2023年3月期の業績概要
2023年3月期の売上高は前期比5.0%増の176,922百万円、経常利益は同13.5%減の6,813百万円と増収減益となった。車関連事業※や業務スーパー事業の伸長により売上高は連続増収となったものの、利益面では新規出店コスト増や電気料金の値上げによる水道光熱費の負担増により、車関連事業や業務スーパー事業が減益となったほか、精肉事業やミニスーパー事業の収益も悪化したことにより、8期ぶりの減益に転じた。水道光熱費はグループ全体で前期比49%増、金額ベースで約10億円増加した。また、期末のグループ店舗数は前期末比で3店舗減の597店舗となった。新規に27店舗（「業務スーパー」8店舗、「お肉のてらばやし」12店舗等）を出店した一方で、不採算となっていた30店舗（「Rico’s（リコス）」6店舗、「めぐみの郷」21店舗等）を整理した。

※2023年3月期よりオートバックス・車関連事業から車関連事業にセグメント名称を変更した。


2. 2024年3月期の業績見通し
2024年3月期の売上高は前期比4.6%増の185,000百万円、経常利益は同17.4%増の8,000百万円と増収増益と、過去最高益更新を目指す。建築コストやインフラコストの高止まりにより新規出店は29店舗（「業務スーパー」12店舗、「お肉のてらばやし」8店舗等）と前期から引き続き抑え気味の計画となっており、既存店の売上拡大に注力することで増収を見込む。水道光熱費は前期比30%増で計画に織り込んでおり、粗利益率の改善や生産性向上による既存店の収益力強化と不採算店舗の削減により増益に転じる見通しだ。なお、ミニスーパー事業については2023年4月よりマネジメント体制を一新して収益改善に取り組んでおり、2024年3月期中に単月ベースでの黒字化、2025年3月期から通期黒字化を目指す。

3. 中期経営計画
2022年3月期からスタートした5ヶ年の中期経営計画では、最終年度となる2026年3月期に売上高2,500億円、経常利益100億円を目標に掲げた（5年間の年平均成長率は売上高で約9%、経常利益で約6%）。2023年3月期は市場環境の悪化もあって減益となったが、2024年3月期以降は不採算事業の立て直しもあって増収増益に転じる見通しで、新規出店についても2025年3月期に通期の黒字化が達成できれば積極的に展開する方針である。またM&Aも前向きに検討を進めており、予算枠として70億円程度を確保している。基本戦略として、成長の源泉となる人材育成に取り組みながら既存店の収益力強化及び新業態の開発を推進する。グループ店舗数は2023年3月期末の597店舗から2026年3月期末は1,000店舗体制を目指しており、M&Aの実現が目標達成のカギを握ると見られる。

■Key Points
・2023年3月期は減益ながらも売上高は過去最高を更新
・2024年3月期は既存店の収益力強化並びに不採算事業の立て直しにより増収増益に
・M&A戦略も推進しながら2026年3月期に売上高2,500億円、経常利益100億円を目指す

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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