日本創発Ｇ Research Memo（5）：環境変化に応じて事業資産の配分を変更させることで企業間競争での優位性を維持

■今後の見通し

● 2023年12月期の業績見通し
日本創発グループ<7814>の2023年12月期の連結業績については、売上高が前期比8.7%増の70,000百万円、営業利益が同1.6%増の3,300百万円、経常利益が同1.5%増の3,700百万円、EBITDAが同1.0%増の5,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同9.8%増の2,200百万円を見込んでいる。

同社が属するクリエイティブサービス業界は、コロナ禍の影響により本格的な回復には時間がかかることが想定される。一方で、顧客が求めるクリエイティブの表現方法、表現技術、表現手段は、さらに多種・多様化すると同社は考えている。このため、トータルで専門技術を保持しつつ、環境変化に応じて事業資産の配分を変更させることで企業間競争での優位性を維持する方針だ。2023年12月期は、需要の回復によって既存事業会社の業績が安定化することに加え、前期に連結子会社とした7社が通期で業績寄与することなどから増収増益予想としている。

具体的な施策としては、積極的な営業展開によって各事業会社の売上拡大を図るとともに、付加価値をあげ売上単価を向上させる。世界的なインフレ懸念、金利上昇や不安定な為替状況などのリスクを考慮し、各利益は小幅な伸びとなっているが、期初時点では新たなM&Aを織り込んでいないこともあり保守的な印象が強い。グループシナジーによって高付加価値サービスを提供し、売上単価向上や事業運営コスト効率化を推進することで、予想を上回る可能性は高いと弊社では見ている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）

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