本日の注目個別銘柄：サンケン電、Bガレジ、トミタ電機など

<3382> 7＆iHD 6589 +259
大幅続伸。グループ再編の一環として、傘下の「イトーヨーカ堂」について店舗数の大幅な削減を盛り込んだ新たな合理化策をまとめ、9日に開く取締役会で協議を進める方針と報じられている。イトーヨーカ堂は専門店やネット通販との競合で衣料品部門を中心に業績の不振が続いており、主力のコンビニ事業に経営資源を集中させていく方向性をポジティブに捉える動きが先行しているようだ。

<3407> 旭化成 984 +12.3
反発。前日に連結子会社における減損損失の計上、並びに、23年3月期当期純損益の下方修正を発表した。のれん及びその他無形固定資産について減損損失約1850億円を特別損失に計上、純損益は従来予想の700億円の黒字から1050億円の赤字に減額修正。減損規模は大きいが、来期以降はコスト負担が縮小するため、事業の選択と集中にもつながり、ネガティブな反応は限定的に。

<7276> 小糸製 2426 +71
大幅反発。大和証券では投資判断を「2」、目標株価を2600円として新規カバレッジを開始している。ネットキャッシュが時価総額の40％を占めていること、余剰資金の活用などマネジメントの姿勢に変化が伺えることなどから、今後、株価の下値を固めつつ、再評価が進む余地があるとみている。また、今年から立ち上がる予定のLiDAR事業において、さらなる受注を獲得する可能性なども注目できるとしている。

<6707> サンケン電 11700 +1500
急伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も6800円から13300円にまで引き上げている。米国半導体前工程子会社ポーラーセミコンダクターLLCの非連結化実現は、サンケン電気事業オペレーションの財務や人的負担などの大幅な軽減につながるとみているほか、パワー半導体領域への経営資源集中により、中長期的な競争力や成長力が高まると考えているもよう。

<8179> ロイヤルHD 2819 +51
続伸。SBI証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も1950円から3200円に引き上げた。インバウンド復活が本格化の中で、いち早くコロナ禍前を上回る収益回復が見えてきたことを高く評価している。付加価値を上げながらの価格改定でコスト上昇分が吸収できているほか、ホテル事業もレジャー需要の取り込み強化やコスト削減への取り組みで収益力が向上、24年12月期営業利益は76億円の水準を見込む。

<3093> トレファク 1328 +94
大幅続伸。前日に2月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比13.6％増となり、4カ月ぶりの2ケタ増となっている。月後半からの気温上昇で春物衣料の販売が順調に立ち上がったこと、外国人観光客向けの販売回復でブランド品も好調に推移したこと、生活家電やホビー用品などの堅調推移が継続したことなどが背景。2023年2月期トータルでは既存店増収率は10.5％増となっている。

<3180> Bガレジ 3980 +470
大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は8.3億円で前年同期比6.3％増となり、上半期の同13.0％減から増益に転じる形になっている。円安の影響はネガティブとなっているが、物販事業およびその他周辺ソリューション事業の着実な成長と販管費の圧縮効果が増益に要因となっているもよう。通期予想の14.1億円、前期比17.1％増は不変だが、計画達成確度は高まる状況となる形に。

<8158> ソーダニッカ 872 -42
大幅続落。株式の立会外分売実施を発表している。分売予定株式数は50万株で、実施予定期間は3月16日から3月20日まで。プライム市場における上場維持基準のうち、流通株式時価総額に関する基準への適合に向け、株式の分布状況の改善及び流動性向上を図ることを目的としている。株価が高値圏にある中、当面の需給悪化につながるとの警戒感から、見切り売りの動きが強まっているもよう。

<4238> ミライアル 1653 +90
大幅反発。前日に23年1月期の決算を発表、営業利益は24.6億円で前期比29.4％増益となり、第3四半期決算時に公表した水準の22.3億円を上振れる着地になっている。旺盛な半導体需要が継続していることで、プラスチック成形事業の工場稼働率が高水準を維持できているようだ。24年1月期第1四半期は7億円で前年同期比18.0％減益の見込みとしているが、ネガティブなサプライズは限定的に。

<6898> トミタ電機 3290 -450
急落。前日に23年1月期の業績下方修正を発表している。営業利益は従来予想の2.4億円から1.4億円、前期比11.7％増に減額している。11-1月期は赤字に転じる形のようだ。中国市場においてEV関連以外の大幅な需要の落込みと在庫調整の長期化などにより、フェライト製品の受注が減少しているもよう。上半期決算前には1.3億円から2.4億円に上方修正していたが、結局修正前に近い水準まで伸び悩むようだ。
《ST》

　提供：フィスコ