パイオニアが急反落、第1四半期営業赤字拡大で継続企業の前提に重要な疑義も
パイオニア<6773>が急反落し年初来安値を更新している。6日の取引終了後に発表した第1四半期(4~6月)連結決算が、売上高838億1100万円(前年同期比0.6%増)、営業損益15億7500万円の赤字(前年同期2億4300万円の赤字)、最終損益66億6300万円の赤字(同20億3500万円の赤字)となり、赤字幅が拡大したことが嫌気されている。
カーエレクトロニクスでテレマティクスサービスやOEM事業が増加し、売上高は前年同期並みを確保したが、OEM事業における減価償却費の増加や為替の影響により、損益が悪化した。なお、19年3月期の業績予想は、売上高3800億円(前期比4.0%増)、営業損益50億円の赤字(前期11億9400万円の黒字)の従来見通しを据え置いている。
また同社は、第1四半期決算短信で、「継続企業の前提に重要な疑義が存在」していると開示しており、これも売り材料視されているようだ。経営改善計画やOEM事業の抜本的な見直し施策の具体化作業の遅延により、事業計画を取引銀行に提示できておらず、現時点において、取引銀行から借り換えの合意が得られていないためとしている。
出所:みんなの株式(minkabu PRESS)
カーエレクトロニクスでテレマティクスサービスやOEM事業が増加し、売上高は前年同期並みを確保したが、OEM事業における減価償却費の増加や為替の影響により、損益が悪化した。なお、19年3月期の業績予想は、売上高3800億円(前期比4.0%増)、営業損益50億円の赤字(前期11億9400万円の黒字)の従来見通しを据え置いている。
また同社は、第1四半期決算短信で、「継続企業の前提に重要な疑義が存在」していると開示しており、これも売り材料視されているようだ。経営改善計画やOEM事業の抜本的な見直し施策の具体化作業の遅延により、事業計画を取引銀行に提示できておらず、現時点において、取引銀行から借り換えの合意が得られていないためとしている。
出所:みんなの株式(minkabu PRESS)