【注目】消費者・企業マインドの急低下で、売りはあと６％続くとの見通し＝米国株

　本日の米株式市場はＩＴ・ハイテク株は軟調に推移しているものの、その他のセクターには買い戻しが継続しており、下値がサポートされている。エネルギーや不動産、生活必需品を中心に押し目買いが出ているようだ。

　根強いインフレや景気の先行き不安、そしてトランプ関税への不透明感が米株式市場を押し下げているが、ストラテジストからは、今回の下げはあと６％続くとの見方が出ている。

　関税の不透明感から消費者と企業のマインドが急降下しており、売りはまだ終わっていないという。少なくとも４月２日までは通商政策の不透明感が引き続き重荷になる可能性が高く、ロングポジションの巻き戻しは続くと予想しているようだ。前回の貿易戦争で底を打った水準を下回れば、Ｓ＆Ｐ５００は５２５０まで下落する可能性も指摘した。

　同ストラテジストの主張の中心にあるのは、関税の不透明感のなかでの景気減速懸念で、少なくとも今後数週間はこの懸念が和らぐことはないという。直近の決算シーズンで企業は設備投資を削減し、業績見通しを下方修正した。

　また、トランプ大統領が市場を不安定化させている政策を緩和する、いわゆるトランプ・プットの考えは、トランプ大統領の支持率が著しく低下するまでは実現しないとも指摘。

　消費者信頼感の水準と比較すると、現在のトランプ大統領の支持率は高いが、マイナス成長やインフレ進展で下振れする可能性が高いため、下振れの余地は十分にある。政権が対応を検討し始めるのは支持率が少なくとも５％以上の大幅なマイナスに転じる必要があるという。

　それでも、年末に向けてより強気な見方は堅持しており、Ｓ＆Ｐ５００の年末目標である７０００ポイントに対して、タオルを投げるには早過ぎるとも述べた。関税問題が解決すれば、米株式市場は年後半に急反発する可能性があるとも付け加えている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース